「情報セキュリティ10大脅威 2024」簡易説明資料(スライド形式) 情報セキュリティ10大脅威 2024 [組織編](3月下旬公開予定) 情報セキュリティ10大脅威 2024 [個人編](3月下旬公開予定) 情報セキュリティ10大脅威 2024 [個人編](一般利用者向け)(6月中旬公開予定) 情報セキュリティ10大脅威 2024 [組織編](英語版)(7月下旬公開予定) 「情報セキュリティ10大脅威 2024」簡易説明資料(脅威個別版) 情報セキュリティ10大脅威 2024 [組織編](脅威個別版)(3月下旬公開予定) 情報セキュリティ10大脅威 2024 [個人編](脅威個別版)(3月下旬公開予定) 10大脅威の引用について 資料に含まれるデータやグラフ・図表・イラスト等を、作成される資料に引用・抜粋してご利用いただいて構いません。 ご利用に際しまして、当機構より以下をお願いしており
情報セキュリティ 10 大脅威 知っておきたい用語や仕組み 2023 年 5 月 目次 はじめに......................................................................................................................................................... 3 1 章. 理解は必須! ...................................................................................................................................... 5 1.1. 脆弱性(ぜいじゃくせい) .............................
IPA(独立行政法人情報処理推進機構)は、中小企業の情報セキュリティ対策に関する検討を行い、より具体的な対策を示す「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」を公開しました。 概要 「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」(以下「本ガイドライン」)は、情報セキュリティ対策に取り組む際の、(1)経営者が認識し実施すべき指針、(2)社内において対策を実践する際の手順や手法をまとめたものです。経営者編と実践編から構成されており、個人事業主、小規模事業者を含む中小企業(以下「中小企業等」)の利用を想定しています。 第3.1版は第3版(2019年3月)を公表して以降、新型コロナウイルス感染防止策によるテレワークの普及や、DX 推進の両輪としての情報セキュリティ対策といった社会動向の変化などを踏まえ、具体的な対応策を盛り込むための改訂を行いました。例えば実践編において、テレワークを安全に実施す
近年、ECサイトからの個人情報及びクレジットカード情報の流出事件が多数発生しており、被害の大半を中小企業の自社構築サイトが占めています。中小企業の自社構築サイトにおいては、セキュリティ対策の必要性が十分に理解されていないため、適切なセキュリティ対策が行われず被害を招いている状況です。 ECサイトのセキュリティ対策を強化するため、IPAではECサイト構築・運用時のセキュリティ対策をまとめた「ECサイト構築・運用セキュリティガイドライン」を作成し、本日(2023年3月16日)、公開しました。 ガイドラインの内容 ECサイトでひとたび事故及び被害を発生させてしまうと、ECサイトの長期間の閉鎖に伴う売上高の大幅な減少や、原因調査や被害の補償等の事故対応費用を含む甚大な経済的損失が発生します。 本ガイドラインは、ECサイトを構築、運営されている中小企業の皆様に、ECサイトのセキュリティ対策を実施する
近年、サイバー攻撃が複雑高度化しており、サイバー攻撃が事業継続に及ぼすリスクはどんな企業であっても見逃すことはできません。また、企業が新たな価値創出をし、競争優位性を高めるためにはDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進が欠かせません。 これらの課題に取り組む上で、企業のセキュリティ対策は不可欠ですが、実際に自社にセキュリティ製品やサービスを導入するためには、社内予算を確保する必要があります。 しかし、予算権限を有する経営者は必ずしも情報システム(IT)、制御システム(OT)のセキュリティ分野に関する知見があるわけではありません。 そのため、企業のセキュリティ担当者にはセキュリティ対策を経営者が理解できるような言葉で説明することに苦悩し、自社のセキュリティ対策を遂行するための予算確保に苦労する方が多いと考えております。 セキュリティ対策を遂行するための予算を上手く確保できない原因とし
IPAは、「情報システム等の脆弱性情報の取扱いに関する研究会」における2020年度の活動成果として、小規模ウェブサイト運営者の脆弱性対策状況を調査した報告書や、ウェブサイト運営者が取るべき脆弱性対応をとりまとめた「企業ウェブサイトのための脆弱性対応ガイド」改訂版などを公開しました。 IPAでは、「情報システム等の脆弱性情報の取扱いに関する研究会(以降、研究会)」(座長:土居 範久慶應義塾大学名誉教授)において、今年度は、小規模ウェブサイト運営者の脆弱性対策状況や課題を踏まえた方策を検討するため、2012年度と同様に小規模ウェブサイト運営者の現状把握のアンケート調査を実施し、2012年度の調査結果との比較考察等を行いました。さらに、調査結果を踏まえて、脆弱性対策の取り組みを促すための資料である、「企業ウェブサイトのための脆弱性対応ガイド」を改訂しました。 また、情報セキュリティ早期警戒パート
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は、10月31日に「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver 3.0実践のためのプラクティス集 第4版」(以下、第4版)を発行しました。これは、2023年3月に経済産業省とIPAが発行した「サイバーセキュリティ経営ガイドラインVer3.0(以下、経営ガイドライン)」の「重要10項目」の実践に必要な事例を充実させたものです。 主な改訂内容 第2章:「リテラシーにとどまらないプラスセキュリティ教育の実践」「DX推進を支える仕組みづくり」「サプライチェーンでの連携体制の構築」などのプラクティスを追加 プラクティス3-2:経営層やスタッフ部門等の役割に応じた、リテラシーにとどまらないセキュリティ教育実践 プラクティス4-2:『サイバーセキュリティ経営可視化ツール』を用いたリスク対策状況の把握と報告 プラクティス5-2:サイバーセキュリティ対策において委託す
ソースコードレビューは、開発者担当者が書いたソースコードを閲読してセキュリティ脆弱性あるいはそのきざしを読み取る作業である。 ソースコードレビューで見いだされた脆弱性の情報を開発作業にフィードバックし、ソースコード修正を行う。 (1) ソースコードレビューを行う理由 プログラマが書き下ろしたソースコードは、そのままでは多くのバグといくつかのセキュリティ脆弱性を内に秘めているおそれがある。 ソースコードの正しさを検証するためにテストを行うのであるが、その前にソースコードをレビューしてブラシュアップすることにより、問題の何割かを事前に除去しておくことができる。 (2) 誰が行うか ソースコードレビューを行う人物には次が考えられる。 開発者本人 開発チームの別の担当者 開発チームとは独立したセキュリティ脆弱性対策チームのメンバ 開発者本人がソースコードを見直すことと、別の人物の眼によるチェックを
このウェブページでは、「脆弱性検出の普及活動」(*1)で公開した「ファジング活用の手引き」等の「ファジング」(*2)に関する手引書などを紹介しています。これらの手引書などをご活用いただき、ソフトウェア製品の開発ライフサイクルへのファジング導入につながり、ソフトウェア製品の脆弱性が減少することを期待します。 ファジングコンテンツ一覧
CVE(Common Vulnerabilities and Exposures) ~一つ一つの脆弱性を識別するための共通の識別子~ >> ENGLISH 共通脆弱性識別子CVE(Common Vulnerabilities and Exposures)(*1)は、個別製品中の脆弱性を対象として、米国政府の支援を受けた非営利団体のMITRE社(*2)が採番している識別子です。脆弱性検査ツールや脆弱性対策情報提供サービスの多くがCVEを利用しています。 個別製品中の脆弱性に一意の識別番号「CVE識別番号(CVE-ID)」を付与することにより、組織Aの発行する脆弱性対策情報と、組織Xの発行する脆弱性対策情報とが同じ脆弱性に関する対策情報であることを判断したり、対策情報同士の相互参照や関連付けに利用したりできます。 CVEは、1999年1月20日~22日に、アメリカのパーデュ大学で開催された2n
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