【更新】男女で異なるサイト閲覧のきっかけ・女性トップはやっぱりアレを観て… : ガベージニュース
IMJモバイルは2011年6月29日、普段からインターネットを利用している女性を対象にした、サイト閲覧態度などのデジタル領域に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、サイト閲覧のきっかけとして1/3以上の人が「テレビ番組を見た上での検索」によると答えていることが分かった。「友人から聞いて」「雑誌で見て」「店頭で見て」「TVCMを見て」など、他媒体をきっかけにしたサイト閲覧が上位についている。世代別ではテレビ絡みやサイト内の仕組み(リンクなど)経由は、シニア層ほど高い割合を示している([発表リリース])。 今調査は2011年5月26日から27日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1240人。年齢階層区分は10代19.7％・20代23.7％・30代29.2％・40代27.4％で、総務省通信利用動向調査のインターネット利用率と、総務省の人口推計を元に割り付け
主要テレビ局の複数年に渡る視聴率推移をグラフ化してみる
先日テレビ東京の公開データで、テレビ視聴率が急激な落ち込みを見せているグラフが掲載されているとの話を耳にした。指定されたページを見ると、確かにグラフ上は急カーブを描いて落ち込んでいる。しかし過去何度かのテレビ局の決算短信や1年単位での視聴率推移(【主要テレビ局の年間視聴率をグラフ化してみる】など)では元々テレビ東京は主要テレビ局の中でも多分に苦戦している方で、視聴率に限れば同局のみの現象かもしれない。そこで今回は、いくつかの資料をあたり、過去複数年間に渡る主要テレビ局の視聴率の移り変わりを調べ、グラフ化してみることにした。 テレビ視聴率は日本国内では、現在はビデオリサーチ社のみが計測を行っている。しかしビデオリサーチ社ではデータの大部分は非公開で、同社公式サイトに掲載中のデータにおいても分析も含め利用は不可とされている。そこで主要テレビ局の中から、今回は【TBSホールディングスの決算説明会
ソーシャルメディアを上層部に売り込む9つのステップ - ガベージニュース
【「ツイッターやSNSを広報宣伝に利用したい」企業全体4割強、オンラインゲームは2割程度】のようにソーシャルメディアを利用したい企業は増加する傾向を見せているが、一方で【「ソーシャルメディア食わず嫌い」な人の耳に入れたい5つの真実】の事例にもあるように(特に企業上層部の)「食わず嫌い」なところから参入・利用を拒んでいるところが多いのも事実。【Social Media Examine】ではそのような考えを持つ上層部がいる企業において、「でもソーシャルメディアは我が社には絶対必要なんだ!」と強い意志を持つ社員・中堅幹部に向け、上層部を説得し、ソーシャルメディアを運用していくための9つのステップ・アドバイスを紹介している。 1.情報の「流れ」を具体的な事例で見せる Google AlertsやTweetDeckなど無料のツールを使いこなし、自分の会社についてどのような事柄がインターネット、特にソ
【追記あり】グリーとディーエヌエーによるテレビCMの多さの「なぜ」を考えてみる : ガベージニュース
先に【テレビCM出稿量の上位陣(2010年7月分)】の考察部分「個別案件」でこの数か月の間、携帯向けソーシャルメディアの運営企業【グリー(3632)】と【ディーエヌエー(2432)】のテレビCM出稿量の多さを挙げたところ、当方の想像以上の反響があった。そこで今回はこの「個別案件」についてもう少し補足・考察をしておくことにする。 「一人でも多くの人に自社サービスを知ってもらいたいため」「話題のメディアであることを広域にアピールするため」「従来メディアの筆頭に位置するテレビに大量の広告を投入することで社会的な認知度を高めるため」「広告費にある程度余裕が出来たので、テレビCMの出稿単価が下がっているこの時期に『よいお買いもの』をした」なども理由として挙げられる。しかしそれだけでは少々裏付けとしては弱い。 そこで色々と調べたところ、見つけた資料がM1・F1総研が2010年5月に発表した[PCサイト
ソーシャルゲームを始めて、逆に減った時間は?
【米などのソーシャルゲームのプレイヤー年齢構成比をグラフ化してみる】に続き、ソーシャルゲームのプレイヤーに関する実態を調べた、調査会社ISGによるレポート【2010 Social Gaming Research(PDF)】からのデータを元にした内容チェック第四弾。今回は、ソーシャルゲームをプレイし始めた結果、何をする時間が減ったのか、主に娯楽面の時間減少についてチェックを入れることにする。 今調査は2010年1月7日から12日にかけてインターネット経由で18歳以上を対象に行われたもので、有効回答数はアメリカが800人、イギリスが402人。そのうち最低でも1週間に15分以上ソーシャルゲームをプレイした人1200人(男性535人・女性665人)を統計対象にしている。なお今回はイギリスのプレイヤーに関するデータは省き、アメリカのみを対象にグラフを生成している。 1日は誰でも24時間しか無い。睡眠
メールとFacebookとツイッター、企業とネット消費者を結びつける媒体の関係 : ガベージニュース
【1か月で10％近い伸び・ツイッターの登録数推移など(2010年5月分)】の元データなどツイッター関連の情報を配信しているWebProNewsだが、このサイトは何もツイッターに限ったことではなく、ソーシャルメディアをはじめとした各種インターネット界隈の情報やマーケティングに関する情報を提供している。そのWebProNewsで先日、妙に気になるグラフが目に留まった。アメリカのオンライン消費者(要はインターネットで買物をしている人たち)が企業の電子メールサービス(ここでは1日に1通以上の受信する頻度のものを意味する)やFacebookのファン(言葉通りお気に入りにして巡回ルートに加えること)、ツイッターのフォロワー登録(該当するアカウントの「つぶやき」を自分の定期更新情報に加えること)をどの程度の割合でしているのか、年齢階層別の傾向が示されていたからだ。元資料は【ExactTarget's】の
一人当たりの「つぶやき数」も増加中・ツイッターの登録数推移など(2010年4月分) : ガベージニュース
ショートメッセンジャーをコンセプトとしていることから、140文字が1つの発言における入力制限となっている【ツイッター(Twitter)】は、2006年7月にサービスを開始、海外では2007年から、日本国内では2009年前後から話題に登るようになった。国内では【「ツイッター」認知だけなら4割強、利用率はわずか3％】でも触れているが利用者はまだまだごく少数。そのツイッターの実情について、先日【WebProNews】で発表された最新データによると、登録数は2010年4月の時点で1億1270万に達していたことが分かった。今回はこのデータをグラフ化してみることにしよう。 元記事によると今回のデータはツイッターのAPIを利用したティレクトリ検索サービス【Twellow】の開発リーダーMatthew Daines氏から定期的に公開されているもの。2009年5月からの総登録数と、その値から逆算できる毎月の
「1日3時間以上」の高校生は2割! 携帯とのお付き合いの時間、年齢と共に増加傾向 : ガベージニュース
ベネッセは2009年5月21日、小中高校正のICT(情報・通信に関連する技術、Information and Communication Technology)に関する調査結果【子どものICT利用実態調査】を公開した。その調査結果によると、子どもの携帯電話の利用時間は学校の段階が上がるにつれて増加し、高校生では「1日3時間以上使う」とする層が2割を超えていることが明らかになった。学年が上がるにつれて携帯電話の保有率が上がるだけでなく、利用時間も増え、「より濃厚に携帯電話と付き合う」子どもの姿が見えてくる。 今調査は2008年9月から11月にかけて行われたもので、調査対象は小学4年生から高校2年生まで、有効回答数は計1万0267人。調査方法は学校を通しての質問紙による自記式調査。 学校段階別に携帯電話を使う時間を尋ねたところ、小学生・中学生では「使わない」がもっとも多く、高校生では1日1時間
ケータイの通話やメール以外の使い道、男子はゲーム・女子はデジカメ : ガベージニュース
ベネッセは2009年5月21日、小中高校正のICT(情報・通信に関連する技術、Information and Communication Technology)に関する調査結果【子どものICT利用実態調査】を公開した。それによると、携帯電話の通話や電子メール以外の機能としては、用意された選択肢の中では「カメラによる写真撮影」機能がもっとも使われていることがわかった。また、中学生・高校生になると「音楽のダウンロード」「インターネットでの調べもの」の回答率が跳ね上がり、これらの機能も積極的に活用される状況がうかがいしれる。 今調査は2008年9月から11月にかけて行われたもので、調査対象は小学4年生から高校2年生まで、有効回答数は計1万0267人。調査方法は学校を通しての質問紙による自記式調査。 携帯電話におけるメイン機能「通話」「電子メール」以外の主な機能を選択肢として用意し、それらの機能を
佐賀新聞のテレビ夕刊、YouTube上に公式チャンネル開設・地方紙では初の試み:Garbagenews.com
佐賀新聞社は2009年5月19日、動画共有サイトYouTube上に自社の公式チャンネルを開設したと発表した。佐賀県内の映像ニュースを配信し、世界に伝えていくという。佐賀新聞によれば、日本の地方新聞社がYouTube上に公式チャンネルを設けるのははじめてとのこと(【発表リリース的ページ】、【該当ページ】)。 佐賀新聞社公式チャンネル 【各省庁の公式チャンネルをリスト化してみる】や【EMIやヤマハ、YouTube上で公式チャンネルを開設しプロモーション展開へ】にもあるように、利用者が簡単に視聴できることや動画素材を流用しやすいこと、世界に向けた発信が可能なことから、官民を問わずYouTubeに公式チャンネルを開設し、既存動画やオリジナルの動画を提供している。今回開設された佐賀新聞社の公式チャンネルでは、県内のケーブルテレビ4局に配信している「佐賀新聞テレビ夕刊・デイリー版」から選ばれた動画
主要テレビ局銘柄の期末決算……(1)スポット広告とタイム広告、業績概略 : ガベージニュース
以前【主要テレビ局銘柄の第2四半期決算】などで在京主要テレビ局(キー局)で上場をしている5局の、2009年3月期(2008年4月-2009年3月)の第2四半期(中間決算)における財務・決算を比較した。テレビメディアがかかえる財務的問題、特に広告収入が激減する現状が手に取るように分かり、「これは期末決算は大変なことになるのでは？」というのが率直な感想だった。それから半年が経過した2009年5月、ようやく5局すべての期末決算データが発表された。ここであらためて各局の決算諸表などをまとめて見ることにする。一部は中間決算の文面も流用・重複しているが、サーバー移転前の記事だったこともあり、せっかくだから書き直しも兼ねることにする。 ●「キー局」と「スポット広告」 本題に入る前にいくつか定義・説明を。在京主要テレビ局、すなわちフジテレビ(現在はフジ・メディア・ホールディングス)・日本テレビ・TBS・テ
朝日新聞の決算短信から「おサイフ事情」をチェックしてみる : ガベージニュース
売上高……5372億7800万円(▲6.2％) 営業利益……34億2500万円(▲81.6％) 経常利益……▲3億270000万円(▲101.5％) 当期純利益……▲139億1400万円(▲399.4％) ※比率は前年同期比、「▲」はマイナス(以下同) 中間決算短信では赤字を計上していた、本業の収益こと営業利益。決算短信では赤字は回避できたものの、大きな減少を見せていることに変わりは無い。新聞社たる朝日新聞自身にとって、非常にゆゆしき事態といえる。さらにその他事業や朝日新聞独自の理由で大きく足を引っ張られ、最終的な赤字額は実に100億円を超してしまっている。経常利益の赤字・当期純利益の赤字(つまり経常損失と純損失の計上)は過去さかのぼれる(＝連結決算の公開をはじめた)2000年以降はじめてのこととなる。 ●損益計算書を確認する それでは中間決算短信同様に、損益計算書でお金の流れを確認する。
テレビ各局の節約度 : ガベージニュース
先に【主要テレビ局銘柄の期末決算】で民放テレビ放送のキー局5局について決算短信資料をざっと眺めみたわけだが、何点か気がかりなところがあった。その一つが各局の本業のリストラ・節約度。例えば【テレビ東京(9411)】の場合、中間決算と比べて本業の利益を示す営業利益の点では改善が見られたが、これは経費削減効果に他ならない。そこで今回は、各局の連結決算における財務諸表中、損益計算書の上記部分、「売上高」から「営業利益」にいたる部分を簡略化し、各局で比較してみることにした。いわば【朝日新聞の決算短信から「おサイフ事情」をチェックしてみる】でチェックを入れた朝日新聞の損益計算書の「①」の部分を各テレビ局でやってみようという試みだ。
「最近mixiに自社広告が多くない?!」と思って色々と調べてみた
【ミクシィ(2121)】が運営する日本国内最大手のSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)【mixi】。当方(不破)も初期から入会しており、今でも時々アクセスをするのだが、特に今年度に入ってからか気になることがあった。いわゆる「自社広(自社広告。広告スペースが空いている時に挿入される、運営会社自身の広告)が増えてないか?」ということ。初めは気のせいかとも思ったが、気になって調べてみたところ、mixiに限らずSNS全体の問題として、広告モデル上の問題点が表面化している可能性が見えてきた。そこでここでは、それら「SNSと広告の課題」についてまとめてみることにする。 「mixi」には多種多様なスペースに広告設置エリアが用意してあり、その場所の特性やサイズなどで広告を出すための料金が異なる。もちろん人気のある(注目されやすい、閲覧回数の多い)部分は料金が高い。 例えばポータルサイトの「ヤフ
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ユーザー数トップはアメリカ、では9年間の増加率トップは?…G8のインターネットの普及率などをグラフ化してみる