元新潮社編集者・宮本和英さんが、出版業界の裏話を語る語る。
宮本和英 @kazmiyamoto 担当編集者が情熱を持って本を出す、それを出版営業→取次→書店→アルバイト書店員と受け継いで書店の棚に並ぶ。でもここの流れにおいて、その本を必死で売ろうという情熱が形になって現れない！ 沢山の本の流通をこなすだけで手一杯になってしまう。そしてその本はどこかに埋没！ そして返品。 宮本和英 @kazmiyamoto 著者から出版社に対して出る不満は、宣伝してくれない！ 営業が動いてくれない！店頭に本がない！ これらの不満は解消できません。それは仕組みがダメになっているから。個々の出版社のやる気の問題だけではないのです。この本を売りたい、中身が素晴らしいということを伝えられないのです。 宮本和英 @kazmiyamoto 出版流通の仕組みが個々の本の良さを伝えられないから、著者自身がtwitterなどで自らの熱意で直接世間に伝えることが意味を持ちます。その方が
asahi.com（朝日新聞社）：電子書籍化へ出版社が大同団結 国内市場の主導権狙い - 文化
拡大が予想される電子書籍市場で国内での主導権を確保しようと、講談社、小学館、新潮社など国内の出版社２１社が、一般社団法人「日本電子書籍出版社協会」（仮称）を２月に発足させる。米国の電子書籍最大手アマゾンから、話題の読書端末「キンドル」日本語版が発売されることを想定した動きだ。 携帯電話やパソコン上で読める電子書籍市場で、参加予定の２１社が国内で占めるシェアはコミックを除けば９割。大同団結して、デジタル化に向けた規格づくりや著作者・販売サイトとの契約方法のモデル作りなどを進める。 日本の出版業界では「今年は電子書籍元年」とも言われる。国内の市場は２００８年度は約４６４億円だが、５年後には３千億円規模になる可能性があるとの予測もある。成長をさらに加速させそうなのが読書専用端末の普及だ。アマゾン（キンドル）のほか、ソニーやシャープなども、新製品の開発に乗り出している。 国内の出版社がとりわ
asahi.com（朝日新聞社）：出版業界の流通革命？返品改善へ「責任販売制」広がる - 社会
書籍の物流倉庫には全国から返品された本が山積みされている＝埼玉県戸田市、西写す書籍の推定販売額と返品率 小学館、講談社、筑摩書房など大手・中堅の出版社１０社が、新たな販売方法「責任販売制」に乗り出した。定価に占める書店の取り分を現行の２２〜２３％から３５％に上げる代わりに、返品する際の負担を書店に求める制度だ。出版不況の中、長年の懸案だった４割に及ぶ返品率を改善する狙いがある。 高い返品率の背景にあるのが出版業界の慣行となっている「委託販売制」。書店は売れなかった本を返品する際、仕入れ値と同額で出版社に引き取ってもらえる。多様な本を店頭に並べられる利点があるが、出版社の負担は大きい。 小学館は昨年１１月に税込み６３００円で発売した「ホームメディカ新版 家庭医学大事典」（現・６８２５円）で、書店の取り分２２％の委託販売制と３５％の責任販売制のどちらかを書店が選べるようにした。返品を定価
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寡占…日本の出版業界の奇妙さ - ライブドアニュース
