まずは「話の方向性」を示す 上司からの「どうだった？」は、「きちんと報告しなさい」という意味だ。 講演会で何を発見したのか、パーティの顔ぶれはどうだったのか、契約はどこまで詰められたのかといった具体的な情報を求めて聞いている。「実際に出向いた者にしかわからないから、答える側がポイントを絞りなさい」と言っているのだ。 だから、まず答えるべきは「主観」ではなく「話の方向性」だ。大まかでよいので、これから何について答えようとしているかの概略を示せればよい。そこでキーになるのが「答えの最初のひと言」だ。 たとえば、「盛り上がりました」を「盛況でした」と言い換えてみる。「盛り上がりました」は主観的だが、「盛況でした」は視点が客観的であり、巨視的といえよう。答え方をこうしたフレーズではじめてみるだけで、幼稚な印象が消え、知的に見える。 逆にいえば、幼稚な感想しか言えないのは、「首尾よくまとまりました」

21人以上の会議は帰属意識を低下させる 「21人以上の会議」に参加する機会が多い人は帰属意識が低くなる。加えて、イノベーションは起こりにくく、組織力も弱いと感じているというデータがあります（図表1）。各人がどの会議に参加したのかや、その会議の参加人数は自動的に算出されます。 この調査は「あなたはこの会社にあと何年いたいですか？」「同じ待遇で誘われたら、よその会社へ行きますか？」などさまざまなアンケート結果を踏まえ、分析された内容です。 ちなみに、日本マイクロソフトはグローバルのマイクロソフトの平均に比べ、会議にかけている時間が17％多く、参加人数も11％多いとのデータがあります。そのほかにも1週間におけるミーティングにかける時間が長い組織ほど、会議中の内職（マルチタスク）が多いというデータもあるようです（図表2）。直感的になるほどと思える内容ですが、データ化されるとムダな会議を減らす必要性

消費者のニーズを掘り起こすため、グループインタビュー・座談会を開催する企業は多いのではないでしょうか。インサイトマーケティングの専門家である桶谷功さんは、これらの方法では消費者も気づいていない真のニーズには到達できないと指摘します。ではどのようにすれば、彼らが“本当に求めているもの”を明らかにすることができるのでしょうか――。 表面的な話しか出てこない こんにちは、桶谷功です。前回（「なぜか売れない商品ばかり企画してしまう､ヤバい日本企業の典型的な特徴2つ」）は人々の無意識のニーズである「インサイト」をつかむのが、ヒット商品を生み出す秘訣だというお話をしました。 今回は、その「インサイト」をつかむには、どうすればいいかというお話をしたいと思います。 古くからあるマーケティング・リサーチの手法のひとつに、「グループインタビュー」というものがあるのをご存じでしょうか。5～6人程度の一般消費者に

ストレスがたまらない人は何が違うのか ストレスは借金と似ています。借金はしなければいいようなものですが、たとえば、家を建てたいとか、子どもの教育をしたい、そういうある程度、お金が必要になるときに、借金ができるからこそ、今まで、自分1人の稼ぎではできないようなことも実現できるという良い面があります。しかし借金を返さないでいつまでもためていると、破産してしまいます。だから、借金を返すことがとても大事なのです。 ストレスは、ストレッサーという状況要因があるために、われわれの体や心にたまっていきます。では、私たちはストレスに対してどのような対策をとればよいのでしょうか？　対策としては、発散する、無理をしないなど考えられますが、そうそううまくいくものではありません。 そこで、ストレッサーとストレスの間にある「個人要因」に注目してみましょう。同じ状況に置かれてもストレスがたまる人とたまらない人がいます