菊池駿一@丸森 @kiku5445 今は伊具郡丸森。二級建築士。建築の日々です。建築ネタ。つぶやきお多め。リツイートも多めです。 また、タイ語を突然話す事もあります。先に謝っておきます。ごめんなさい。 写真が趣味📷 よくポンコツツイートします。突っ込んでね。 https://t.co/esmqjFz4Nd
菊池駿一@丸森 @kiku5445 今は伊具郡丸森。二級建築士。建築の日々です。建築ネタ。つぶやきお多め。リツイートも多めです。 また、タイ語を突然話す事もあります。先に謝っておきます。ごめんなさい。 写真が趣味📷 よくポンコツツイートします。突っ込んでね。 https://t.co/esmqjFz4Nd
日本各地に、コンテナを並べたビジネスホテル「コンテナホテル」が続々と誕生している。2018年12月、栃木県に1号店をオープンした「HOTEL R9 The Yard(ホテル アールナイン ザ ヤード、以下:R9)」は、24年2月末時点で77店舗2696室まで拡大している。 使用しているのは建築用に開発された専用のコンテナモジュールで、ドアを開けると、ベッドやデスク、風呂、トイレが付いた住空間が広がる。 立地はいずれも郊外のロードサイドで、ほとんどのお客がクルマで訪れるという。開業当初こそ手探りだったが、出店を重ねるうちに需要をつかみ、スピーディーに拡大。今のところ閉店は一つもなく、近年は毎月2店舗ペースで出店している。 ブランド誕生から5年が経過した現在、稼働率は約80%(開業1年以上が経過した店舗のみの集計)、リピート率は約40%にのぼるという。 R9を運営するデベロップ社(千葉県市川市
東京・汐留エリア(「gettyimages」より) 日本有数のビジネス街として発展を遂げた、東京・汐留。3駅9路線が利用できる抜群のアクセスを誇り、名だたる大企業の本社機能が集結。「カレッタ汐留」はさまざまな飲食店や四季劇場などの文化施設で構成され、話題の観光スポットとしても人気を博した。しかし、最近では汐留のゴーストタウン化が危惧されている。今年9月には、汐留に本社機能を置く富士通が移転を発表。電通は本社ビルを売却した。人通りは目に見えるほど減少し、カレッタ汐留のテナントの約半数が空きとなり、SNS上では「枯れた汐留」と揶揄する声も見られる。なぜ汐留は衰退したといわれるようになったのか。そこで今回は、汐留エリアが人気エリアになった経緯や衰退の理由、そして今後の展望について、不動産事業プロデューサーでオラガ総研代表の牧野知弘氏に話を聞いた。 貨物ターミナルの跡地が、ビジネスの拠点に もとも
ネットでちょっぴり考えさせられる話題がありました。 それはガソリンスタンドが250cc以下のバイクは給油を拒否というものでした。 最初に断っておきますが、僕は実際にその店舗に行ってサービス形態などを確認したわけではありません。 ガソリンスタンドがバイクの給油を拒否するということに、驚いている人もたくさんいたようなので、元ガソリンスタンド店員でバイク乗りでもある僕が思うことを書いてみます。 まずはガソリンスタンド店員だった僕が感じたこと。 一応僕はガソリンスタンドのフルサービスとセルフサービスの両方で働いていました。かなり忙しい店舗でも働いた経験があります。 土日は1日あたり10KLくらいでるスタンドで、給油レーンは4つ。土日はひっきりなしに給油に来店されます。 そんな時、土日で春、夏、秋と陽気がいい日はたまに集団でバイクがやって来るんです。主に地元ではないツーリングに訪れてる人たちですね。
12月13日、JR東日本は銀行業への参入を発表した。正確には、新しいデジタル金融サービス「JRE BANK」を2024年春に開始する。JR東日本グループの銀行口座を利用者に提供するという。 発表によると、JR東日本グループブランドの銀行口座の提供は、ネット銀行口座数第1位の楽天銀行が保有するインフラを活用し、ビューカードが同行を所属銀行とする銀行代理業によって実現する。 楽天銀行の仕組みを使い、JR東日本ブランドの銀行をビューカードが実務を担うことで提供する形となる。 どんな銀行になるのか? ポイントとATMに優位 JR東日本ならではの強みは、多くの駅に設置しているATM「VIEW ALTTE」である。もともとはビューカードのオートチャージやチャージ金額の設定、ビューカードを利用したSuicaへのチャージ、あるいはショッピング枠の回復ためビューカードの引き落とし日より前の返済などでの利用を
これまでにも折に触れてトラックドライバーの「路上駐車問題」は取り上げてきたが、その度に世間からは「言い訳するな」「路駐を擁護するのか」という声が多く届く。 道路脇やゼブラゾーンなどに駐車しているトラックに、乗用車やバイクが追突する事故が相次ぐ昨今。そのニュースを目にするたび、底知れぬ憤りを感じる。 その矛先は、路上駐車していたトラックドライバーではない。トラックが路上駐車せねばならない現状を一向に変えようとしない国や荷主に対してだ。 「ウチの前で路駐なんてしないでよ」誰もが一度は大きなトラックが路上駐車している光景を目にしたことがあるだろう。 まだ薄暗い明け方や、ラッシュが始まる早朝に長い列をなして停まっていることも多く、中にはハンドルに足を上げて居眠りしているドライバーまでいるため、その存在はより一層疎ましく感じるかもしれない。 長時間こうして路駐をしている多くが、BtoB輸送を担うトラ
観光需要の喚起策「Go Toトラベル」で、観光を主な目的としないものが対象から除外されることになりました。ビジネスでの出張や高額なサービスがついた宿泊プランなどが来月から除外され、連泊した場合は、割り引き対象となる日数の制限も設けます。 旅行代金のうち最大2万円の割り引きが受けられる「Go Toトラベル」について、観光庁は対象から除外する旅行商品を公表しました。 観光を主な目的としない商品は除外するとして、ビジネスでの出張については「Go Toトラベル」での利用を極力制限し、企業向けに出張手配を行う予約サイトは割り引きの対象外とします。 また、通常の宿泊料金を著しく超えるルームサービスやホテル施設の利用券、商品がついた宿泊プランが対象から除外されるほか、ダイビングやヨガのライセンス取得や英会話の講習などがついた宿泊プランも除外されます。 11月6日以降に販売される分から対象外となります。
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クルマ、交通のビジネスモデルが激変――「MaaS(モビリティー・アズ・ア・サービス、マースと呼ぶ)」という破壊的なビジネストレンドが動き出しています。 MaaSとは、鉄道、バス、タクシー、レンタカーといった従来の交通サービスや、カーシェアリング、自転車シェアリング、配車サービスなどの新しい交通サービスをすべて統合し、1つのスマートフォンのアプリを通じてルート検索、予約、決済機能にオンデマンドでアクセスできるようにするサービス。これが普及すればマイカー利用が激減するなど、自動車業界をはじめ日本のビジネスに巨大な衝撃を与えることは間違いありません。 そのインパクトは自動車・交通業界にとどまりません。小売業や観光業のように人の動きが決定的に重要な産業、不動産業のように交通の利便性が大きく影響する業界の将来像をも変えます。直近では、2019年4月に三井不動産が世界的なMaaS企業「MaaSグローバ
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