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日本の山が哭(な)いている。世界の山も哭いている ―― 日本の山は「伐(き)ってくれ!」と叫び、世界の山は「伐らないで!」と呼ぶ。 日本は国土面積の67%が森林である。世界に冠たる森林王国。なのに、国内消費する木材の約80%を海外から輸入している。日本は世界の木材の3分の1を消費する世界一の消費国なのだ。人口はわずか2%なのに。なんと歪みきった木材の大量輸入と大量消費の実態。 森林には二通りある。栽培林と原生林だ。栽培林は人工林であり、植林→育樹→伐採→植林‥‥というサイクルで活用される。だから、栽培林は定期的な伐採が不可欠だ。これに対して原生林は、大自然の生態系をそのまま維持している。だから、一度、伐採すると復活が困難だ。とりわけアマゾンなど熱帯雨林は、表土(トップソイル)が薄く、伐採すると再生が極めて難しい。 日本の森林は大半が人工の栽培林だ。戦後の復興期に拡大造林の掛け声とともに、な
室温磁気冷凍システムの開発について ~世界最高性能の達成で実用化に大きく前進~ 平成18年11月7日 中部電力株式会社 独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 中部電力株式会社は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)から受託して進めている地球温暖化防止新技術開発プログラムの国家プロジェクト「ノンフロン型省エネ冷凍空調システム開発」の一環として、永久磁石を回転させて温度を下げる磁気冷凍システムの開発を行っており、このたび世界最高性能を達成しました。 平成12年に、世界で初めて磁界変化を利用した冷凍システムの開発に成功して以来、研究開発に取り組んでおり、今回の開発により空調機や冷蔵庫に利用できるレベルに達し、磁気冷凍技術の実用化に大きく前進しました。 磁気冷凍とは、フロンや代替フロンなどの気体を圧縮・膨張させる従来の方法とは異なり、磁性体※に磁界を与えると発熱し、磁界を取り
「住宅の省エネは日本の省エネ施策の根幹をなす。そのなかで最も基本的かつ有効な対策は建物の断熱性能を高めることにある」 こう言い切るのは、東京大学大学院の坂本雄三教授だ。坂本教授は、昨年7月に経済産業省・国土交通省・環境省が有識者を集めて設置した「ロ・ハウス構想推進検討会」の委員でもある。特に住宅での省エネ対策を推し進めるために設置されたこの委員会では、(1)住宅に必要な断熱が施され、(2)高効率な設備・機器を備え、(3)太陽光や通風・換気の利用等で、健康で快適な暮らしと省エネ性・地球環境への配慮を両立させる住まいが可能である、と提言している。これらは、対策の優先順位とも言える。 そもそも、住宅の省エネ性を高めるには、何をどうすれば効果が上がるのか。実は、家庭でいちばんエネルギーを使っているのは暖房と給湯。いわゆる熱供給で、家庭での消費エネルギーの60%近くを占めている。次に多いのが家電・照
福島原発の放射能漏えい問題により、政府は放射能基準値を変更しました。みなさんはこの事実を御存知ですか? 基準値が変更されるというのは普通はありえないことです。 しかし、政府は日本の野菜、魚介類、肉など様々な食材の基準値を変更したわけです。 では実際どれくらいの値が変更されたのでしょうか? 日本の放射能基準値が変更されたことは今言ったとおりですが、ではどのくらいの値になったのか変更値をみてみます。 まずは政府関係のホームページから入手したファイルをご覧ください。 こちらが放射能基準値変更前の値がのったファイルです。 飲料水を基準に簡単に説明しますと、 3月中ごろまで ・WHO基準は1ベクレル ・日本は10ベクレル だったのですが、その後放射能基準値が変更されて(こちらが情報源) ・飲料水 300ベクレル ・野菜 2000ベクレル という値まで上がってしまったのです。 これは素人の目から見ても
まとめてみたよ。 物理じゃなくて化学の人間なんだけど、地球温暖化に関しては、 最初の計測の段階でおかしいんじゃないのーと、違和感を感じるんだよね。 適当に派生系を樹形にしたので、異論反論があれば追加するがよろし。 地球温暖化 ┌→しているよ─┬→二酸化炭素が原因だよ─┬→二酸化炭素を削減しないとだめだよ │ │ │ └→削減しても影響がでるのは30年後だよ │ │ ├→二酸化炭素を削減ぐらいしか人類にできることはないよ │ │ │ └→そこにお金を掛けるのは本末転倒だよ │ │ └→人類が二酸化炭素を削減しても効果はないよ │ └→二酸化炭素は関係ないよ │ │ │ ├→二酸化炭素には温暖化させるほどの能力はないよ │ │ └→温室効果ガスが原因なら地表付近だけ気温があがるのはおかしいよ │ ├→温暖化した結果二酸化炭素が増えてるんだよ、ただの観測結果にすぎないよ │ ├
メッセージの送り先: Facebookにご登録いただき、メッセージをお送り下さい 本ページへのリンクはご自由に。歓迎します。できるだけ、「表紙にリンク」をお願いします。 「ドローダウン」のご紹介 03.14.2021 お知らせ:このトップページの容量が、どうやら、JUSTシステムのソフトの容量を超したようで、 編集不能になりました。このページは、このまま維持しますが、今後、新規の記事は、Facebookの Private Groupである「環境学ガイド(yasuienv)」にやや短めの記事として書くことといたします。 ご了承いただければ幸いです。3月21日にFacebookにてお待ちします。 旅行記への目次ページを公開することにしました。旅行記、撮影した写真、などなどの目次 本ホームページは個人(1名のみ)によって運営されております。所属機関や研究プロジェクトとしての公式見解では有りません
先生が提唱されている「ネイチャー・テクノロジー」とはどういったものなのか、またその研究をし始めたのは、どんなきっかけからでしょうか? きっかけは企業に勤めていた頃にありました。産業革命以来、私たちは科学技術による快適な暮らしというものを追求してきました。その結果、多くのエネルギーを使う生活をするようになり、環境問題が起きてしまったというのが現在です。ある試算では、2030年には気温上昇が産業革命当時から2度を超え、制御できない気候の崩壊があると言われています。それでは、一体、どうしたら良いのか、科学技術に頼ることをやめるべきなのか、ものを作ることは罪悪なのか…などと考えるようになったんです。 人間は欲望の遺伝子を持っている生物ですから、一度得た快適性、利便性を捨てるのは難しいでしょう。だから、それらを放棄しようとすると辛くなる。しかしこのままだと現実問題として、あと20年ちょっとで環境の限
東京理科大学 工学部 工業化学科 井上 祥平教授 インタビュー(後編)二酸化炭素は本当に悪者なのか!?知っているようで知らない二酸化炭素の特性を改めて学ぶ ●東京理科大学工学部工業化学科の井上祥平教授が1968年に世界で初めて発見した「二酸化炭素(CO2)からの高分子合成」。昨今は環境問題への意識の高まりから、その研究が再び注目を集めているが、当の井上教授は「環境問題の解決にはCO2排出削減こそがもっとも重要」として過度な期待をけん制する。 ●一方、地球温暖化問題と密接に関わる石油や石炭といった化石燃料は、プラスチックに代表される高分子製品の原材料でもある。そのなかでもペットボトルは、資源の有効活用という視点から、リサイクルが盛んに行われている。井上教授へのインタビュー後編では、CO2由来の高分子合成の可能性と共に、高分子化学の専門家という立場からエネルギー問題やリサイクルについても
北陸の代表紙。ニュース速報、石川と富山のニュース、コラム「時鐘」を掲載。
「乾いた雑巾をさらに絞れというようなものだ」 省エネルギーの取り組みが進んでいるとされる日本企業が、さらなる省エネ努力を求められたときによく使う表現だが、事実、日本企業は世界に先駆けて膨大な金額を投資し、省エネ技術の研究開発に血のにじむような努力をしてきた。 「確かに日本企業の省エネは進んでいる。個別企業でできる取り組みは、やり尽くしたと言っていいほどだ」と、財団法人・省エネルギーセンターの大関彰一郎アジア省エネルギー協力センター長は、日本企業の努力を認める。 それを証明するデータがある。世界の主要国のエネルギー効率を比較したものだが、これを見ると、日本の先進性が浮き彫りになる。日本のGDP(国内総生産)当たりのエネルギー消費量を1とした場合、欧州連合(EU)は1.7、米国は2、経済成長が急速に進む中国やインドに至っては8〜9という効率の悪さだ。 ■省エネで世界のトップを走る日本 さま
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JFEエンジ、独自技術「水和物スラリ蓄熱空調システム」の環境性・省エネ性を確認 JFEエンジニアリングは新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と共同で開発した「水和物スラリ蓄熱空調システム」について、このほど高い環境・省エネ効果を確認したと発表した。 水和物スラリとは、化学品として普及しているTBAB(テトラブチルアンモニウムブロマイド)という物質を溶解した水溶液の冷却によって生成される微細な水和物と水溶液の混合流体を指す。JFEエンジは2005年10月より独自技術である水和物スラリ蓄熱空調システムの事業化に向けた取り組みを進めている。 この中で、2005年5月に竣工したJFEエンジニアリングの鶴見事業所ビルの一昨年度の冷房期間(6~11月)におけるエネルギー消費量削減効果と二酸化炭素(CO2)排出量削減効果が、それぞれ32%、37%だったことが明らかになっている。また、20
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の第一作業部会による第三次評価報告書は,これまでに公表された評価報告を踏まえた上で,気候変化に関する過去5年間の調査研究から得られた新たな成果を取りこんでいる(脚注1)。同報告書のとりまとめと査読には,多くの国から数百人の科学者(脚注2)が参加した。 この政策決定者向けの要約(SPM)は,2001年1月に上海において,各国政府によって承認されたものであり(脚注3),気候システムに対する理解の現状を述べるとともに,予測される将来の変化とその不確実性の見積もりを示したものである。詳細は,この要約の元になる報告書本文に記述されている(出典注釈により,報告書本文の引用箇所を示す)。 観測成果が増えたことによって,気候システムにおける温暖化しつつある世界及びその他の変化についての全体像が明らかになっている。 第二次評価報告書の公表以降,現在及び過去の気候に関す
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