やったかどうか忘れてしまう問題を防止する自作ガジェット
1983年徳島県生まれ。大阪在住。散歩が趣味の組込エンジニア。エアコンの配管や室外機のある風景など、普段着の街を見るのが好き。日常的すぎて誰も気にしないようなモノに気付いていきたい。（動画インタビュー） 前の記事：大阪・京橋駅前にあった異世界みたいな公衆電話置き場 ＞ 個人サイト NEKOPLA Tumblr 最後に行動した日時を記録する装置 机の上に、こういう装置を置いて使っている。 画面があって、ボタンが一個だけ付いているシンプルなガジェット これは自分が使いたくて、自分で作って、自分だけが使っているもので、どこにも売っていない。機能はいたってシンプルで、「ボタンを押した日時を画面に表示し続ける」という、ただそれだけ！ ボタンを押すと、 画面の表示が切り替わり、最後に押した瞬間の日時が表示される いわばタイムスタンパーの簡易版みたいなものだ。 こんなものを一体何に使うのかというと、 「
性別欄を廃止の動きは「拙速な対応」 内閣府WGが提言した理由：朝日新聞デジタル
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大量流出した個人情報で判明「中国の人口はある時点から急減している」 | 人口学者が詳しく解説
中国は人口統計の数値を捏造していると指摘されており、異議を唱える者は取り締まりの対象となってきた。そのため同国が「公式」としている人口に関しては、さまざまな議論がある。 そんななか、中国の公安当局が管理する10億人分の個人情報が流出した可能性があると7月に報じられた。氏名や住所、犯罪歴、病歴記録までが含まれており、史上最大規模の情報流出とされている。 著名な人口学者である易富賢によれば、この事件によって漏洩した情報が中国の「数値捏造」を裏付けているという。 人口減少を頑なに認めない 中国政府公認の人口統計数値が意図的にかさ増しされていることなど、誰もが知っていることだ。にもかかわらず、当局はこれらのデータに疑義を呈する者たちを次々と弾圧している。 たとえば拙著『大國空巣』は、2007年の出版直後に発禁となった。同書が中国の一人っ子政策への懸念を表明し、人口の減少が始まるのが、中国当局と国連
各国の国葬ってどうなっているの？ 気になって調べてみました | NHK
9月27日に東京の日本武道館で行われる、安倍元総理大臣の「国葬」。 岸田総理大臣は、8月31日の記者会見で「その時の政府が総合的に判断し、決定するのがあるべき姿だ」と述べました。賛否が分かれる今回の「国葬」。 では、各国の「国葬」はどうなっているのか。 アメリカ・イギリス・オーストラリア・韓国・中国・南アフリカの6か国について調べてみました。 各国ではどう規定されているの？ 「国家葬」として明確に法律で規定されているのは韓国です。 南アフリカは「マニュアル」で、アメリカやイギリス、オーストラリアは「慣習」で、それぞれ「国葬」の対象や形態が決まっています。 一方、中国は「国葬」自体の法律はありませんが、国家元首などが死去した場合は、「半旗を掲げて追悼する」ことが法律で定められています。 アメリカ：慣習で実施、大統領が布告 「国葬」を規定する法律はありませんが、慣習として行われています。 まず
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