戦争は社会を規定し、社会は戦争を規定する。 ヨーロッパ史を通じ、戦争の歴史と社会の変遷は両軸を為していることが分かるスゴ本。ヨーロッパ社会はもとより、今日の歴史が戦争を通じていかに形成されてきたかについて理解できる。 戦争が常態化している中、平和とは単なる一時的な秩序に過ぎないのはなぜか。戦争の原因として宗教や経済から眺めるのは、見えてる部分だけで語ることに過ぎぬ。戦争は歴史を通じて社会にロックインされており、この現状を築き上げたのは、他ならぬヨーロッパだということが分かる。 ヨーロッパの歴史を考察し、社会変化に伴う戦争の様相の変遷を概観した一冊。わずか250頁に1000年間の戦争の歴史が包括的かつ体系的に圧縮されており、戦争を考える上で入門書であり基本書になる。 本書は、政治、経済、社会制度、技術、戦争目的、そして現実の戦争の様相の相互関係を明確化している。著者は、社会が変化するに従って

満期時の金融危機。インデックス投資で乗り切れますか？･･･インデックス投資家に向けて見事解読せよ！との怪文書が出回っております 問題となるメッセージはこの広告から発せられています ※キャプチャ画像ですので広告先にはリンクしません ダヴィンチコード？ 裏死海文書？ ポーネグリフ？･･･投資十八番のぐっちさんですら「意味が分からない」「意味が分かりません」と繰り返し語るほどの難易度です 分解して考える 満期時の金融危機･･･インデックス投資家にとって満期時とは何なのか？ 信託期間ならばインデックス投資に欠かせないETFやインデックスファンドの場合は無期限が一般的 この時点で満期時の金融危機の満期とは投資商品についての問いではなさそうです 人生においての満期ではなかろうか これが一番可能性が高そうです それならば定年時の金融危機と書けばよいものを･･･実にゆかしなメッセージと言えそうです そう！

経済評論家の池田信夫氏が『「軽税国家」日本で増税はなぜこれほど困難なのか』で、負担と受益のバランスが崩れているので、増税に関して国民的合意が取りづらいと主張している。趣旨が分からなくも無い部分もあるが、色々と事実誤認が多くて問題点が多いし、消費税率引き上げに賛成してきた今までの池田氏の論と整合性が無い。 消費税の税率に関して、日本は軽減税率が無いので実効税率が思ったよりも高いことを忘れている。「EU（ヨーロッパ連合）諸国のほとんどは15～25％で、アメリカは州によって違うが10％以下。日本のように5％というのはカナダと台湾とナイジェリアだけで、これが10％になっても世界の下から20位ぐらいである。」と指摘しているが、2010年のGDP比で見てみると、日本は7%、米国は5.5%、イギリスが14.1%、ドイツは14.0%、フランスは14.5%となっている（租税負担率の内訳の国際比較）。つまり、