好きなイラストレーターさんがいた 四六時中イラストについて呟いていて、楽しそうだなと思った。 2万人を超えたあたりから、ちょっとおかしくなった。世直し系のツイートが多くなった。 このポスターはダサいとか、マナーについて語り始めた。しろハゲ漫画も描き始めた。 それでも絵が好きだからフォローを続けた。 フォロワーが増えるたび、安倍政治がどーのこーのの、トランプがどーのこうののリツイートが増えていった。 10万人が超えると、仕事が忙しいのか絵のアップが減り、政治について稚拙な持論を語り始めた。 主語を大きくして四六時中攻撃的なツイートをするようになった。 貴方が影響力あるのは絵に関してで、政治や倫理観ではないですよ、と言いたい。 新しく政治用の垢でも作ったらいいじゃん、誰もフォローしないと思う。 そんな価値のツイートを、絵でフォローした人に見せつけてるんだよ。発言の正しさじゃなくて、絵の上手さで

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

国交省、所管倉庫団体などへマスク斡旋　関係者「医療現場が先」「こんなことをしていたらまずい」【新型コロナ】 新型コロナウイルスの感染拡大でマスク不足が続く中、国土交通省が全国の倉庫関係など所管する業界団体に、医療機関でも使用可能とみられる使い捨てマスクの販売業者を仲介していることが14日、静岡県内関係者への取材で分かった。赤羽一嘉国交相は先に、タクシーなど公共交通事業者向けのマスク供給を打ち出し、同省担当者は「類似した取り組み」と説明。ただ、通知を受けた県内関係者は国による購入斡旋（あっせん）行為との見方を示し、「医療現場など、より必要性の高いところに回すのが先だ」と指摘した。 【表】国内の新型コロナウイルス感染者数 静岡新聞社が入手した文書では、マスクは50枚入り1箱3千円で、1カートン（900枚）から注文を受け付ける。販売するのは輸入関連業者とみられる。発信元は「国交省大臣官房参事官（

中小企業などの資金繰り支援を行っている政府系金融機関の日本政策金融公庫の渋谷支店で、職員１人が新型コロナウイルスに感染していたことが分かり、16日は支店の窓口を休止しています。電話での相談などは通常どおり受け付けているということです。 この職員は、今月７日に発熱のため休みをとったあと、８日は熱が下がり、マスクをつけて出勤しましたが、９日に再び発熱し、９日以降は出勤していないということです。 日本政策金融公庫では渋谷支店の消毒作業を行い、16日は窓口を休止しています。 窓口は17日再開する予定で、電話での相談は16日も通常どおり行っています。 日本政策金融公庫では、新型コロナウイルスの影響を受けた個人事業主や小規模事業者はインターネットや書類の郵送でも融資の申し込みができるとして、利用を呼びかけています。

衆議院などによりますと、男性秘書は、４日間以上高熱が続いたため、14日検査を受けた結果、15日に陽性と確認され、自宅で療養しているということです。 木原氏は、コメントを出し、自身は、男性秘書と今月６日に日程の打ち合わせのため２分ほど立ち話をした以外は、この２週間、対面での接触はしておらず、保健所から濃厚接触者には該当しないと言われているものの、当面、国会への登院は控えるとしています。 また、事務所でほかに体調不良を訴える人もいないとしています。 衆議院では、東京 永田町の議員会館にある木原氏の事務所などの消毒を行うことにしています。 議員会館に勤める国会議員の秘書で感染が確認されたのは、２人目です。

シンガポールに移住すれば億単位で節税できるほど稼いでいるのに、日本に残る真の愛国者。 黒瀬深氏の意見は大金持ちの勝ち組ならではの意見なので、底辺貧乏人が賛同するのは奇妙ですね。

新型コロナウイルス対策として国民１人当たりに「現金１０万円」を支給する案をめぐり、自民・公明の幹部が異例の長時間協議を行いましたが、結論は先送りとなりました。 自民・公明の幹事長らは感染拡大を受けた対策として、断続的に４時間にわたり、国民１人当たりに１０万円を支給する案をめぐり協議しました。 これに先立ち、公明党の山口代表は１５日、安倍総理と会談。公明党によると、山口氏は、すでに政府がとりまとめた、収入が半減した世帯などに現金３０万円を支給する対策ではなく、一律、現金１０万円を国民に支給するよう求め、今月下旬にも成立する見通しの補正予算案の組み替えも要請していたということです。 ただ、１５日の協議で自民党側は予算案の組み替えには応じず、現金の一律給付についての結論は先送りとなっています。