誰しも一度は耳を傾けたことがある、虫の声ですが…、この虫の鳴き声を「声」として認識できるのは、世界中で日本人とポリネシア人だけという事実をご存知でしょうか。今回の無料メルマガ『Japan on the Globe－国際派日本人養成講座』では、そのメカニズムを紐解きながら、わたしたち日本人の「全世界に対する責務」についてが論じられています。 日本語が作る脳 東京医科歯科大学の角田忠信教授が、1987年１月にキューバのハバナで開かれた第一回国際学会「中枢神経系の病態生理学とその代償」に参加した時の事である。キューバではいまだ戦時体制が続いており、西側諸国からの参加者は角田教授一人だった。開会式の前夜に歓迎会が開かれ、東欧圏から大勢の科学者が参加していた。キューバ人の男性が力強いスペイン語で熱弁をふるう。 しかし、教授は会場を覆う激しい「虫の音」に気をとられていた。なるほど暑い国だな、と感心して

金融庁が発表した「老後2千万報告書」を巡り、公的年金の悲観的な行く末が大きくクローズアップされ報じられましたが、世界的エンジニアでアメリカ在住の中島聡さんによれば、米国においても年金はあまり期待できない状況だそうです。しかし、「401K」と呼ばれる個人年金となると話は別で、「自然に大きな老後資産が築けるようになっている」とのこと。今回中島さんはメルマガ『週刊 Life is beautiful』でその401Kの優れた仕組みを紹介するとともに、日本のマスコミも国民が老後に備えた行動を取ることができるよう、「確定拠出年金」のメリットを宣伝すべきではないかと記しています。 ※ 本記事は有料メルマガ『週刊 Life is beautiful』2019年6月18日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：中島聡（なかじま・さと

先日掲載の「元国税が暴く『ヨーロッパに比べ日本の消費税はまだ安い』の大嘘」等で、消費税の「出鱈目ぶり」を指摘し続けてきた、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。今回大村さんはメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、それほど酷い税金「消費税」を財務省が推進したがる理由を暴露しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2019年6月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論新社）「悪の会計学」（双葉社）がある。 消費税のラスボスは財務省 これまで、このメルマガでは消費税がいかに欠陥だらけの税金なの

海外では失敗している「水道民営化」 ただ、この水道事業民営化においては、海外ではいくつか失敗例も見受けられます。水道の民営化の失敗例としてよく知られているのが、マニラとボリビアの事例です。 マニラは1997年に水道事業を民営化しましたが、米ベクテル社などが参入すると水道料金は4～5倍になり、低所得者は水道の使用を禁じられました。 またボリビアは1999年に水道事業を民営化したものの、やはりアメリカのベクテル社が水道料金を一気に倍以上に引き上げ、耐えかねた住民たちは大規模デモを起こし、200人近い死傷者を出す紛争に発展しました。 当時のボリビア・コチャバンバ市の平均月収は100ドル程度で、ベクテル社は一気に月20ドルへと値上げしたのです。大規模デモは当時の政権側は武力で鎮圧されましたが、その後、コチャバンバ市はベクテルに契約解除を申し出ると、同社は違約金と賠償金を要求してきたそうです。 世界

Amazonが「ホールフーズ」買収を決定。ついにリアル食料品スーパーの買収に乗り出したことで業界あげての大騒ぎになっていますが、その背景と狙いを解説します。（『決算が読めるようになるノート』シバタナオキ） ※本記事は有料メルマガ『決算が読めるようになるノート』2017年6月17日号の抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：シバタ ナオキ SearchMan共同創業者。東京大学大学院工学系研究科技術経営戦略学専攻 博士課程修了（工学博士）。元・楽天株式会社執行役員（当時最年少）、元・東京大学工学系研究科助教、元・スタンフォード大学客員研究員。 ホールフーズ買収の狙いは一等地の冷蔵庫付き「物流センター」 約1.5兆円でリアル食料品スーパーを買収 すごいニュースが飛び込んで来ました。日経新聞から引用します。 米アマゾン・

財務省がウソをつけば同じようにウソをつく「御用学者」たち 10年ほど前、テレビで盛んに「子供にツケを回さない」という話がでてきました。その頃のテレビが言っていたのは、「景気が悪く税金が足りない。そこで国は国債を発行して税収の不足を補う」ということが原因で、その結果、「国の借金が1,000兆円にもなるので、国民一人あたり800万円ものツケが残る」と説明され、だから「子供にツケを残さないために、消費税を増税しなければならない」と言われました。 たしかに論理は通っているし、言う人が、財務省だったりNHKのアナウンサーだったりしたので、「それは大変だ。自分達が税金を払いたくないと言って借金し、それを子供たちにツケるわけにはいかない。少しぐらい消費税が増えても我慢しよう」と覚悟をしたのです。それに加えて、ヨーロッパの方で「ギリシャ危機」などが起こり、経済の専門家がテレビで「このまま行くと、日本もギリ

前回「なぜ日本人の給料は上がらないのか？ 武田教授が暴露する巨大なウソ」で、財務省とそれに従う御用学者の嘘を論理的に暴いた中部大学教授の武田邦彦先生。今回のメルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』では、前回に続き「日本には膨大な借金がある」という、もはや一般常識となりつつある認識について、日本の連結決算などを引きながら真っ向から反論。「本当は消費税ゼロも可能」という、衝撃の持論を展開しています。 日本国全体には本当に膨大な借金があるのか？ 読者の方は、財務省やNHKという権威のあるところが、ここ10年以上も繰り返し「日本国には膨大な借金がある」「そのツケを子供に回してはいけない」「だから消費税を上げて、財政を立て直す必要がある」というのを聞いているのだから、おいそれと著者の言うことに納得するはずもない。 確かに政府には借金がないのかも知れないが、日本国全体には借金があるの

安倍政権の対中政策に大きな影響を与えているのは「台湾ロビー」と、それに連携する「日本会議」だ。中国との対峙を日本に求める、知られざる勢力について紹介しよう。（未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ・高島康司） ※本記事は、未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ 2016年8月19日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 日本の対中政策を操る隠れた勢力「台湾ロビー」とは何者か 中国の度重なる領海侵犯 オランダ、ハーグの仲裁裁判所によって中国の南シナ海の南沙諸島における領有権の法的な根拠が否定されてから、南シナ海のみならず東シナ海の尖閣諸島においても、日本が主張する領海への度重なる侵犯がほとんど毎日のように起こっている。一時は過去最大規模となる230隻の漁船による一斉侵犯も起こったが、最近は数隻の海警（中国の巡視船）