ゲイの私が40歳を目前に転職した理由（上）ーー海外駐在で起きたこと、帰国して起きたこと
6年間同居している同じ年齢の同性パートナーがいると自己紹介したあと、こう書きます。 付き合い当初のカップルって、たいていの人がそんなもんだと思いますが、そのころはただそのパートナーとの一対一の関係性しか見えず、一緒にいて楽しければそれで満足していました。アパートを借りて同棲を始め、平日の昼間は私も彼も普通のサラリーマン、夜は一緒に過ごして、週末は一緒に飲み屋行ったり旅行したり。 お互いの間の関係性を深めることで満足していた私たちは、周囲のゲイとの交友関係性はあったものの、その外にある社会へ積極的に関係性を持つことなく過ごしていました。もちろん会社やお互いの家族へのカミングアウトもありませんでしたが、それはそれで、楽しく過ごしていました。 しかし、そんななか私の勤める会社の人事異動で、2009年から3年間の海外赴任（アメリカ）の内示がありました。これが、同性愛者の存在をまったく認めていないと
「日本は今すぐ同性婚容認を」欧米ビジネス界が政府に異例の提言（猪瀬聖） - エキスパート - Yahoo!ニュース
欧米のビジネス界が日本政府に対し、一刻も早く性的マイノリティー（LGBT）に婚姻の権利を認めるよう、異例の提言をしている。現在、主要先進7カ国（G7）の中で、婚姻やそれに準じる権利をLGBTに認めていないのは日本だけ。G7以外でも同性婚の合法化に踏み切る国や地域が急速に増えている。このままでは、日本企業は人材獲得競争で遅れをとり、国際競争力を維持できなくなると警告している。 LGBTの婚姻の権利をめぐっては、同性婚を認めないのは憲法が保障する「法の下の平等」に反するなどとして、今月14日、全国各地の同性カップル13組が国を相手取り、一斉訴訟を起こす予定だ。政府は、国の内外から圧力を受けることになり、早急な対応を迫られそうだ。 ５商工会議所が共同声明 提言は、米企業の活動を支援する在日米国商工会議所（ACCJ）がまとめ、在日オーストラリア・ニュージーランド商工会議所（ANZCCJ）、在日英国
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