Z世代で「検索のNo.2」が変化、Google検索に続くのはYahoo!検索ではない？【GO TO MARKET調べ】 | Web担当者Forum
デイリーポータルZは万年赤字!? 編集長・林さんがサラリーマンを続ける理由 | 森田雄＆林真理子が聴く「Web系キャリア探訪」
個性的なライター陣によるちょっと変わったコンテンツが毎日更新されるデイリーポータルZ（DPZ）。17年の歴史をもち、数年前からは、オンラインコンテンツだけでなく「顔が大きくなる箱」「地味ハロウィン」などリアルなイベントにも活動の場を広げている。 今日のゲストは、一人でこのメディアを立ち上げたイッツ・コミュニケーションズ株式会社 メディア事業部 林雄司氏。最近は、ちらほらとオウンドメディア運営終了のお知らせを聞くことがあるが、なぜ「黒字化したことがない」デイリーポータルZが、組織、会社が変わっても続いていくのだろうか。林氏のキャリアと会社の中でやりたいことをやり続けるための仕事観について迫った。 Webが一般に普及してすでに20年以上が経つが、未だにWeb業界のキャリアモデル、組織的な人材育成方式は確立していない。組織の枠を越えてロールモデルを発見し、人材育成の方式を学べたら、という思いから
info@とは? 問い合わせ対応に欠かせない会社用メールアドレスの使い方を解説 | 初代編集長ブログ―安田英久
「info@」や「webmaster@」から始まるメールボックス、御社のサイトでは用意していますか？実は、企業サイトが設置するべき代表アドレスにはルールがあります。今回はWeb担当者に関係するアドレスを中心に紹介。問い合わせ対応や広報など、メールの目的に合わせて正しく使い分けましょう。 今日は、企業サイトが設置しておくべきメールアドレスのルールについて。御社のサイトでは、「info@example.jp」や「webmaster@example.jp」といったメールボックスを設置していますか？ 実はこうしたメールアドレスにはルールがあるのです。 御社のサイトでは、独自ドメイン名を使っていますよね？ では、次のようなメールアドレス、ちゃんと設けて対応していますか？ info@example.jpsales@example.jpsupport@example.jpmarketing@exampl
オフィスのトイレ個室がいつも埋まってて困ったので社員数と個室数の法律を調べて驚いた | 初代編集長ブログ―安田英久
トイレの個室の数は、社員の数に対してどう決まっているのか、法律を調べてみました。今日は、ちょっとWebのネタから離れて、オフィス環境の話ですが、たまにはいいですよね。 御社のオフィスでは、社員何人に1つぐらい、トイレの個室がありますか？ いつも人が入っていて困ったりしませんか？ インプレスが市ヶ谷から神保町に移ったのが2014年11月、その後1月にグループ会社の山と渓谷社やリットーミュージックの人も神保町に移って来て、みんなが同じフロアになりました。 で、困ったことが。トイレの個室がいつも空いていないのです。特に昼食後は、それが顕著に。 どうにも困るので、「トイレの個室の数と社員の数の関係」に関する法律（というか決まり）がないか、調べてみました。すると、あったんですよ。 事務所衛生基準規則労働安全衛生法に基づく省令ですね。 これは、事務所（建築物またはその一部で、事務作業に従事する労働者が
忘れたパスワードを問い合わせられるシステムなんて作っちゃいけない | 初代編集長ブログ―安田英久
今日は、ちょっとしたシステム構築を発注するときに重要なポイントとなる、顧客情報管理の話題を。テーマは「お客さんのパスワードをどう保存するか」です。 御社には、たとえばECサイトの会員や顧客向けSNSなどの、お客さんがユーザー登録をしてパスワードでログインするようなシステムがありますか？ あるとしたら、そのシステム内で、お客さんそれぞれのパスワードはどんな風に管理されているか把握していますか？ または、システム構築の発注時に、どんな風にパスワードを管理するような仕様にしましたか？ クレジットカード情報や個人情報の管理には注意していても、パスワードの保存方法は、あまり気にしていないのではないでしょうか。しかし、それではまずいのです。システム構築時に正しい仕様で発注しないと、何かセキュリティ問題が発生したときに、思いがけぬ大きな範囲に影響する問題になってしまいかねないのです。 結論からいうと、お
日本人のお金の使い方がまるわかりになる全国消費者実態調査データ | 初代編集長ブログ―安田英久
今日は、世の中の人がどんなお金の使い方をしているのかを全国で調査したデータを紹介します。市場調査を行うにあたって参考になるかなり詳細なデータを入手できます。しかも無料で。 「30代の男性は書籍や雑誌に1か月あたり何円使っているのか」「ケータイの通信費は、年齢層でどれくらい違うのか」「緑茶と紅茶とコーヒーと、それぞれいくらぐらい使っているのか」「靴やシャツや下着に使っているお金は？」「CD・DVDやゲームにはどれくらいお金を使っているのか」「映画や遊園地や温泉にはみんなどれくらい行っているのか」こんなデータがあればいいと思いませんか？ それがあるのです。 そのデータとは、総務省統計局が行っている「全国消費実態調査」。 平成21年全国消費実態調査（統計局）全国消費実態調査とは、国民生活の実態について、家計の収支や貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を総合的に調査し、世帯の消費・所得
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