メディア・パブ: フェースブックがグーグルニュースを追い抜く、メディアサイトへのトラフィックでも
先月、｢グーグル時代からフェースブック時代へ，ネット・トラフィックの主役交代か｣をレポートしたが，グーグルからフェースブックへの主役交代の事例がまた現れた。 Hitwiseの調査によると、メディアサイトへのトラフィックでフェースブックがグーグルニュースを追い抜いた。メディアサイトを放送メディアサイト（CNN.comなど)とプリントメディアサイト（NYTimes.comなど）に分けて、それぞれのサイトにフェースブックとグーグルニュースからどれくらいのトラフィックが流れているかを示したグラフを以下に掲げる。この1年間の米国での推移である。ものの見事に、フェースブック（www.facebook.com)がグーグルニュース（news.google.com）を追い抜いている。 ＊放送メディアサイトへのトラフィックの推移 ＊プリントメディアサイトへのトラフィックの推移 次の表は、最近の1週間で、フェー
インターネットはテレビに次ぐニュース・メディア---米調査会社
調査会社の米Pew Research Centerは米国時間2010年3月1日、米国の成人を対象に普段の生活とニュースのかかわりについて調査した結果を発表した。それによると、ニュースの情報源として最も利用されているのは、地方テレビ局の78％、全国ネットテレビ局の73％に続き、インターネットが61％と3位になった。このあとに、ラジオ（54％）、地方紙（50％）、全国紙（17％）が続いた。米国人の92％が普段複数のメディアからニュースを得ており、59％がインターネットとそれ以外のメディアを同時に利用している。 普段インターネットでニュースを見ている人のうち、57％が2～5カ所のWebサイトを日常的に訪問している。しかし気に入っている特定のサイトがあると答えたのは35％にとどまった。特定のサイトがあると答えた人の中では、米CNNや英BBCといった放送局、新聞社のWebサイトの人気が高かった。 イ
米59％の人がニュースをオンラインとオフラインの双方から入手
ウェブアナリスト 宏美のブログ。WebAnalyticsの3Cデータと関連情報を提供。一つはcompetitor、市場マクロデータや競合データ。一つはcompany、自社のアクセス解析データ。最後はcustomer、ユーザー行動データ。数値の一人歩きをさせたくないので、詳しくは原典と各調査方法を確認のこと。 2010/3/1のPew Internet & American Life Project のリリースから。 http://www.pewinternet.org/Reports/2010/Online-News.aspx http://www.pewinternet.org/~/media//Files/Reports/2010/Understanding%20the%20Participatory%20News%20Consumer.pdf（51ページ） 3Pの特徴があるという。
75％がソーシャルにニュースを入手＝米調査会社 | TechWave（テックウェーブ）
米調査会社のPewInternetは、米国人のニュース消費の現状に関する調査結果を発表した。それによると、インターネット上でニュースを入手すると答えた人のうち75%が電子メールやソーシャルメディア上の書き込みを通じてニュースを知ることがある、と答えた。ニュースのソースとしては相変わらずテレビが首位だが、ネット上ではユーザー同士のクチコミでニュースが伝播するケースが増えてきているようだ。 * 75% of online news consumers say they get news forwarded through email or posts on social networking sites and 52% say they share links to news with others via those means. * 51% of social networking sit
ソーシャルメディアとマスメディアと読み手の「限界」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「今から地下鉄に乗ります」とか「もう寝ます」といった短文による「つぶやき」が盛んに交わされるツイッター（Twitter）。「ピアノを弾く猫」とか「イギリスの中年女性の奇跡の美声」が話題になるユーチューブ（YouTube）。こうした誰もが情報発信に参加できるソーシャルメディアの普及によって、世界に流通する情報の量は爆発的に増加しています。 グーグルなどの検索エンジンは、そうしたあふれる情報を絞り込むための優れたツールですが、毎秒ごとにそのトピックに関する「140文字以内のメッセージ」が、世界中から流れ込む状況では、検索が追いつかない事態になります。それを今週は身をもって体験しました。イランの大統領選挙後の混乱と、それに関するソーシャルメディア上
Washington Post，オンライン・サイトに「Facebook Connect」を導入
米大手新聞のWashington Postは米国時間2009年6月15日，同紙オンライン・サイト「washingtonpost.com」に米Facebookのデータ・ポータビリティ技術「Facebook Connect」を導入したと発表した。SNSサイト「Facebook」のユーザーは，Facebook用のユーザー名とパスワードを使ってwashingtonpost.comにログインし，手軽にコンテンツを友達と共有できる。 Facebook Connectは，Facebookのアカウント情報，友人，プライバシ設定などをサードパーティのWebサイト，デスクトップ・アプリケーション，デバイスで利用可能にする技術。Facebook Connectを導入しているWebサイトでは，ユーザーはFacebookアカウントを使ってログインし，新たにプロフィールを作成することなく，Facebookのプロフィー
ブログ分析で自社情報の波及効果を知る
この1月、シカゴ大学ビジネススクールのユージーン・ソルテス氏が発表した論文が世界各地のIR関係者の間で大きな話題になった。「企業ニュースの広がり方が資本市場でのパフォーマンスに大きく影響する」と指摘したからだ。 2001年1月から2006年12月まで6年間にわたる個別企業に関連する約930万もの新聞記事を市場のパフォーマンスの関連から分析したこの論文は、ニュースが伝われば伝わるほど、株式の売買スプレッドは縮小し、売買高は増加、株価の変動率は小さくなると主張する。 企業情報が新聞で取り扱われれば、それだけ市場パフォーマンスは良好に推移するというのだ。もっとも、調査はプリント媒体の新聞記事を対象にし、テレビやラジオ、インターネットのブログなどは取り扱っていない。 プリント媒体だけでもこれだけの影響があるなら、論文が対象としなかったテレビやラジオ、インターネットでの企業情報の波及プロセスやその効
PRへの誤解とネットマーケティングで広がる可能性：日経ビジネスオンライン
前回のコラムでは、ネット上のクチコミとマス媒体の影響力は、広がりの時間軸やリーチ力が異なるという話を紹介しました。 今回、併せてご紹介しておきたいのは、ネットマーケティングの視点から見た「PR」の役割です。 PRとは、パブリックリレーションズ（Public Relations）の略称で、「公」（パブリック）との関係を構築していくための行為を指している、ということはこのコラムの読者の方々であればよくご存じでしょう。 ただ、日本においては、PRという言葉は上記の概念とは異なる形で使われていることが多いのです。 例えば、日本ではPRという言葉を聞くと、自己PRという言葉もあるぐらいですから、企業の宣伝活動や、アピールと同義語ととらえる人も多いはずです。記事広告に「PR」と記載することが多いことも、その印象を助長することになっていると思います。 また、インターネット以前は、そもそもパブリックと関係
New York Times、ソーシャルメディア・エディターを採用 at ブログヘラルド
5月 27日 at 5:00 pm by アンドリュー G.R. - ニューヨークタイムズは、政治に対する見解に傾きがあるにも関わらず、ある時点では地球上で最も権威のある情報源（印刷媒体）として君臨していた。誰も異論は挟めないはずだ。 しかし、盗作の疑いをかけられ（実際に証明されたケースもある）、また、古き良きメディアが次々に崩壊していく時代に突入し、ニューヨークタイムズもまた、多くのタブロイド誌がそうしているように、ウェブに活路を見出そうとしている。この困難を切り抜けるため、ニューヨークタイムズはさらに一歩進み、本日、新たな役職を追加した。それが、ソーシャルメディア・エディターだ。 この役職に抜擢されたのが、ジェニファー・プレストン氏である。同氏は見事なキャリアを積んでおり、コロンビア大学で教鞭をとったこともある。しかし、同氏のソーシャルメディアへの意欲には疑問が残る。 Fishbowl
CNET Japan
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経済、株価、ビジネス、政治のニュース:日経電子版
天皇陛下は23日、85歳の誕生日を迎えられた。これに先立ち皇居・宮殿で記者会見し、2019年4月末の退位を前に「天皇としての旅を終えようとしている今、私はこれまで、象徴としての私の立場を受け入れ、…続き[NEW] 陛下、声震わせ「象徴の旅」を回顧 最後の記者会見全文 [NEW]
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米Facebook、テレビ局や雑誌系サイトへの誘導率が上昇