ジャーナリズム崩壊 - ホドロフスキの記録帳
インサイダー情報を駆使して、安倍晋三前総理とその周辺のポンコツぶりに迫った名著『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年 』の著者、ジャーナリストの上杉隆さんが出した新書『ジャーナリズム崩壊』。 記者クラブ制度を始めとした日本の大手マスコミの異常ぶり・駄目さ加減を、上杉さんが以前在籍したニューヨークタイムズとの比較等を中心に明らかにされてます。記者クラブ制度がいかに権力とそして大手マスコミにとって都合が良いものであるかについては、過去にも数多く指摘されてきたと思いますが、現場の人間によって実体験をもとにまとめられた本書が、昨今のマスコミ不信の風潮もあって、多くの注目を集めているのは大変素晴らしいことかと思います。もっとも外野で騒いでも中の人の自浄作用は期待できないので空しいというか、現実に記者クラブ廃止している民主党なりが政権をとって、思い切ったことをしない限りは根本的には変わらないような気もします
2008-07-15 - ホドロフスキの記録帳 - ■[政治][メディア]日本の世論もまた"骨粗しょう症"
昨夜、『ビートたけしのTVタックル』にテレビコメンテーターの宮崎哲弥さんが出演されていて、 「拉致被害者は一旦返すべきだった」と発言した加藤紘一さんを厳しく批判しておりました。 ということで、月刊『サイゾー』2006年9月号*1より宮台真司さんとの対談を以下に抜粋します。 ･･････ 宮崎 しかし、それが巡り巡って北朝鮮政策の不首尾に繋がった。歴史は逆襲する。もし日本が"骨粗しょう症"ではなく、9･17小泉訪朝以降、真の国家理性(国益)に沿って行動していたら、ミドル・パワーとしてアメリカと北朝鮮の双方を説得できるポジションを取っていたら、間違いなく東アジアは安定したはずです。もうすぐ文庫化される『M2:2 ニッポン問題』(朝日文庫)を読めば、当時から私たちがそのように主張していたことがわかります。 宮台 小泉エージェント田中均が北朝鮮に赴き、"5人出せば継続的経済支援を約束する"と交渉し
日本の国益と名誉を守る - ホドロフスキの記録帳
日本のデンパ保守界隈が、『 The Facts 』をやらかしちゃった直前に 新しい歴史教科書をつくる会の機関紙『史』で行われた鼎談です。 現在のつくる会会長であらせられる藤岡信勝*1さんを司会に、松原仁と稲田朋美という与野党を代表する自称真正保守議員が参加しております。 しかし、確信犯の藤岡さんは別にして、残りの二人は、実は「河野談話」や南京事件に関する概説書をまともに読んだことないのかも知れませんねぇ。 鼎談 慰安婦・南京 日本の国益と名誉を守る アメリカの慰安婦決議案と「南京事件」にどう対応すべきか 衆議院議員 松原仁*2 衆議院議員 稲田朋美*3 拓殖大学教授・副会長 藤岡信勝*4 ■河野談話の見直しが先決 藤岡 ご存知の通り、昨年十二月にいったん廃案になったにもかかわらず、今年の一月三十一日また「日本は若い女性を強制して性的奴隷である慰安婦とした事を認めて謝罪すべき」という趣旨の決
松井石根大将「陣中日記」改竄の怪 - ホドロフスキの記録帳
小林よしのりさんが『ゴーマニズム宣言SPECIALパール真論 』というマンガを出版し、その中で、田中正明さんの松井大将日誌改竄問題について解説しているようです。 私はまだ内容を確認していないのですが、それを読んでの影響と思われる発言を少し抜粋してみます。 ・コチラの「136 【お詫び】掲示板データの破損について」コメント欄における潜水艦さんの発言 ･･････ いままで、田中正明氏は藤原彰や中島岳志がやったような「改竄、誤読、事実隠蔽」みたいなのをしてたのかと思ってたが、そうではなかったことがよく解った。 南京話でも槍玉にあげられてる田中氏だが、よくいわれる「九百箇所の改竄」って、大半は誤字や旧漢字なんかを直したものだったと解った。 また、板倉氏が指摘したのもそうした個所への淡々としたものだったこと。それを田中氏の著書が目障りだった朝日新聞に、著書そのものの価値がないように報道利用されてし
ホドロフスキの記録帳 ・南京事件否定論者の歴史観
某所でApemanさんに対し提示された南京事件必読文献リストの内容について先日取り上げましたが、 リスト内、Amazon.co.jpにおいて確認可能な日本語訳本について、その説明文抜粋*1を以下にまとめます。 独特な歴史観の傾向がよく分かり興味深いですね。 1. 『 暗黒大陸中国の真実 』 芙蓉書房出版 (2004/07) 戦前の日本の行動を敢然と弁護し続け、真珠湾攻撃後には、反米活動の罪で投獄されたアメリカ人外交官がいた! 元上海・福州副領事が赤裸々に描いた中国の真実。1933年にアメリカで出版したものの完訳。 2. 『 再審「南京大虐殺」―世界に訴える日本の冤罪 』 明成社 (2000/12) 南京にいた欧米人で「30万人虐殺」を主張した人は皆無、日本軍にあった「国際法遵守」「不法行為禁止の命令」、大量殺害の証拠とされる「埋葬記録」の水増しなど、中国の「南京大虐殺論」を徹底批判。英文併
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