三角錐の体積が計算できない技術系新入社員---深刻な若手の学力低下 - 日経ものづくり - Tech-On！
絶句した。ある大手メーカーに人材育成に関して取材していた時のことだ（本誌2009年5月号特集「今なら間に合う人づくり」。）。最近の技術系新入社員の基礎学力の低下に関する話題の中で，「半数が三角錐の体積を計算できない」と聞いたからである。それだけではない。家庭の商用電源のおおよその電圧を尋ねる問題が解けない技術系新入社員も十数％いたという。驚くのはまだ早い。この電圧の問題はいわゆる「サービス問題」で，「○mV」や「△万V」といった選択肢が用意されている問題だったのである。いや，驚くのはまだまだ早い。この大手メーカーは，大学院修士課程修了者（修士卒）が技術系新入社員の8割を占める人気企業だったからである。 若手社員の学力について考えるとき，気をつけねばならないのは，単に感覚的に「最近の若手はダメだ」と決めつけてかかることだ。取材において，我々はこの点に注意した。定量的な根拠を示したかったからだ
「『うちは派遣を切りません』と言え」と怒るあるメーカーOB - 日経ものづくり - Tech-On!
「バカ野郎！ なんで派遣社員を切るんだ」。あるメーカーA社で長年技術者を務めたOBの方が，取材の冒頭で怒り始めた。取材のテーマは派遣社員に関するものではなかったのだが，たまたまそうした話に及んだのだ。 というのも，A社は2008年後半に派遣社員の雇い止めをすると発表したからだ。その決定について，このOBの方は非常に不満に感じていたからである。「X社長は分かっていない」と強い口調だ。 言うまでもなく「派遣切り」は深刻な問題だ。だが，恐らくどのメーカーの経営陣も，安易に考えて決定したわけではないだろう。その決定の背景には，しかるべき理由があるに違いない。例えば，「このまま消費不振が続けば，正規社員を解雇せざるを得ない。そうなれば，企業としての根幹である製品開発力まで失われる恐れがある。現状の深刻な経済環境では両方は救えない。せめて正規社員だけでも雇用を守り，会社を危機から救いたい」といった考え
今年こそ、若者をクルマ好きに - 日経Automotive Technology - Tech-On!
皆様、あけましておめでとうございます。昨年は当サイトをご愛読くださり、有難うございました。ことしもよろしくお願いいたします。 昨年は、米国発の金融恐慌の嵐が吹き荒れた年でした。この嵐は止むどころか、今年ますますその強さを増しそうです。世界の自動車市場は需要が大きく落ち込み、トヨタ自動車は今期、71年ぶりと言われる営業赤字に陥ると発表しました。その他のメーカーも、決算の大幅な下方修正を相次いで発表しており、部品メーカーも含めて自動車産業は総崩れの様相を呈しています。 今更ながら感じるのは、日本の自動車産業がいかに米国依存だったかということです。日本の自動車メーカーが世界中で販売を拡大しているとはいえ、大型・高価格のクルマが大量に売れる米国市場が、日本の自動車メーカー、特にトヨタ、日産、ホンダの大手3社にとってのドル箱だったことは疑いようがありません。トヨタ自動車の場合、営業利益の7割を米国で
Appleファンの怒りが示す設計思想の根本的な違い - 日経エレクトロニクス - Tech-On!
ビジネス分野の物書きならばよく知っているように，カリフォルニア州クパチーノ注）の「神童」の仕事を少しでもけなそうものならば，Appleファンの逆鱗に触れて，たちどころに打ちのめされてしまう。我々がMacBook Airの分解記事で，Apple社の設計は効率の点で改善の余地があると指摘した後に出くわしたのは，ちょっとしたそれだった（関連記事）。我々の主張を米Wired誌のブログが取り上げて以来，記事を非難するコメントが次々に届いている。 注）同地にはApple Inc.の本社がある。 まず背景を整理しておきたい。日本のノート・パソコン・メーカーは，小振りなサブノート・パソコンを長い間手がけてきた。日本の消費者は少々高くてもコンパクトな機種を買ってくれるからで，ほとんどの機種が日本市場だけに向けたものである。たとえば，本誌の記者も重宝がっている，松下電器産業のレッツノート・シリーズ。同社のWe
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