インフルエンザワクチン接種者は新型コロナの陽性になりにくかった...... 米研究
インフルエンザワクチン接種者が新型コロナで陽性となる確率は、非接種者に比べ24％減少していた...... scyther5-iStock ＜ミシガン大学医学大学院の研究チームが、インフルエンザワクチンの接種と新型コロナウイルス感染症との関連を調べた...... ＞ 2019/2020年シーズンのインフルエンザワクチン接種者は、非接種者に比べて、新型コロナウイルス感染症の検査で陽性になりにくく、重症化しづらかったことがわかった。 米ミシガン保健福祉省（MDHHS）では、2020年3月10日から7月15日までに2万7201名が新型コロナウイルス感染症の検査を受け、4.5％に相当する1218名が陽性と診断された。陽性者のうち41.5％の505名が入院し、7.4％にあたる90名が死亡している。 入院が必要となる確率が低く、入院期間も短かった ミシガン大学医学大学院の研究チームは、これらの陽性者を対
「検査と隔離」もウイルス第2波は止められない 米専門家
Contact Tracing Won't Solve the Coronavirus Crisis: Epidemiologist ＜呼吸器を冒す病原体は数カ月～数年は止まらないと、疫学の第一人者でミネソタ大学感染症研究・政策センターのオスターホルム所長に聞くパンデミックの次なる段階＞ 夏の訪れを知らせるメモリアルデー（戦没者記念日）の休日、「日常」に戻りたいというアメリカ人の想いはピークに達した。米国内各地では新型コロナウイルス対策の様々な制限が緩和され始め、メイン州ではキャンプ場の営業再開が許可された。ニューヨーク市はビーチの開放を検討中で、フロリダ州では青少年の活動全般を解禁した。 アメリカをはじめ各国は、アフター・コロナの新しく不確実な段階に突入しつつある。厳しいソーシャル・ディスタンシング（社会的距離の確保戦略）が導入されたことで、ニューヨークやイタリア、イギリスなど感染拡大が
「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に
＜より多くの人をウイルスにさらすことで集団免疫を獲得する、というスウェーデンだけの「人体実験」には国内から反対も出始めている＞ ロックダウンに頼らない独特の新型コロナウイルス対策で知られるスウェーデンで、感染者が増え続けている。しかも米ジョンズ・ホプキンズ大学の集計によれば、死亡率は4月30日時点で12％超。これは、感染者が1000人を超える国の中で6番目に高い割合で、現在の感染拡大の中心地で死者数も最多のアメリカ（約5.8％）、ウイルスの発生源とされる武漢市がある中国（約5.5％）と比べても2倍以上の高さだ。 新型コロナウイルスの感染拡大を抑える対策としては、北欧諸国も含むヨーロッパの多くの国が全国的な封鎖措置を取り、厳しい移動規制を敷いている。こうしたなか、スウェーデンは全国的な移動規制や外出制限をしないという独自路線を貫いており、ストックホルムの通りの人でもカフェの客入りも一見、普段
レスリングが五輪から「除外？」、アメリカでも広がる困惑
別に「日本のお家芸」だからということで、欧米の委員たちが意地悪をしたわけではないと思います。今回の「レスリングがオリンピック種目から除外される可能性」というニュースは、アメリカでも驚きと共に受け止められています。この２月12日（火）という日は、前日にローマ法王ベネディクト16世の「生前辞任」のショック、そして北朝鮮の核実験のショック、ＬＡＰＤ元警官で殺人犯の逃亡劇など大きなニュースがあったのですが、この「レスリング問題」は決してニュースとしては埋もれていません。 というのは、アメリカは「レスリング大国」だからです。何よりも頂点に位置する全米オリンピックチームは、世界でも一二を争う強豪チームです。特に男子は、昨年のロンドンでは金メダルが２個（いずれもフリー）を獲得するなど、2000年のシドニー大会以降のトータルで「６個」の金メダルを獲得しています。女子レスリングに関しては、アメリカの場合は種
政治家を育てる質問
12月16日の衆議院選挙投票日。テレビ東京の開票特番「池上彰の総選挙ライブ」を担当しました。 放送中から思わぬ反響をいただき、テレビ東京にはいまも再放送やＤＶＤの発売を求める声が寄せられているそうです。 テレビ東京の人たちはもちろんのこと、外部スタッフが総力を挙げて制作・放送したものですから、当然の評価とはいえ、その一翼を担った私も嬉しく思います。 いつも「いい質問ですね」が口癖の私としては、視聴者に「いい質問ですね」と言ってもらえる内容を目指したからです。 ただ、党首や候補者への私のインタビューは、ジャーナリストとして当然のことをしたまでで、これに関する評価は面映ゆいものがあります。 というのも、たとえばアメリカのテレビの政治番組なら、政治家に対しての容赦ない切り込み、突っ込みは当然のことだからです。 日本なら「失礼な質問」に当たるようなことでも、平然として質問をしますし、質問を受けた側
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