身近な人が亡くなった直後に「やってはいけないこと6選」
税理士。円満相続税理士法人代表 中学・高校とバンド活動に明け暮れ、大学受験の失敗から一念発起し税理士を志す。 大学在学中に税理士試験に4科目合格（「資格の大原」主催の法人税法の公開模試では全国1位）。大学卒業前から国内最大手の税理士法人山田＆パートナーズに正社員として入社する。 税理士法人山田＆パートナーズでは相続専門の部署で6年間、相続税に専念。これまで手がけた相続税申告（相続手続）は、上場企業の創業家や芸能人を含め、通算500件以上。相続税の相談実績は5000人を超える。また、全国の銀行や証券会社を中心に通算500回以上の相続税セミナーの講師を務める。 2017年1月に独立開業。現在、東京・大阪の2拠点で相続専門税理士が多数在籍する円満相続税理士法人の代表を務める。「最高の相続税対策は、円満な家族関係を構築すること」をモットーに、依頼者に徹底的に寄り添い、円満相続実現のために日々尽力す
小保方リーダー＆若手研究者必読！今さら人に聞けない「正しい実験ノート」の書き方
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 STAP細胞を巡る問題で、理化学研究所の小保方晴子研究ユニットリーダーが2014年4月9日の会見で、「STAP細胞の作製に200回以上成功している」と述べた。この発言に対し、日本分子生物学会副理事長・九州大学の中山敬一教授は、NHKの取材に次のように答えた。 「作製に成功したというには、すべての証拠を示し正確な論文として発表する必要がある。こうした手順が踏まれていない中では、成功したと言っても、科学者の世界では信用できる話ではない」 また、小保方リーダーは会見で「本物の画像については調査委員会に提出した実験ノートにも記載してある」と話したが、中山教授は「実験ノートに記載されていたとしても、それが第三者が見てわかる形で書かれていなけ
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