【京都】村田製作所は輸送の脱炭素化に向け、日本で生産した電子部品を海上輸送で輸出する方向で本格検討に入った。通常は短納期を実現するため、重量のある大型電池などを除き、日本からの輸出... マイクリップ登録する
ホンダの本気! エアバッグ付きスマホケースがかっこよすぎる(動画あり)2013.12.05 17:007,680 塚本直樹 かっこいい…! スマートフォンを落として画面を割ってしまった経験がある方って、結構いらっしゃるんじゃないでしょうか? 私も先日iPhone 5sを落とした時に画面が少し割れてしまい、大いにヘコんでいるところです。 そんな悲劇を繰り返さないために、ホンダがエアバッグを利用したスマートフォンケース「Smartphone Case N」の開発に立ち上がった…というコンセプトの動画が公開されました! 動画に登場するのは、買ったばかりのスマートフォンを落として画面を割ってしまったというホンダの開発者?の方。悲しくて毎日泣いてしまい、飼っていた猫にも逃げられてしまったそうです。そんな悲劇を繰り返されないように、落下に強いスマートフォンケースの開発を決意したとのこと。 まず、落下の
先週、東京モーターショーの取材のため、我々Autoblogのスタッフは日本を訪れた。その際、ホンダの好意で、本社や新工場、テストコースなどを見学することができたのだが、日本企業が社内の公用語を英語にするということは非常に大変だと感じた。ちなみに我々の取材に対しても、伊東孝紳社長(写真上)は通訳を介して応じている。しかし、金融情報サイト『ブルームバーグ』は、ホンダがグローバルな会議(他国にある支社や工場などにいるスタッフとの会議)においては、出席者は英語を使うようにという方針を定めたと報じている。 近年、国際的なビジネスの場では英語を共通言語とする動きが加速しており、日本企業ではブリヂストンや日産、「ユニクロ」を運営するファーストリテイリング、楽天などが、いち早く英語の社内公用語化を導入している。『ブルームバーグ』によると、ホンダがグローバルな会議で英語を公用語とするとした理由は、「意思決定
ホンダは報道関係者向けの技術説明会「HONDA ミーティング」を12月5日に開催し、新開発エンジンや変速機、ハイブリッド技術、電気自動車の技術など、次世代のパワートレーン技術を一挙に公開しました。限られた時間の中で、とても取材し切れないほど盛りだくさんの発表だったのですが、そうした中にあって、私たちが最も注目した技術の一つが、二つのモータを使ったハイブリッドシステムでした(関連記事)。 トヨタ自動車のTHS(Toyota Hybrid System)と異なり、遊星歯車機構を使わない方式であることは以前から明らかになっていましたが、その具体的な中身については、これまでベールに包まれていました。 今回明らかになってみると、ホンダの2モータ式ハイブリッドシステムの構造は、拍子抜けするほどシンプルなものでした。簡単にいえば、ほとんどの走行モードは、電気自動車(EV)、もしくはシリーズハイブリッド車
ケンケン、手酌、聖徳太子!? ――自律性と状況適応能力が向上、新型ASIMO誕生:自律行動制御技術を新たに搭載 ホンダは、知的能力・身体能力・作業機能を向上させたヒューマノイドロボット「新型ASIMO」を発表した。従来の「自動機械」から「自律機械」へと進化を遂げたという。 ホンダは2011年11月8日、自律行動制御技術を新たに搭載したヒューマノイドロボット「新型ASIMO」を発表した。 新型ASIMOは、周囲の人の動きに合わせて自ら行動する“判断能力”を備えたことで、従来の「自動機械」から「自律機械」へと進化したという。具体的には、(1)とっさに足を出して姿勢を保つ「高次元姿勢バランス」、(2)周囲の人の動きなどの変化を複数のセンサーからの情報を総合して推定する「外界認識」、(3)集めた情報から予測して、人の操作の介在なしに自ら次の行動を判断する「自律行動生成」の3つを実現する技術を開発し
ホンダは、「インターナビ・プレミアムクラブ」の情報ネットワークを活用して全てのホンダユーザー(4輪)に交通情報などを提供する「インターナビ・リンク」を18日から導入する。 提供されるのは燃費や所要時間などの条件に応じて最適なルートを提示する「インターナビ・ルート」やドライブ情報、燃費履歴など。インターナビ対応のナビゲーションを保有しないユーザーにも提供することとした。 会員登録したうえで、情報はパソコンや携帯電話、スマートフォン(当面は『iPhone』のみ)を通じて取得する。3月以降に新車を購入したユーザーについては同月18日から、それ以前に購入したユーザーについては6月から受け付ける。 会員登録は、車両を購入した販売店で受け付けることになっており、このサービスによって顧客との接点を密にする狙いもある。このサービスの開発担当者によると、ホンダ販売店以外から中古車を購入したユーザーについても
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