「オーディオブック」をご存知でしょうか。 私は3年以上前からこのサービスを利用していますが、知り合いや友人で知っている人に出会ったことがありません。（交友関係が少ないせいかもしれません） まだまだ知名度が低く、市民権が得られていない状況と思います。 このサービス、読書家におすすめなのはもちろん、普段読書する時間が取れない方や、活字を読むのに抵抗がある方にも非常におすすめなので、今回紹介します。 オーディオブックとは オーディオブックのここがすごい 倍速再生で聴くのがおすすめ どこのサービスを利用すればいい？ 「audiobook.jp」国内オーディオブックサービスの老舗 「Audible」Amazon提供のオーディオブックサービス おすすめのオーディオブック おわりに 関連記事 オーディオブックとは オーディオブックは、音楽を聴くように読書が楽しめるサービスです。書籍の内容を朗読し、その音

By Ryoku KASINN Amazonは手軽に買い物ができて到着も早く、人によっては手放すことのできないサービスとなっていますが、以前見た商品を購入しようとしたら大きく値上がりしている……ということがしばしば起こります。そんな値段変動の大きいAmazonですが、ほしい商品をトラッキングして、希望金額になったらメールやSNSで通知してくれたり、商品ごとの価格遷移グラフ機能も使えたりするAmazonユーザーには欠かせない強力なChrome拡張機能＆Firefoxアドオンが「Amazon Price Tracker」です。 Chrome ウェブストア - Amazon Price Tracker - Keepa.com https://chrome.google.com/webstore/detail/amazon-price-tracker-keep/neebplgakaahbhdphm

安倍晋三首相の昭恵夫人は22日、フェイスブックで、ハワイの真珠湾を訪問したことを明らかにした。旧日本軍による真珠湾攻撃の象徴であるアリゾナ記念館を訪れ、献花した。菅義偉官房長官は同日の記者会見で、「ハワイ訪問は私的なもので、政府としてコメ

夏の金融・為替市場でちょっと不思議な現象が起きている。資金取引では邦銀などのドル不足が深刻で、ドルの短期金利が高止まりする。一方、為替相場はじわり円高・ドル安が進み、1ドル=100円を突破する勢いだ。渇水とゲリラ豪雨の共演のような出来事はなぜ生じているのか。まず為替相場から。円高の理由として挙げられるのは、日米の金融政策の読みにくさである。米連邦準備理事会（FRB）の利上げ時期はいつか。日銀は

確定拠出年金、企業への努力義務として5年毎に金融機関を見直すことが要請されることになるようです。 というのは、金融機関を固定したままだと、手数料が高いまま運用を続けるリスクが発生するためです。要するに、5年に1度は手数料がもっと安い金融機関がないか探してみようね、ってこと。高いところにお金を落とし続けるのはもったいないですよね。 これは個人型の確定拠出年金にも同じことがいえそうです。 口座を開設しても、より手数料が安いところがないか、チェックしておくべきなのではないでしょうか。ちょっとめんどくさいですが、何十年もかけてお世話になる制度。その手間を省くべきではないのかもしれません。 ということで、確定拠出年金、金融機関を変更するときの注意事項をピックアップします。 全部一旦売却しなければならない。 これです。確定拠出年金に加入した後に金融機関変更の選択肢は残されていますが、実際には、持ってい

国際金融市場で、ドルが足りなくなるのではないかとの懸念が再び強まっている。市場に出回るドルが減っており、短期市場で金融機関がドルを借りる際の金利は足元でリーマン・ショック後の混乱が続いていた2009年以来、7年ぶりの高水準に上昇した。背景にはドルで運用する金融商品を対象にした米国の規制強化があり、邦銀も警戒を強めている。

雑誌読み放題サービスの普及の先にある「雑誌の未来予想図」雑誌読み放題サービスが日本で初めて本格参入したのは、2014年6月20日にスタートした、NTTドコモの「dマガジン」（月額400円）でしょう。 さらに、今月になって、楽天が200誌以上収録しているという「楽天マガジン」が月額380円でサービスを開始しました。「後発、ちょい安、サービス名似てる」という三段コンボの参入スタイルがいかにも楽天らしく、味わい深いです。 また、Amazonの「Kindle Unlimited」も月額980円で、マンガや書籍がラインナップの主軸とは言え、読み放題対象の中には多数の雑誌が収録されています。 プレイヤーが出揃った感はある、雑誌読み放題サービス。これが普及すると、ユーザーの生活が便利になる一方で、出版業界に大きな影響が出ることが予想されます。 雑誌読み放題サービスが普及すると、出版社に具体的にどんなこと

私は現在、大学でテレビや新聞の報道について研究し、学生たちに教える立場の人間だが、数年前まではテレビ局で記者やディレクターとして「貧困」問題を主に報道していた。 だから私にとって、今回、NHKで起きた「貧困女子高生」騒動は他人事ではない。　「貧困」をテレビで伝えることの難しさや視聴者の反応の予測不能さは記者時代から感じていた。 貧困層の人たちに対して「つっこみどころ」を探し出して、本当は貧困とは言えないだろう？本当はズルいことしているのだろう？こんな人間は自業自得だ！という容赦ない見方で批判的に見る人々が急増している実感があった。 今回の”貧困女子高生”騒動の状況や背景は自らの経験を元にほぼ説明できると思う。 結論から述べると、責任を負うべきは不用意な報道をしてしまったNHKスタッフと、その不用意さに便乗して女子高生自身やその家族らを追い立てるように「ニュース」として伝える一部のネットメデ

※最新情報はこちらになります 【結論】海外プロダクションによる石橋敬三作品の盗用問題について 本日８月２２日１９時１０分、衝撃的なメールが届きました。 要するに、僕の楽曲の著作権は、”僕ではなく他人にある” という判断を受けたのです。 これまでの流れをわかりやすく以下に書きます。 ① 僕の作品『Aries』がレバノンのプロダクションに無断盗用された。（有名アーティストのMV） ② なぜか先方から著作権侵害の申し立てがあった。 ③ Ariesは僕が２０１１年に作曲したものなので、逆にこちらから侵害の申し立てをした。 ④ 申し立てが却下された！　← 上記メールの内容です。 ※詳しい内容はこちらの過去記事を御覧ください。 ちなみに、再審査を申し出ることもできるそうですが、それが再度却下された場合は、僕のアカウントが停止になるなどの措置があり得るらしいです。 つまり、僕は海外大手プロダクションから

2016年8月22日著作権侵害対策 昨年４月、旅行会社のA社のウェブサイトにぼくの写真画像が無断で使用されているのをみつけました。スクリーンショットはこれです。 小さな扱いですが、プロのフォトグラファーという著作権で成りたつ仕事をしている以上、これを捨て置くことはできません。 ふつうは出版社でも広告代理店でもクライアントの皆様は１枚の写真に対してきちんと使用料金を支払ってくださいます。それなのにA社は画像を無断で使用したことで料金の支払いを免れるというのでは他のクライアントとの公平性がとれなくなります。 そこでA社に連絡をとって抗議したところ、無断転載を認めないどころか「当社を中傷するなら名誉毀損で訴訟します」との回答をいただきました。対策に窮したぼくはやむを得ずこちらからA社を著作権侵害で提訴しました。 そして裁判所という場において、このたびA社社長は「写真を無断使用した」というぼく

イメトモ家はカブトムシも飼ってます。 わかんなくなっちゃってんじゃん*\(^o^)/* たぶんこっちかな？ってダイちゃんは言ったけど、もし間違ってたらえらいことなので、あえなく両方処分することになりました。 やめてよー！！このカブトムシ用ゼリー高かったんだよー！！ いつもは、ダイソーで20個入り108円のカブトムシ用ゼリーなんですが、 この日、もうエサがなくてダイソーまで行く時間もなかったので、近所の小さな小さなペットショップで買いました。 既製品じゃなくて、個人でラッピングしてあって3個入り108円。 「ペットショップのゼリーは高いなー、でもやっぱりカブトムシは喜ぶのかな？」と期待して買ったんですが、あんまり食べなかったんですよね。 そっくりだったのけど、まさか本当に人間用だったん……じゃ？ ま、まさかね( ；´Д｀) ちなみに、息子たちがいつも食べているのはこれです！！ 七尾製菓 ニコ

いろいろ世間を騒がせ、日本の左翼やリベラルに妙な期待と幻想を植え付けたＳＥＡＬＤｓが８月１５日に解散した。ＳＥＡＬＤｓの一年ほどの活動のピークは、昨年の安保法制をめぐる国会論戦の最中であった。政治に参加する若い世代の新しい力としてマスコミなどに注目されるようになり、実際に左翼やリベラル的勢力の支持は、ネットや国会前のデモを中心に熱くなる一方だった。 筆者の見聞する範囲でも、ＳＥＡＬＤｓに批判的な発言をした論者が、とある有名ライブ会場に、その発言ゆえに出演することが難しくなったことも聞いた。それだけ熱狂的なファンがいたことは間違いない。ただしネットの一部や国会前のデモが、どれほど国民の支持を集めていたかというと、ほとんど実体を伴っていたようには思えない。 例えば、安保法制反対や安倍政権批判を全面に出した先の参院選では、ＳＥＡＬＤｓと同じ「若い世代」と目されている人たちの投票結果はどうだったろ

天皇陛下の生前退位をめぐり、内閣法制局などが、将来にわたって生前退位を可能にするためには、「憲法改正が必要」と指摘していることが新たに分かった。 天皇陛下のお言葉について安倍首相は「重く受け止める」と表明したが、政府は憲法との整合性をいかに保つか、難題に直面している。政府関係者によると、憲法と法律との整合性をチェックする内閣法制局などは、生前退位を将来にわたって可能にするためには「憲法改正が必要」と指摘しているという。 これは憲法第１条で天皇の地位は日本国民の総意に基づくと定めていて、天皇の意思で退位することはこれに抵触するという理由。 一方、生前退位を今の天皇陛下にだけに限定するのであれば、特例法の制定で対応が可能だと説明しているという。政府は来月にも有識者会議を設置し、特例法の立法を軸に議論を進める考え。 菅官房長官「有識者会議の設置も含めて、どのように対応していくかということを、現在