三科恵三の「WEBマーケティング注目事例」（第1回）
コーディネートを楽しみながら商品購入へ 三科恵三（グラムメディア・ジャパンパートナーリレーションマネージャー） WEB企画開発のVASILYは4月、ファッション好きが集まるコミュニティサービス「iQON（アイコン）」のベータ版の提供を開始した。これはファッションアイテムの画像を組み合わせてオリジナルコーディネートを作成したり、他のユーザーと感想を共有したりできるというもの。 既に5,000を超えるコーディネートが投稿されており、それらを見てみると、まるで女性ファッション誌を切り抜いたかのようだ。コーディネートに使用されているアイテムはネットショップ経由で購入することもできる。 同様のコンセプトのサイトは米国にも存在しているそうだが、日本人向けにインターフェイスや操作性を工夫し、新しいファッションの楽しみ方を提案している。iPhone/iPad向けのアプリ、ソーシャルアプリ、モバイルサイトで
ソーシャルメディアの時代なので、クチコミマーケティングを再考しよう：４
（シカケ）と（シクミ）という公式 クチコミマーケティングを企むにあたって、頭の中に入れておきたい公式が「（シカケ）×（シクミ）」である。（シカケ）とは「人に伝えたくなるネタ・情報」のことであり、（シクミ）とは「人に伝えやすい機能・ツール」のことである。この２つの掛け算がうまく行った場合に、クチコミはうまく拡がりを見せる。この公式に基づいて考えると、クチコミを目論んだ企画がうまくいくかどうかのシミュレーションが行いやすい。 例えば、［A］という企画に触れたときに、 人に伝えたくなる確率が30％（0.3） 人に伝える確率が平均して３人 とする。前者が（シカケ）によるもので、後者が（シクミ）によるもの。この２つを掛け合わせると、 ＝0.9 という値が出る。クチコミなので、この時拡がった３人にも同じものだとして、次のように掛ける。 0.9 × 0.9 = 0.81 これを続けていって、0.9 →
EC搭載“おねだり機能”の利用が2010年、前年比9倍を達成
下着メーカーのトリンプ・インターナショナル・ジャパンは20日、同社ECサイトで限定販売している女性下着ブランド「desir（デジール）」販売サイトで「おねだり機能（気に入った商品を指定し、男性などに支払いを依頼できる機能）」の利用が2010年、前年比約９倍を達成したと発表した。 おねだり機能は、EC業界が新たな「ギフトシステム」として注目をしており、同ブランドの全購入者の5分の1がこれを利用しているという。 21日より、同シリーズの夏に向けた新作の先行予約を開始。28日よりWebサイトにて限定発売する。 また、おねだり成立カップルから抽選で15組に「desir特製スパークリングワイン」と「オリジナルグラス」をプレゼントし、より一層の利用拡大を図る。 Web限定下着シリーズ『desirデジール）』 URL：http://shop.triumphjapan.com/brands/desir/i
ソーシャルメディアの時代なので、クチコミマーケティングを再考しよう：３
第二のクチコミの企み 前回説明をした「第一のクチコミの企み」は商品・サービスそのもののクチコミ能力だった。そして今回説明する「第二のクチコミの企み」がいわゆる広告／プロモーション領域でのクチコミの企画である。 私自身はクチコミは企むことができるし、しかもクチコミはコントロール可能だと考えている。ただし、コントロール可能なのはクチコミの企みをスタートさせるまでの間であって、実際に人々の間でクチコミが始まってしまえばそれをコントロールするのは非常に難しくなる。では、“コントロールできるクチコミ”というのは、どういうものか。 それはクチコミの企みの「公式」を頭に入れているかどうかから始まる。ただその前にクチコミマーケティングの中で言われる「バズ・マーケティング」や「バイラル・マーケティング」の考え方について話をしておこう。というのも、私はこの２つの言葉を別の性質のものとして考えているからだ。これ
3大ソーシャルメディアの利用目的・動機についての調査結果
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）では、モバイル・インターネットWEBによるオンライン調査にて、「3大ソーシャルメディアのユーザーインサイト調査」を実施致した。 モバイル・インターネットWEBでのオンライン調査にて2,584人を対象に、3大ソーシャルメディア（Facebook、mixi、Twitter）の利用目的・動機について調査したところ、Facebookユーザーの40.6％がビジネス上のコミュニケーションを目的として同SNSを利用していることがわかった。 またmixiでは、ビジネス目的で利用しているユーザーは7.2％と少なく、逆にプライベートのコミュニケーション目的で利用しているユーザーが81.0％と、両SNSの用途・利用目的の違いが際立つ結果が得られた。 ちなみにTwitterでは、利用者の27.5％がビジネス目的で利用していると回答している。 調査期間 … 2011
震災後に「OKWave」の災害関連ページへの関心拡大、情報交換も活発化
株式会社オウケイウェイヴは、同社が運営する日本初、最大級Q＆Aサイト「OKWave」にて東日本大震災発生（3月11日）以降のサイト利用者の動向を調査しました。 その結果、震災に関連した関連ページへの閲覧数や投稿数が拡大、とくに『防災・災害』カテゴリは質問投稿数が20倍に増加していました。 調査結果 「OKWave」では震災前後20日間に投稿された質問内容の動向を調査しました。 （対象期間：2011年2月19日～2011年3月30日） その結果、震災発生後、『防災・災害』カテゴリ（http://okwave.jp/c586.html）への質問投稿数はおよそ20倍、同カテゴリの各Q＆Aの閲覧数も増加しており、震災情報への関心の高さが伺える結果となりました。 『防災・災害』カテゴリへの質問の大半は原発関連で、全体の約4割を占めています。 中でも放射性物質による健康被害を懸念する内容が多く見られ、
ソーシャルメディアの時代なので、クチコミマーケティングを再考しよう：１
情報流通網は絶えず変化する 情報の流通の進化というのはインフラストラクチャ（社会基盤）と密接に結びついている。古くは鉄道、そして自動車などの交通網の発展は新聞のような物理的な形態のメディアの輸送を可能にし、情報到達のエリアを拡大したと言われる。電気的メディアである電信電話網の発展は、物理的な何かが情報のビークルであらねばならなかった時代の制約を乗り越え、情報到達時間のギャップを大幅に縮めた。そして電子的なメディアであるインターネットは、場所の制約・時間の制約を超えて情報共有の空間として成長してきている。 今からほんの少し前、数年前までは、従来型メディア（とりわけマスメディア）が「プッシュ型メディア」なのに対し、インターネットは「プル型メディア」であると分類されていた。インターネットは情報のアーカイブであって、必要に応じて情報を取りに行く（＝プル）、そんなメディアだと考えられていた。それゆえ
検索連動型広告がもたらした「悪しき」広告観
「最も効果が高い広告手法」は本当か 検索連動型広告を大々的に実施している企業に勤めていた頃から感じていたことを書こうと思う。それは、この広告ビジネスが広告業界にもたらした「悪しき」考え方だ。 遡ること十数年前、当時まだ「総合広告代理店」がネット広告に本腰を入れてなかった頃、この領域が拡大成長するに至った立役者は若い世代が中心になって作り上げてきた「ネット専業広告代理店」である。このことは疑いもない事実であり、まだまだ「売れる媒体」ではなかったこの分野を、ネットバブルが崩壊しようが現在まで持ちこたえさせたのは、彼らの「売り物」がネット広告しかなかったからだった。それゆえ、彼らが「売り物」を広告主に説明するときには従来の広告と違うセールストークが必要であった。 それは、（インターネット広告業界に古くから従事していた人であれば一度は聞いたことがあると思うが）「テレビとか新聞とかマスメディアは効果
注目すべきは従来メディアのリノベーション――メディアが本当に変わるのは、これから10年
デジタル化がリノベーションを促進する 1970年に大阪で開催された日本万国博覧会では、初めて一般向けに携帯電話が展示・使用可能な状態で紹介され、会場内はネットワークで張り巡らされ今でいう「LAN」が構築されており、テレビ電話も設置されていた。85年、茨城で開催された科学博（通称：つくば博）は、「ニューメディアの展覧会」的博覧会として開催され、「ジャンボトロン」という20数メートル×40数メートル、2000インチサイズの屋外映像装置が登場。３D映像の放映も可能な装置だった。つくば博の前年84年には「キャプテンシステム」というインタラクティブな文字画像情報サービスが登場している（2002年サービス終了）。今、インターネットを中心に新しいメディアの登場が叫ばれているが、実際には、この40年間の間、様々なメディアが登場し、あるものは消え、あるものは形を変え、現在のメディア状況への礎（いしずえ）を作
セグメンテーションからコネクションへ
脱マス思考のターゲット視点 マーケティングコミュニケーションを進める上で、最初に行われる作業の一つはどういったターゲットを対象にするかを設定することにある。従来的なやり方・発想としては、年齢・性別・所得などのデモグラフィック（人口統計学的）、行動・価値観・購買動機・商品やサービスの使用程度による分類であるサイコグラフィック（購買者の心理的要因）を切り口として「セグメント（分類）」されてきた。 これらの分類は「全体」から「部分」をマーケター側が「勝手に」区切ったものであって、マーケティングコミュニケーションの対象としては「それぞれの点（＝人）」となる。一方、インターネットがもたらした人々の「つながり」はマーケターによってそのような集まりをセグメンテーションされたものではなく、自発的に構成された「コネクション（接続関係）」によるものだ。 この「コネクション」によって構成される人間関係を「トライ
メディアとは何か
情報技術そのものではなく、文脈の中に発見されるもの 承前。「メディア」とは何か。この問いも多くの人にとって様々なイメージが思い浮かびやすい。しかし、私は常に社会学的観点からの「メディア」定義を自分の頭の中で採用するようにしている。とりわけ『ソシオ・メディア論』と呼ばれる、メディア系の社会学者の間で使われる視点、である。この視点においては、「情報技術」がすなわち「メディア」ではない。多く一般的には、情報を伝える技術こそが「メディア」である。それゆえ、無意識に情報送信・共有・記憶するデバイス類はメディアと称されるが、少なくとも私にとってそれはメディアではない。情報技術であれ、その他の「何か」であれ、あるモノが社会経済的文脈の中で埋め込まれる「様態」。それが「メディア」なのだ。 例えばメディア論の始祖と言える、マーシャル・マクルーハンの視点では、自動車は「人間の足を拡張するメディア」である。わか
何が「メディエイト」するのか
メディア「組み合わせ」議論の落とし穴 メディア。広告の世界においてこの言葉は常に不可分である。そして非常に曖昧（あいまい）で多義的でもあり、この言葉を発した人とそれを聞いた人の間で共通のイメージを思い浮かべることすらできないかもしれない。ある人はいわゆるマス４媒体のことを思い浮かべるだろう。ウィキペディア的な定義で言えば「メディア：情報やデータを蓄積したり届けたりするためにするツール」ともあるので、記録媒体、メモリカードやＤＶＤもメディアである。 一方、数年前より「メディアニュートラル」という言葉が広告業界を席巻した。マス４媒体偏重をやめ、あらゆるメディアを使いこなそうというスローガンでもあった。しかしながら、メディア、という言葉ほど便利なものはない。クロスメディアという言葉を使えば、複数メディアを相互に関連付けて使いこなしているように思えるし、それによってマスメディアの効果への懸念や広告
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