「DMMをつくり変える」 29歳CTOのエンジニア魂 | NIKKEIリスキリング
動画配信やオンライン英会話などを手掛けるDMM.com（東京・港）は2018年10月、新たなCTO（最高技術責任者）を迎えた。松本勇気氏、29歳。前職のグノシーでもCTOを務め、主力事業であるニュースアプリやブロックチェーン技術の開発を主導してきた。「ソフト開発などエンジニアリングの考え方は経営全般に応用できる」と話す松本氏に、CTOという役職の魅力について聞いた。 自分のやった仕事を日報で伝える18年11月、同社はプログラミング教育を手掛けるベンチャー、インフラトップ（東京・渋谷）を子会社化した。インフラトップはオンライン教材と教室での指導を組み合わせ、プログラミング未経験者を3カ月でエンジニアに育てるのが特徴だ。 「教育事業はこれから力を入れていきたい分野」と松本氏。入社して間もない時期だったが、買収の投資対効果などを詳しく分析した結果、自らインフラトップの取締役として経営に参加し、成
無料タイピング練習 |Ｐ検-ICTプロフィシエンシー協会
タイピング技法は、ICTを活用する上での基本であり、タイピングが苦手なままで放置しているとパソコンに慣れ親しむことができず、ひいては「ICTを活用した課題解決力（＝情報活用力）」も身につけられなくなってしまう恐れがあります。 逆にタイピング速度が「話すスピード」に近づく人にとっては、パソコンを単なる“清書ツール” としてではなく、自分の脳（思考力）の延長として活用することもできるようになります。 【「インターネット版」の推奨する動作環境】 OS：日本語版Windows(R)１０/１１ ブラウザ：Google Chrome 最新版 ※ブラウザの設定においては、「JavaScript」と「Cookie」を有効にする必要があります。 ※上記以外のOSやブラウザをご利用いただいている場合、不具合が発生する可能性があります。 <ご利用方法> 下の動作環境をご確認の上、ダウンロードをクリックし、メッセ
再生請負人・メガネスーパー社長が語る “負け癖”がついている社員たちを蘇らせる方法
コーチ育成のプロ・中竹竜二さんと一緒に、ビジネスの世界で今求められている新しいリーダー論を探る連載。経営不振に陥っていたメガネスーパーに、投資ファンドが社長に選んだのが星﨑尚彦さんでした。現場に入り社員の意識改革に着手、わずか3年で黒字化を達成。その後も順調に業績を伸ばし続けている。星﨑さんのマネジメント手法は一見強烈なリーダーシップ型。だが、実態はどうだったのでしょう。前篇ではメガネスーパー再生物語のポイントをお伺いします。 ～この記事でわかること～ 再建を引き受けた星﨑社長がまず最初に行ったこととは？ 指示待ちになっていた社員を変えるため言い続けたこととは？ ダメな会社に共通する「5つのポイント」とは？ 中竹竜二さん（以下中竹） ：スポーツの世界では、 「日本人は“負け癖”がついていることに自覚がない」 と言われることがあります。選手たちはまじめに練習に取り組んでいるし、選手たちにはテ
HRzine
HRzine Day（エイチアールジン・デイ）は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。
「あけおめLINE」の負荷に耐えるインフラを作った話。LINEのインフラ設計を中の人に聞いた｜ハイクラス転職・求人情報サイト AMBI（アンビ）
「あけおめLINE」の負荷に耐えるインフラを作った話。LINEのインフラ設計を中の人に聞いた 国内外で展開する膨大なメッセージを処理する、LINEアプリのインフラってどうなっているの？ こんな素朴な質問をサーバー、ネットワークなど、中の人に聞いてみました。 2011年6月のリリース以来、右肩上がりの成長を続けるコミュニケーションアプリ「LINE」。主要4カ国（日本・タイ・台湾・インドネシア）の月間アクティブユーザー数は1億6,400万人を超えており、多くの人々にとって必要不可欠な社会的インフラにも等しいアプリになっています。 そして、多数のユーザーを抱えるアプリでは、膨大な量のトラフィックやデータを前提としてインフラアーキテクチャを設計する必要があり、インフラエンジニアの技術力がアプリの使い勝手に大きな影響を与えます。 本稿では、LINE株式会社のサーバーサイドエンジニア 中村俊介さん、サ
ユーザーを泥棒あつかいした産業は、歴史的に沈んでいった｜深津 貴之 (fladdict)
2月13日の文化庁の文化審議会著作権分科会での、ダウンロード違法化に反対する声明です。海賊版対策に、ダウンロードを違法化の対象を超拡大するというのは、害のほうが大きすぎるという意思表明です。 本来なら、こういう政治的なゴタゴタには、スタートアップは近づきたくありません。ですが、noteは「だれもが創作をはじめ、続けられるようにすること」を標榜しています。クリエイターに不利益をもたらしかねない政治的アクションには、しっかりと意見を表明すべきだと考えました。 これはnote設立から続く、CEOである加藤の強い思いでもあります。 著作権法は、基本的には「表現の自由」の限定例外事項にとどめるべきかと思います。なぜなら簡単に拡大解釈できる上に、強すぎる法律だからです。特定の表現を、個人あるいは企業が申請なしに100〜120年も占有できる権利というのは、控えめに言っても強すぎる権利です。 クリエイター
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