仕事も家庭も世界が舞台！ オーストラリア人の夫と3人の子どもと共にロンドンにて世界級ライフスタイルを実践中！ 昨日の朝、「なーんだ、結局杞憂だったんじゃん」って夫と笑い合ってからいつもの騒がしくも平和な日常に戻るつもりで起きた。　ところが、Twitterフィードがおかしい、FBフィードもおかしい。 最初は何が起こっているのかわからない、現実が理解できない、呆然とひたすらニュースを読みあさる、そして24時間以上経った今はショック、そして怒り、悲しみ、まだ信じられない、そしてまた怒り・・・ これは、ほぼ全額ポンド建ての我が家の家計資産が一夜にして毀損されたとか、不況になったら自分の仕事はどうなる？、とかそういう個人的な経済上の問題ではない。　私たちの子どもたち世代の将来に、何十年にも渡って根深く悪影響を与える取り返しのつかないことをしてくれた、という怒り・悲しみである。 最初に前提を確認してお

ホーム ニュース 20年間『マリオ64』を研究するTASプレイヤーの素顔と情熱に迫る。グリッチの発見に1000ドルを賭けた過去も 『スーパーマリオ64』（以下、マリオ64）が発売されてから20年近くが経とうとしている。1996年にニンテンドー64向けに発売されたこのタイトルは、当時まだ確立されていなかった3Dアクションゲームの扉を開いたといっても過言ではない。未だ見たことのない広大な世界の魅力に惹かれ、世界で何百万人ものプレイヤーがクッパ城に乗り込んでいった。おそらくpannenkoek2012氏もそのうちのひとりだろう。氏はYouTubeにさまざまなスーパープレイ動画を投稿する、世界で最も有名な『マリオ64』ファンのひとりだ。一般的にTAS（Tool-Assisted Superplay）プレイヤーはツールをタイムアタックに用いることが多い。しかし氏は、ツールをタイムアタックに限定せずに

テレビの裏側全部暴露します【編集ではなく捏造】（TBSのバラエティ番組『ピラミッド・ダービー』に出演して。メンタリストDaiGoさんのやらせ疑惑も） 6月19日（日）『珍種目No.1は誰だ！？ピラミッド・ダービー』（TBSテレビ）に出演しました。 オンエアを見て唖然、そして怒り、悔しさ。 あまりのことに食べ物も喉を通らない。嘔吐きが止まらない。 4月15日（金）に収録した内容の順番入れ替えられ、3回戦で脱落したことにさせられ、４回戦目（本当は3回戦目で収録で私も答えている）の部分では私の姿がCGで消されていたのです。 ※本来3回戦目で私が2組とも正解しているシーンはCGで消されて私は参加していないことに。 「双子見極めダービー」この4人で対戦。 元刑事　小川泰平（犯罪ジャーナリスト） 顔相鑑定士　池袋絵意知 IQ148芸人　藤本敦史 メンタリスト　DaiGo ※そもそも台本では5回戦やって

いわゆる遅刻魔や、突然ドタキャンをする人、しょっちゅう夜型だったりする人で、寝てばっかりかと思えば、起きてる時期もあったり…、なんかだらしない人なのかなぁ？と感じるあの人、または自分に当てはまる〜！なんて人は、もしかしたら非24時間睡眠覚醒症候群（non24, フリーランとも呼ぶ）かも。 かくいう私もまさに、この非24時間睡眠覚醒症候群（以下non24)と２０年来の付き合いになりますが、自分がこのnon24だと気がついたのはここ最近のことで、知ったからと言って治るわけではないけれど、自分が睡眠のことで悩んでいたのはだらしがなく根性がないからだと思って苦しんできたことを考えると、もっとこの病名を早くに知っておきたかったとつくづく感じています。 同じように今、睡眠の問題で悩んでいる人の参考に、そしてnon24の辛さに対する世間の理解が深まればと思い自分なりにnon24について調べたことで、特に

仏北部リールで、英国と欧州諸国の国旗を掲げる人（2016年6月25日撮影、資料写真）。(c)AFP/PHILIPPE HUGUEN 【6月25日 AFP】欧州連合（EU）離脱の是非を問う国民投票で離脱派が勝利したことを受け、英国では25日までに、2度目の国民投票を求める議会への電子署名が100万件以上集まった。 議会のサイトは、国民投票のやり直しを求める署名が殺到し一時ダウンした。 請願は「（国民投票の）投票率が75％未満で、残留あるいは離脱の多数だった方の得票率が60％未満であった場合、投票のやり直しを求める」との内容。23日に行われた国民投票の最終公式投票率は72.2％だった。 グリニッジ標準時（GMT）の25日午前10時（日本時間同日午後7時）までに政府や議会の公式ウェブサイトで請願に署名した人は約104万人に上り、実際に下院での議論が検討されるために必要な10万人の署名の10倍以上

Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals