キングジムは1月16日、電子メモパッド「Boogie Board」シリーズの新モデルとして、ふせんのようにやわらかくて軽い「Boogie Board papery（ブギーボード ペーパリー）」（型番：BB-18）を2月28日に発売すると発表した。

UPDATE　Apple出身者らが創業した新興企業Humaneは米国時間11月9日、同社初の消費者向け製品「Ai Pin」を発表した。 基本的にAi Pinはウェアラブルなプロジェクターであり、超広角RGBカメラで写真を撮ったり、テキストメッセージや電子メールを送ったり、「ChatGPT」に似た機能によって質問に答えたりできる。Humaneには、OpenAIの最高経営責任者（CEO）であるSam Altman氏やMicrosoftなどが出資している。Ai PinはOpenAIとMicrosoftのAIモデルで動作する。 ワイヤレスイヤホンやスマートウォッチなど、他のウェアラブルと同じく、Ai Pinはカジュアルで日常的なアクセサリーとなることを想定したものだ。しかし、コンパクトな姿から想像されるほど軽量ではない。シャツに留めておくにはマグネット式のバッテリーパックが必要で、重さは合わせて約

NBAファイナルの試合前のウォーミングアップ風景を隅から隅まで見たければ、「Twitter」でそれが可能になる。 サムスン、NBA、Twitterが提携して、米国時間6月2日夜に始まるNBAファイナルのハイライト映像を360度動画で提供する。映像は、サムスンの新しい360度カメラ「Gear 360」で撮影され、NBAのTwitterアカウントを通じて提供される。Twitterが、自社製アプリで360度動画を何らかの形で視聴できるようにするのは、今回が初めてだ。 ただし、ライブ動画を配信するわけではない。各ハイライト映像は事前に録画され、後でアップロードされる。サムスンによると、「試合前のウォーミングアップ、チームが入場する前の通路と地下道、試合後の祝賀会」といったコンテンツが期待できるという。 NBAのチームは2015年から360度動画を研究しており、NBAの試合はすでに、NextVRのア

ニフティは4月18日、温浴施設内の混雑状況とスタッフの配置状況を、リアルタイムで可視化するシステムの実証実験を開始する。埼玉県にある温浴施設「杉戸天然温泉 雅楽の湯」において9月20日まで実施予定。 この実験では、カメラを2つ搭載することで人を立体的に捉え、人数や人の動きなどを検出することができるステレオカメラを設置し、施設内の混雑状況を確認するとともに、スタッフが装着したビーコンを検出し、配置状況を可視化するというもの。混雑状況とスタッフの配置状況をリアルタイムで確認することにより、状況に応じた適切なスタッフ配置や、利用者の混雑回避に活用できるという。年間30万人以上が訪れる雅楽の湯にて実験することにより、機器の反応精度やリアルタイムでのモニタリングの有用性を検証する。 ステレオカメラの設置場所は脱衣所入口や休憩所、食事処など、施設内の主要箇所。場所ごとの利用人数をリアルタイムでカウント

ヤフーは、プラットフォーム・アズ・ア・サービス（PaaS）方式の屋内位置情報サービスを手がける米国企業IndoorAtlasと提携し、日本国内のさまざまな施設で屋内位置情報サービスを提供していく。これにより、屋内における位置検索や道案内のサービス品質を向上させ、新たな広告サービスも実現できると見込む。

NTTドコモは11月27日、グループ会社のmmbiが提供するスマートフォン向け放送サービス「NOTTV」の提供を、2016年6月30日に終了すると発表した。これに併せて、ジャパン・モバイルキャスティングが提供する放送サービス「モバキャス」も終了する。 NOTTVは、日本初のスマートフォン向け放送サービスとして2012年4月に開始。しかし、昨今のスマートフォン向けの映像配信の普及により、想定していた会員数の獲得に至らず、今後の事業継続が困難な見込みであることからサービスを終了することを決めたという。 サービス終了にともない新規申し込みも終了する。ドコモショップでは同日より、またアプリなどでの申し込みも随時終了する。現在NOTTVサービスを利用するユーザーについては、「dTV」など他のサービスをお得に利用できるような施策を準備中だという。詳細については決まり次第、同社のウェブサイトで発表すると

Googleは米国時間11月23日、Android Developer Summitで「Android Studio 2.0」のプレビュー版を発表した。同IDEは、効率的なプログラミングとデバッグのための「IntelliJ」をベースとし、「Windows」「Mac OS X」「Linux」を搭載するマシンで利用できる。 このバージョンはパフォーマンスの向上を目的としている。Googleによると、Android Studioの新しい「Instant Run」機能で、開発者はこれまでよりも格段にすばやくコードを変更し、内蔵エミュレータまたは接続された端末上でそれを確認することができるという。 この機能を使用するには、Instant Runを有効にする必要がある。アプリの環境設定の「Build, Execution, Deployment」で設定できる。またこの機能は、APIレベル14以上を使用

乗馬のテクニックを競う馬術は優雅に見えるが、激しく動く馬を乗りこなし、馬とタイミングを合わせて障害を飛び越える激しいスポーツだ。馬との信頼関係を築くためにも、日頃のトレーニングの積み重ねが欠かせない。 そうしたトレーニングの効率を高めるスマートデバイス「Balios」が、クラウドファンディングサービス「Kickstarter」に登場した。

米iRobotの掃除ロボットの最新モデル「Roomba 980」は無線LAN（Wi-Fi）経由でスマートフォンと連携し、細かな制御が可能になった。従来モデルのユーザーは羨ましいだろうが、Wi-Fi非対応なのでどうしようもない。 しかし、クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援募集中の「Thinking Cleaner」を使えば、既存の「Roomba 700」「Roomba 800」をWi-Fi対応させてスマート化できる。 Thinking Cleanerは、Roomba 700／800をWi-Fiに対応させ、ウェブアプリや、iPhone、iPad、Apple Watch、Androidスマートフォンやタブレットのアプリからコントロール可能にする後付けキット。Roombaに付属する赤外線リモコンと違って、Roombaが見えない場所からネットワーク経由で使える。

腕と指の動きでゲームやロボットアームを操作するアームバンド型コントローラ「UnlimitedHand」が、現在クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援を募っている。直感的に操作できるだけでなく、フィードバック機能によりゲーム内のオブジェクトに触った感覚が得られるという。

ソニーモバイルコミュニケーションズとZMPは8月24日、8月3日付で合弁会社「エアロセンス株式会社」設立したことを明らかにした。7月に自律型無人航空機（ドローン）を活用した産業用ソリューションを開発・提供する合弁会社を設立すると発表しており、その詳細が明らかになった。 なぜソニーモバイルがドローンなのか--スマホの成長見込めず新事業へ ソニーモバイルコミュニケーションズ 代表取締役社長 兼 CEOの十時裕樹氏とZMP 代表取締役社長 兼 CEO、エアロセンス 代表取締役社長 兼 CEOの谷口恒氏 ソニーモバイルコミュニケーションズ 代表取締役社長 兼 CEOの十時裕樹氏は、「ジョイントベンチャーがどういう意味を持つのか。ソニーモバイルはスマートフォンを主力にビジネスを展開しているが、それだけではいろいろな意味で成長が望めない可能性がある。新規事業の一環としてビジネスをしていく」と説明した。

仏スマートデバイスメーカーのWithingsは7月30日、スマートフォン連動型スマートウォッチ「Withings Activite Pop」を発売した。 Withings Activite Popは、ポップなデザインの時計に活動トラッキング機能を搭載したウェアラブルデバイスだ。歩行、ランニング、スイミングを自動認識し、トラッキングした活動データや達成レベルをダイヤルトラッカーでいつでも確認できる。 歩数、歩行距離、走行距離、消費カロリーなどの取得データはBluetooth経由でスマートフォンと同期。iOS/Android向け無料アプリ「Withings Health Mate」から閲覧可能となっている。また、アクティブな活動だけでなく、入眠までの時間、睡眠サイクル、目覚めた回数、合計睡眠時間の自動トラッキング機能や、優しいバイブレーションによる目覚まし機能を搭載しているのも特徴だ。 本体カ

米国時間7月29日に正式に提供開始されたWindows 10は、新しい「Start」メニューや「Cortana」音声デジタルアシスタント、「Edge」ブラウザなど、いくつかの興味深い新機能が搭載されていることを称賛された。しかし、いくつかの重要な機能が削除されたことについて、不満の声も上がっている。例えば、小規模ではあるが熱心なファンベースを獲得してきた「Windows Media Center」は、Windows 10には搭載されていない。同様に、DVDプレーヤーも非搭載だ。今も標準搭載されている「Windows Media Player」を使って、CDを再生することは可能だ。しかし、MicrosoftのソフトウェアでDVDを再生したいユーザーは、諦めるしかなかった。少なくとも、今までは。 今週、15ドルでリリースされたMicrosoftのWindows 10 DVD Playerアプリ

Googleは、ビーコン技術に同社らしさを取り入れた、オープンソースでクロスプラットフォームなビーコン規格「Eddystone」をリリースした。 この形式は、Appleの技術「iBeacon」と直接競合する。iBeaconは、Appleが2年前に導入して以来、ビーコン関連の多数の取り組みにおける基盤となっている。 ビーコンは、さまざまな企業によるモバイルマーケティングの取り組みに使用されている。小型で安価なこのハードウェアは、送信機のように機能し、携帯端末上のアプリとデータを交換してユーザーの位置を特定する。ユーザーがアプリを有効化していて、その端末が近くにあることが確認された場合、企業は自社のストア内ビーコンによって、さまざまな種類のマーケティングキャンペーンを仕掛けることができる。 しかし、GoogleはEddystoneで、iBeaconの主要な障害の1つを最大の差別化要素にしようと

NTTドコモとGEエナジー・ジャパン（GE）は7月8日、新たなIoTソリューションの提供について、業務提携に向けた覚書を締結したと発表した。同ソリューションは、ドコモの通信モジュールとGEの産業用機器向けワイヤレスルーター「MDS-Orbit Platform（エムディエス・オービット・プラットフォーム）」を連携させるもの。 この提携により、インフラ設備を有する民間企業や自治体などのユーザーは、遠隔地の道路や橋梁、プラントや電気・ガス・水道などの設備に、ドコモの通信モジュールを内蔵したGEの「Orbit」を設置することで、インフラ設備の温度や振動などの稼働データをリアルタイムに監視できるようになるという。 Orbitは、産業用機器のデータ通信を行うための高度なセキュリティ技術とClass I Division2認証を受けた堅牢な筐体を採用したワイヤレスルータで、優れた耐環境性を持ち、設置場

医療や福祉領域のITビジネスを展開するエストコーポレーションは6月19日、すぐに診察可能な内科の検索と来院受付ができるiOSアプリ「ソクミテ」を公開した。ユーザーの利用料、医療機関の導入費用は無料。医療機関は、基本情報と空いている時間帯をヒアリングシートに記載し、アカウント登録をすることでサービスを導入できる。 当初の対象エリアは新宿区のみで、エリア内の内科の60％（約90件）を掲載。今後、8月までに渋谷区、港区に広げ、同時に医療機関側の自由登録を開始して主要都市を中心に全国へ拡大していく。2016年1月頃をめどに東京都23区全域に対応させる計画だ。 「ソクミテ」利用イメージ 【左】地図上のピンの色が緑だと3人以上、黄色だと2人以下が受け入れ可能 【右】「診て」ボタンをタップすると来院受付が完了。医療機関までのルートも確認できる アプリ内に広告を掲載して収益を上げる予定。「ゲームの広告など

ソフトバンク、ヤフー、GYAOの3社は7月1日、Y!mobileユーザー向けに「エンタメパック」を提供すると発表した。動画、電子書籍が定額見放題で視聴できる。使用料は月額税別500円。同日から提供している。 エンタメパックは、Y!mobileのスマートフォン、タブレット利用者を対象にしたオプションサービス。映像配信サービスGYAO!の約5万本の映像と「PLUS会員」向けの特選映像を視聴できるほか、Yahoo!ブックストア「読み放題」の利用が可能だ。 使用可能デバイスはスマートフォン、タブレット、PC。初回1カ月は月額料金を無料で提供する。

パナソニック コンシューマーマーケティングは7月1日、パナソニック ストア法人サイトで、スポーツチーム向けトレーニング支援ツールとして、スポーツデータクラウドサービスを提供すると発表した。7月中旬から開始する。料金は10選手利用で年額21万6000円～。ウェアラブル機器（センサモジュール5個パック、パッチ10枚、USBツール1個）が17万8600円～。 スポーツデータクラウドサービスは、クラウド上に、選手が行うトレーニングや練習、練習試合時のバイタルデータを取得、蓄積することで、メニュー別に負荷やトレーニング効果の確認ができ、継続してデータを管理できるというもの。ウェアラブル機器はバイタルコネクト製のセンサモジュールとパッチを使用する。 開始当初は心拍数、ステップ数、3軸加速度センサを活用したデータ、呼吸数、表皮体温のデータ蓄積とグラフによる可視化を行い、どの練習で選手に負荷がかかっている

この5年間、Googleは自動車の運転や糖尿病、インターネットアクセスに関連する問題に取り組んできた。同社の最新の目標は、都市の機能を向上させることだ。 Googleは米国時間6月10日、その取り組みに注力する新会社Sidewalk Labsの創設を発表した。Sidewalk Labsは都市生活に関連するテクノロジ、例えば、公共交通機関の効率性向上やエネルギー使用の削減を実現するテクノロジを手がける予定だ。 Sidewalk Labsはニューヨーク市に拠点を置き、Dan Doctoroff氏が代表に就任する。Doctoroff氏は、Bloombergの元最高経営責任者（CEO）で、ニューヨーク市の経済開発および再建担当副市長を務めた経験も持つ。 Googleは自社製品の幅を圧倒的な力を持つ検索エンジン以外にも拡大したいという野心をますます強めており、今回の発表はそうした中で行われた。同社の

Airbnbは、入ってくるあらゆる旅行関連データの活用をさらに推し進める2つの新プロジェクトをオープンソース化する。 新興企業ながら宿泊施設仲介サービスで成功しているAirbnbは、サンフランシスコで米国時間6月4日に開催したエンジニアリングサミット「OpenAir 2015」で、自社開発したデータマイニング製品のうち、「Airflow」と「Aerosolve」をオープンソース化すると発表した。 Airflowは、データパイプラインを規模に応じてタイムリーにオーサリング、スケジューリング、モニタリングするワークフロー管理プラットフォームで、過去数年間で爆発的に成長したAirbnbにとっては不可欠の存在だ。 Airbnbによると、Airflowは社内のデータエンジニアリングチームにとって、多くのプロセスを効率化する役に立っているという。 だが、Airbnbの秘められた仕組みを探っている外部の