グーグル、自社敷地内での電気自動車充電インフラを拡充--設置済み充電器は約200基に
これもGoogleに勤めることで得られる特典と考えていいだろう。同社社員は電気自動車を無料で充電することができる。 Googleは米国時間6月9日、約200基の充電器を設置済みでさらに250基を発注している自社のことを、最大規模の電気自動車充電ステーション経営者と考えていると述べた。Googleの目標は、同社駐車場の5％に社員が無料で利用できる電気自動車充電器を設置することである。 Googleの電気交通担当テクニカルプログラムマネージャーであるRolf Schreiber氏は公式ブログの中で、「充電器を増やしたことで、既に数人の社員が新しい電気自動車購入に踏み切っている。そういう社員がほかにも出てくることをわれわれは期待している」と記した。 Googleは現状の充電インフラストラクチャの拡張を進める中で、Coulomb Technologiesが供給する充電ポイントを購入することになる。
リチウムイオン電池の次を狙うは、リチウム空気電池（1） | WIRED VISION
リチウムイオン電池の次を狙うは、リチウム空気電池（1） 2009年11月26日 1/4 （これまでの 山路達也の「エコ技術者に訊く」はこちら） 自動車メーカーは、リチウムイオン電池を搭載した電気自動車の開発にしのぎを削る。しかし、リチウムイオン電池でガソリンと同等のエネルギー性能を実現できないことは明白で、次を見据えた電池開発がすでに各所で加速している。中でも期待されているのが、金属を使った「金属空気電池」だ。独立行政法人 産業技術総合研究所、エネルギー技術研究部門 エネルギー界面技術グループの周 豪慎グループ長は、リチウムを利用した新しい構造のリチウム空気電池の開発に成功した。 リチウムイオン電池では、電気自動車に不十分？ ──リチウムを使った、新しいタイプの電池を開発されているとお聞きしました。現在、リチウムイオン電池が急速に普及していますが、これでは不十分なのでしょうか？ リチウムイ
今後10年で10兆円規模へ──自動車ビジネス×モバイルICTの新市場
今後10年で10兆円規模へ──自動車ビジネス×モバイルICTの新市場：神尾寿のMobile＋Views（1/2 ページ） 10月20日から22日まで、幕張メッセで第一回国際自動車通信技術展（Automotive Telecommunication Technology Tokyo／ATTT）が開催される。これは“自動車および自動車交通とICTの連携・融合”をテーマにしたコンベンションであり、ICTという切り口から自動車と交通の未来を見る展示会・イベントとしては、おそらく世界初のものだ。 筆者はこの国際自動車通信技術展において、全体の展示内容やイベントを企画する企画委員会の委員長という立場で参加。約1年半をかけて準備を進めてきた。そこで今回は、同展示会開催直前の特別編として、「クルマとICT（とりわけモバイルICT）」の連携・融合が秘める可能性を考えてみたいと思う。 自動車関連市場はモバイル
日産、米国政府支援を受け電気自動車インフラを整備 | WIRED VISION
前の記事 タコメーターは漢字：中国限定版フェラーリ ヒトゲノムの3D構造は「丸めた麺のようなフラクタル」 次の記事 日産、米国政府支援を受け電気自動車インフラを整備 2009年10月13日 Chuck Squatriglia Photos:日産 日産では数千台規模の電気自動車を来年発売する計画で、その動力を得るための充電ステーション網を確立する準備に追われている。 日産は米ECOtality社と提携して、充電装置1万1210台と、日産の電気自動車『リーフ』4700台を、アリゾナ、カリフォルニア、オレゴン、ワシントン、テネシーの5つの州に導入する。ECOtality社は米エネルギー省の強力な支援を受け、『The Electric Vehicle Project』を推進するための資金として9980万ドルを与えられている。ECOtality社によれば今回のプロジェクトは、「電気自動車と充電インフ
ドイツ政府、「20年までにEV100万台」を閣議決定
ドイツ・ベルリン（Berlin）で充電される電気自動車（2009年8月19日撮影）。(c)AFP/DDP/MICHAEL GOTTSCHALK 【8月20日 AFP】ドイツ政府は19日、2020年までに国内に電気自動車100万台を普及させる「国家電気自動車計画」を閣議決定した。30年までに500万台に増やし、50年までには国内を走行する車のほぼすべてを電気自動車にする、との未来図を描いている。 バッテリーや充電システムなどの研究分野に補助金を出すことによって、BMWやフォルクスワーゲン（Volkswagen）といった国内自動車メーカーの開発を促進し、先行するアジアの各自動車メーカーを追撃する計画だ。 ウォルフガング・ティーフェンゼー（Wolfgang Tiefensee）運輸・建設相は、「日本車のハイブリッド技術は確かに強い。しかし、欧米とアジアの巨大市場はまだ開かれている」と述べ、自信を
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