医者の家族がインフルエンザにかかったら エビデンスと情の戦い
ああ、この冬もとうとうインフルエンザウイルスが、我が家に襲来するのかとがっかりしてしまいました。穏やかな天気が続いた正月が過ぎ、1月2週目に入り、僕が住む神戸でもインフルエンザの流行が本格的になりました。 僕は、自分のクリニックだけでなく、週に3回神戸の総合病院でも勤務しています。インフルエンザが流行し始めると、病院の雰囲気が忙しくなるのでよく分かります。 また、地元の医師会からは、今どのような感染症が流行しているのかニュースが毎週届きます。流行の時期を自分なりに占い、そして、毎年子供に嫌がられながらも、インフルエンザのワクチンを本格的な流行の1ヶ月前くらいに注射しました。備えは万全のはずでした。 インフルエンザ予防法のエビデンスは？普通の人からは、「医者は病気にならない」とか、「医者の家族は病気になっても直ぐに治してもらえる」と思われている節がありますが、全くそのようなことはありません。
新聞部数が一年で222万部減…ついに「本当の危機」がやってきた（磯山 友幸） @moneygendai
ピークの4分の3 ネット上には新聞やテレビなど「マスコミ」をあげつらって「マスゴミ」呼ばわりする人がいる。論調が自分の主張と違うとか、趣味に合わないとか、理由はいろいろあるのだろうが、「ゴミ」と言うのはいかがなものか。ゴミ＝いらないもの、である。新聞は無くてもよいと言い切れるのか。 新聞を作っている新聞記者は、全員が全員とは言わないが、言論の自由や報道の自由が民主主義社会を支えているという自負をもっている。権力の暴走をチェックしたり、不正を暴くことは、ジャーナリズムの重要な仕事だ。日本では歴史的に、新聞がジャーナリズムを支えてきた。 だが今、その「新聞」が消滅の危機に直面している。毎年1月に日本新聞協会が発表している日本の新聞発行部数によると、2018年（10月時点、以下同じ）は3990万1576部と、2017年に比べて222万6613部も減少した。14年連続の減少で、遂に4000万部の大
問われる警察への「任意」情報提供 異なる個人情報の扱い | 毎日新聞
企業や団体が所有する個人情報の任意提供を、警察や検察が求めるケースが出ている。任意提供は法律で認められた行為だが、企業による個人情報の提供はどこまで許されるか。情報化社会が進むなか、線引きが問われている。【佐久間一輝、片平知宏、奥山はるな、尾村洋介】 個人情報の扱いは企業によって大きく異なる。約6800万人の会員がいるポイントカード「Tカード」を展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は、会員の個人情報について、裁判官が出す令状の提示があった場合にのみ捜査機関に提供していた。任意提出を求められても拒否していたという。しかし、2012年以降、捜査機関の「捜査関係事項照会書」があれば、個人情報を渡すよう方向転換した。「会員数が増え、社会的責任を果たすためにも捜査協力が必要と考えた」と同社は説明する。 こうした個人情報の提供について、CCCは会員規約に明記していなかった。同社は21日
「楽観的すぎた」「撤退を」北方領土交渉、専門家が警告：朝日新聞デジタル
外交官としての現役時代から、北方領土問題に直接間接に携わってきました。２０１４年のクリミア併合で、ロシアを取り巻く情勢が決定的に悪化。領土問題を今動かすことは、日本が繰り返してきた「独り相撲をやっては転ぶ」ことになりかねない、と心配しています。 今回の交渉では、歴史を忘れた議論があまりにまかり通っています。ロシアは「戦後の現実を変えるな」と言いますが、戦後の国境を定めるべき平和条約は、両国の間ではまだ結ばれていません。 １８５５年に日露が初めて外交関係を結んだ日露和親条約で、国境が得撫（うるっぷ）島と択捉（えとろふ）島の間に引かれ、北方四島は１９４５年にソ連に占領されるまで、一貫して日本領でした。だから日本は、４島の返還を求めてきたのです。 もう一つ言いますと、９２年、両国外務省は、「日ロ間領土問題の歴史に関する共同作成資料集」を日ロ双方の言語で作りました。この冒頭には、皇帝ニコライ１世が
焦点：ＥＶ充電コスト無料化も、日欧企業が狙うＶ２Ｇ電力供給
アイテム 1 の 3 １月２１日、電気自動車（ＥＶ）を充電コスト抜きに走行させたいと考えたことはあるだろうか──。多少のギブ・アンド・テイクを気にしないなら、その夢は実現するかもしれない。写真は、独エネルギー大手エーオン本社の充電ステーションに停車するＥＶ。エッセンで昨年５月撮影（２０１９年 ロイター/Wolfgang Rattay） [1/3] １月２１日、電気自動車（ＥＶ）を充電コスト抜きに走行させたいと考えたことはあるだろうか──。多少のギブ・アンド・テイクを気にしないなら、その夢は実現するかもしれない。写真は、独エネルギー大手エーオン本社の充電ステーションに停車するＥＶ。エッセンで昨年５月撮影（２０１９年 ロイター/Wolfgang Rattay） ［フランクフルト／ロンドン／パリ ２１日 ロイター］ - 電気自動車（ＥＶ）を充電コスト抜きに走行させたいと考えたことはあるだろうか
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「インターネット文明」の夜明けに向けて――WIDEプロジェクト30周年記念 村井純氏インタビュー＜前編＞【iNTERNET magazine Reboot】
