ジュンは22年3月に閉店した東京・神宮前のカフェ・ラウンジ「モントーク」跡地で、藤原ヒロシ氏と山本宇一氏と協業し、新プロジェクトをスタートする。「改めて、原宿・表参道という地を見つめ直し、文化創造の場所」として、... 続きを読む

未就学から小学校低学年の女児に人気のアニメ番組「ドキドキ！プリキュア」（テレビ朝日系列）。子ども向けながら、朝日放送が公開した公式番組アプリは累計ダウンロード数が20万に上った。保護者を巻き込んでテレビ視聴を促すアプリが照準を定めたのは2つの「スポンサー」だ。アプリは日曜午前8時半からの番組放映中に起動させる必要がある。スマートフォン（スマホ）の音声認識機能が番組の音を拾い、認識するとプリキュ

1972年の創業当初より、「おいしさの追求」「作り置きしない」を掲げているモスバーガー。 モスフードサービスは東京都品川区大崎に本社を置き、主に『モスバーガー』のフランチャイズ展開を手掛け、ハンバーガー業界において日本マクドナルドに次ぎ業界2位のファーストフードチェーンです。TOP > O2Oアプリ分析 > 【O2Oアプリ分析】モスバーガー – ロイヤルカスタマー化を意識したファン増強アプリ(前編) 【O2Oアプリ分析】モスバーガー – ロイヤルカスタマー化を意識したファン増強アプリ(前編) あけましておめでとうございます。本年もSoLoMoLABをよろしくお願いいたします。 さて、2014年の第一回のO2Oアプリ分析は、「モスバーガー」さんの公式アプリについて取り上げます。今後週に2回、前後篇に分けて記事を公開させていただきます。後編もお楽しみに！ モスバーガーー独自のブランドイメージを

サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。

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共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営するロイヤリティ マーケティングは8月7日、スマートフォン向け無料アプリ「Pontaタイム（ポンタイム）」を公開した。Android版のみの公開となるが、iOS版についても近日中に公開する。 Pontaタイムは、サービスキャラクターである「ポンタ」の暮らすポンタウンの中で、ユーザーが「バッジ」を集めて遊ぶことで、Pontaポイントを獲得できるゲーミフィケーション型のO2Oアプリ。 アプリを起動しているとランダムで表示される「ハッパー」をタッチする、Ponta提携社の店舗でPontaカードを利用して買い物をする、といった特定の条件をクリアすることで、さまざまな「バッジ」を集めることができる。バッジは現在約80種類。今後は提携各社のキャラクターやキャンペーン企画バッジなども用意される。 バッジを獲得した際や特定のバッジをそろえた際には、「おこづ

※この記事の前編はこちら 「グランドオープンした伊勢丹新宿店でするべき40のこと」。 2013年春、伊勢丹新宿店は、頓智ドット社のO2Oサービス「tab」、タイムアウト東京と共同でキャンペーンを展開した。伊勢丹新宿店は、“世界最高のファッションミュージアム”というコンセプトの下、総工費約90億円をかけた大規模な改装を実施。改装後のグランドオープンのプロモーションの一環として、最新型O2O（オンライン・ツー・オフライン）サービス「tab」と手を組んだのだ。 半径500メートル以内に1600回 tabとは、「『行ってみたい』を集めた、みんなの“My雑誌”」がコンセプトのO2Oサービス。ユーザーが自分の行きたいお店や場所などをtabに保存しておくと、その場所の近くに来たときに、スマートフォンのプッシュ通知で知らせてくれる。 同キャンペーンでは、伊勢丹新宿店、タイムアウト東京が、リニューアルした伊

いま、インターネット上の取り組みを実店舗の集客に生かす「O2O」が大きな注目を集めている。だがO2Oに類する取り組みは、日本ではフィーチャーフォンの頃からみられてきた。そこで今回は、過去から現在に至るまで、日本でモバイルを活用したO2Oに関するさまざまな取り組みを追いかけてみたい。 フィーチャーフォン時代からあるO2Oの取り組み そもそもO2Oとは「Online to Offline」の略であり、インターネット上の行動から、実店舗の集客へ結びつける取り組みの総称を示している。SNS等の口コミと異なり、公式ページなどから実店舗への誘導を意図的に実施するのが、現在のO2Oが意味するところだろう。 “ネットから店舗に集客する”というO2Oの概念は非常に曖昧なことから、O2Oに向けた各社の取り組みも、非常にバリエーションに富んでいる。例えばNTTドコモが展開している「ショッぷらっと」や、スポットラ

三越伊勢丹、六本木ヒルズ、東京ミッドタウンなど、今、ファッション性の強い商業施設がこぞって注目する、次世代型O2O（オンライン・ツー・オフライン）サービスがある。ベンチャー企業、頓智ドット株式会社が提供する「tab」だ。 現在、同社のパートナー企業は、約190社。冒頭の企業のほかに、三菱地所、高島屋、ＨＩＳ、ビームス、シップス、東急ハンズなどそうそうたる企業が並ぶ。さらに、雑誌の「pen」（阪急コミュニケーションズ）、「GINZA」（マガジンハウス）、「DIME」（小学館）などのメディアまでもがtabを活用している。 2012年６月末、ウェブ版「tab」のサービスが始まった。10月末にはiPhoneアプリ、13年５月にAndroid端末アプリも提供。アプリのダウンロード数は30万人強、そのうち月間のアクティブユーザー数は、約17万人に上るという。 ユーザー一人ひとりが編集長の“My雑誌”

独自調査レポート「実店舗への顧客誘導サービス（O2O）の利用動向調査」販売開始のお知らせ 携帯、モバイル関連 NTTドコモ子会社のドコモ・ドットコムはネットから実店舗へ送客を促す「O2O」サービスの利用実態について独自ユーザー調査を実施し、調査分析レポート「実店舗への顧客誘導サービス（O2O）の利用動向調査」の販売を開始いたしました。 株式会社NTTドコモの100％子会社で、モバイル（スマートフォン・タブレットおよびフィーチャーフォン）を活用したビジネスに関するコンサルティング事業を軸に、企業プロモーション・マーケティング企画をはじめとした新たなビジネス開発事業を展開する株式会社ドコモ・ドットコム（代表取締役社長：谷 秀人、本社：東京都港区）は、平成25年7月23日(火)、今注目を集めているネットから実店舗への送客を促す「O2O」サービスの利用動向について独自にユーザー調査を実施し、その結

「来年には流通総額の5割以上がスマートデバイス経由になるだろう」。楽天でモバイル版の仮想商店街「楽天市場」を統括する河野奈保執行役員は誇らしげに語る。スマートデバイスとはスマートフォン（スマホ）やタブレット端末のこと。楽天の2012年12月期の国内電子商取引（EC）流通総額は約1兆4460億円で、このうちスマートデバイス経由の比率は25%。この比率を2年で倍以上に高めようというわけだ。スマホの

野村総合研究所（NRI）は11月27日、2017年度までの「位置情報の活用による顧客／生活者向けサービスの進化と、そのインパクト」を予測した「ITロードマップ」を発表した。 現在、位置情報サービスは、グーグルやアップルのようなプラットフォーム業／地図データ事業者に加え、小売り／サービス業にも広がりを見せている。例えば「自社店舗の近くに滞留しているユーザーにスマートフォンを通じて、その場限定のクーポンを送る」などのサービスを提供している企業もある。「今後は測位技術の進化によりGPSが有効な屋外だけではなく、ビルや商業施設などの屋内でも、正確な情報提供、ナビゲーションサービスが実現してゆく」とNRIは予測する。 2012～2013年度：位置情報連動クーポンを中心とした実店舗への誘導サービスの始まり 先進的な小売業では、会員が持ち歩くスマートフォンに内蔵されたGPSを活用し、位置連動クーポンの配

なぜコンビニは人気のない「エッグタルト」を売り続けるのか：仕事をしたら“お客の顔”が見えてきた（2）（1/5 ページ） 仕事をしたら“お客の顔”が見えてきた 「ビッグデータ」――。この言葉を一度は聞いたことがある人も多いだろう。膨大なデータを記録・解析して、ビジネスなどに活用するというものだ。最近では経済誌などでも「ビッグデータ」というキーワードが取り上げられつつあるが、分析できる人材が少ないこともあって、まだ成功事例は少ない。 語れる人が少なく、語れる内容もあまりない。取材する側にとっては手足が出せない状況だったが、ある人からこんな情報をいただいた。「発売初日の数字を見ただけで、その商品がヒットするかどうかが分かるんだって」と。そんなバカな……と思ったが、よく聞いてみると、データを分析して新商品を開発したり、売上増に貢献したりしているそうだ。 その企業名は「ローソン」。同社が扱う「Pon