「みんなのメンタルヘルス総合サイト」の情報は、令和5年4月より国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センターの「こころの情報サイト」に掲載しています。 秒後に以下のページへ移動します。 自動で移動しない場合は、アドレスをクリックしてください。
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ホーム> 政策について> 分野別の政策一覧> 福祉・介護> 生活保護・福祉一般> 自殺対策> WHO 自殺予防 メディア関係者のための手引き(2008年改訂版日本語版) WHO 自殺予防 メディア関係者のための手引き(2008年改訂版日本語版) 2019年7月より、このページのアドレス(URL)を変更いたしました。このページの更新は終了しており最新情報ではありません。 お気に入りやブックマークなどに登録されている方はお手数ですが設定の変更をお願いいたします。 ■変更前 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000133759.html ■変更後 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/who_tebik
スギ花粉を含む食品については、平成19年2月、スギ花粉症患者に、これを含む製品を摂取したことが原因となったことが否定できない健康被害(重篤なアレルギー症状)が生じたとの報告がなされたため、厚生労働省において当該製品名等を公表したところです。(公表資料) この健康被害と製品摂取との因果関係について、専門家による検討会において検討がなされた結果、当該健康被害と製品摂取との因果関係は否定できず、また、他のスギ花粉を含む食品についても、スギ花粉症の方はこれらを摂取することにより重篤なアレルギー症状を引き起こす可能性があることから、消費者に対し適切な情報提供を行うことが適切である旨のご意見をいただきました。 これを踏まえ、厚生労働省ではスギ花粉を含む製品の取扱いについて整理し、これを含む食品については、(1)スギ花粉を含む旨の表示(2)スギ花粉症の方が摂取した場合重篤なアレルギー症状を引き起こす可能
民間医療(代替医療)とは、通常多くの医師が医療施設において施行したり指導する医療以外の医療で、その多くのものは作用機序が科学的には検証されていないものと考えられています。アレルギー性鼻炎に対してもいわゆる健康雑誌やインターネット上には多数の代替医療に関連した宣伝記事や情報があふれています。 米国で比較的最近行われた調査では、国民の40~60%が何らかの民間医療を受けているとされていますが、日本国内でもかなり増えていると考えられています。私達は、厚生労働省の研究班で平成12年に山梨県で、約1500名のアレルギー性鼻炎の、患者さんを対象に民間医療の実態調査を行いました。また、平成19年からは全国96の耳鼻咽喉科の診療所、病院で調査を行いました。全国調査は成人6700名、小児は1800名を対象におこなわれ、成人では19%の患者さんが、小児では9%の患者さんが民間医療を受療していました。地域差は花
ノロウイルスによる感染性胃腸炎や食中毒は、一年を通して発生していますが、特に冬季に流行します。 ノロウイルスは手指や食品などを介して、経口で感染し、ヒトの腸管で増殖し、おう吐、下痢、腹痛などを起こします。健康な方は軽症で回復しますが、子どもやお年寄りなどでは重症化したり、吐ぶつを誤って気道に詰まらせて死亡することがあります。 ノロウイルスについてはワクチンがなく、また、治療は輸液などの対症療法に限られます。 従って、皆様の周りの方々と一緒に、次の予防対策を徹底しましょう。 患者のふん便や吐ぶつには大量のウイルスが排出されるので、 (1)食事の前やトイレの後などには、必ず手を洗いましょう。 (詳しくはページ内リンクQ16をご覧下さい) (2)下痢やおう吐等の症状がある方は、食品を直接取り扱う作業をしないようにしましょう。 (詳しくはページ内リンクQ18をご覧下さい) (3)胃腸炎患者に接する
先進医療については、平成16年12月の厚生労働大臣と内閣府特命担当大臣(規制改革、産業再生機構)、行政改革担当、構造改革特区・地域再生担当との「基本的合意」に基づき、国民の安全性を確保し、患者負担の増大を防止するといった観点も踏まえつつ、国民の選択肢を拡げ、利便性を向上するという観点から、保険診療との併用を認めることとしたものです。 また、先進医療は、健康保険法等の一部を改正する法律(平成18年法律第83号)において、「厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養その他の療養であって、保険給付の対象とすべきものであるか否かについて、適正な医療の効率的な提供を図る観点から評価を行うことが必要な療養」として、厚生労働大臣が定める「評価療養」の1つとされています。 具体的には、有効性及び安全性を確保する観点から、医療技術ごとに一定の施設基準を設定し、施設基準に該当する保険医療機関は届出により保
○議事 ○佐々木調整官 ただいまから第3回「『統合医療』のあり方に関する検討会」を開催いたします。 構成員の皆様方におかれましては、御多忙のところ、また、非常に暑い中、本検討会に御出席をいただきまして、誠にありがとうございます。 本日は、金澤構成員、広井構成員、丸井構成員、渡辺構成員より御欠席との御連絡をいただいています。 また、本日の特別参考人として、関係者に御出席いただいております。 株式会社ツムラ医薬営業本部副本部長/学術戦略統括室長の高崎参考人です。高崎参考人には、後ほど御発表をいただく予定でございます。 それでは、お手元の資料の確認をさせていただきます。 議事次第、メンバー表、座席表。 資料1「高崎参考人提出資料」 資料2「論点の整理と論点に関する検討会におけるこれまでの議論」 資料の欠落等がございましたら、事務局にお申し付けいただきたいと思います。よろしかったでしょうか。 それ
厚生労働省健康局 総務課生活習慣病対策室 担当:河野、須永、米倉 電話: 03-5253-1111(内2973) 標記について、下記のとおり、とりまとめられましたのでお知らせします。 日本人の食事摂取基準(2010年版) はじめに(表紙、構成員等名簿、目次) pI~IV(PDF:74KB) I 総論(策定理論、活用理論) p1~42 はじめに p1(PDF:334KB)、策定の基礎理論 p2~16(PDF:443KB)、 活用の基礎理論 p17~42(PDF:547KB) II 各論 1.エネルギー・栄養素 1 エネルギー p43~61(PDF:383KB) 2 たんぱく質 p62~76(PDF:690KB) 3 脂質 p77~108(PDF:446KB) 4 炭水化物 p109~117(PDF:267KB) 5 ビタミン
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