メディア・パブ: 米国で爆発的に成長しているメディアサイトとモバイルアプリとは
ネット産業は相変わらず、ソーシャル旋風とモバイル旋風で沸き立っている。ネット先端国の米国でも、2～3年ほど前に調査会社などが立てた予測を上回る速度で、ソーシャル化やモバイル化が進んでいる。この1年ほどを振り返っても、その激動ぶりがすさまじい。 comScoreが公開したレポート「2015 U.S. Digital Future in Focus」でも、加速化するソーシャル化とモバイル化の流れの中で、最近のデジタルメディア・ビジネスの変容ぶりを定量的に伝えている。そのレポートの中で目に留まったグラフを二つ、紹介する。 最初のグラフ（図1）は、2014年にユニークビジター数が急増したデジタルメディア・サイトを示している。月間ユニークビジター数が2000万人を超える規模のメディアサイトを対象に、昨年1年間で40%以上の高度成長を遂げた人気急上昇サイトだけをピックアップしている。それでも17サイト
メディア・パブ: ソーシャルメディアでシェアされる人気コンテンツ、サイトによってこんなにも違う
パブリッシャーが発するコンテンツを知る場として、ソーシャルメディアの役割が大きくなっている。特に若い人は、ソーシャルメディアで話題になっているコンテンツを閲覧する機会がますます増している。 そこで、ニュースやエンターテイメントコンテンツを提供するメディアサイトでは、いかにして彼らのコンテンツがソーシャルメディアでより多くのユーザーに共有してもらうかが重要になってきた。ところがソーシャルメディアのタイプによって、拡散しやすいコンテンツが異なるはずだ。ソーシャルメディア対策に力を注がなければならなくなったパブリッシャーにすれば、どのようなコンテンツがどのソーシャルメディアで拡散しやすいかを定量的に知りたいところだ。 そこでメディア分析会社NewsWhipは、パブリッシャーサイトが発する各記事が代表的なソーシャルメディアでどれくらい共有されているかを計測している。同社は毎月、フェイスブックとツイ
メディア・パブ: 世界トップのオンライン新聞「Mail Online」、若者世代で人気急伸のバイラルメディア「Elite Daily」を買収
訪問者数世界一のオンライン新聞を所有する英「Daily Mail」が、若者世代で人気急上昇のバイラルメディア米「Elite Daily」を買収した。買収額は約4700万ドルと見られている。 Daily Mailが運用する「Mail Online」は、英ABC（the British Audit Bureau of Circulation）が公表した2014年12月の月間ユニークビジター数で約2億人に達しており、世界トップの新聞社サイトと見なされている。一方の「Elite Daily」は20代前半の若者たちが2012年に立ち上げたばかりのサイトであるが、ミレニアル世代のハフィントンポストをうたい文句にバイラルメディアとして急成長し、現在のグローバルの月間ユニークユーザー数が7400万人になったと主張している。従業員数は65人になったという。 Mail Onlineはゴシップやエンターテイメン
メディア・パブ: 米国の主要ソーシャルメディア、この1年間で高齢者ユーザーがほぼ倍増
ソーシャルメディアは若い人中心のコミュニティーサービスのはずだが、米国ではこの１年間、高齢者ユーザー数の成長率が際立って高かった。Pew Research Centerの調査によると、主要ソーシャルメディアの年齢層別成長率を比べると、驚くことに各サイトでこぞって65歳以上の高齢者層が一番高かったのだ。ユーザー数そのものはまだ少ないものの、多くのサイトで1年前に比べて2倍近くも増えている。 毎年実施しているPewの調査は、昨年は9月に米国の18歳以上成人のインターネットユーザー1597人を対象に実施した。米国のオンラインユーザーが、代表的なソーシャルメディアをそれぞれ何％利用しているかの結果が、次のグラフである。5サイトにおける2012年、2013年、2014年の利用者率の推移を示している。Facebookが圧倒的にユーザー数が多いのは変わらないが、成長率が完全に鈍化しており、2014年は前
メディア・パブ: 米国民共通の信頼すべきニュースメディアが存在しないのか
ニュースメディア、さらにはソーシャルメディアが、米国民のイデオロギー分断を加速化させているようだ。リベラル派も保守派も含めた米国民共通の信頼できるニュースソースが事実上存在しない。 米国民がイデオロギーの違いによって、どのニュースソースを信頼しているか、あるいは信頼していないかを、Pew Research Centerが調査した。以下はその結果を色分けしたグラフである。 回答者を、Consistently liberal（いつもリベラル）、Mostly liberal（概ねリベラル）、 Mixed（中間）、Mostly conservative（概ね保守）、Consistently conservative（いつも保守）の5層に分けて、それぞれの層の国民がどのニュースソースを信頼しているか、信頼していないかを調べた結果である。赤系色は信頼している人の割合が多い場合、灰系色は信頼している人と
メディア・パブ: 高級新聞もバイラルメディア化,英インディペンデント紙が「バズフィード」風サイトを立ち上げ
英国の高級新聞「インディペンデント」（TheIndependent）がBuzzFeed風サイト「i100」を7月17日に立ち上げた。高級紙までもバイラルメディアで疾走するのか。 インディペンデントは個人的にはあまり馴染みのある新聞ではなかったが、それでもニュースアグリゲーター経由でWebサイトの記事には時々アクセスしていた。何となく信頼できる記事だなぁとの印象が強い。インディペンデントのサイト（independent.co.uk）は堅い高級紙のサイトとは思えないほど、ビジュアル重視のデザインで活気がある。 同紙は1986年10月に創刊された若い新聞で、政治的な記事が売りで、リベラルな立場で環境や反戦のようなメッセージ性のある記事が多いが、右や左に縛られない中道派の新聞とされている。高級紙で初めてタブロイド版に切り替えたように、若い新聞のせいか思い切りが良い。オンラインシフトもやはり軽やかで
メディア・パブ: BuzzFeed風編集で人気急上昇の女性誌「コスモポリタン」サイト、ネイティブ広告で収益アップを
Cosmopolitan(コスモポリタン)誌のサイトが、7月8日に大幅に刷新した。米国の大手雑誌社 Hearst Magazinesは、旗艦媒体でもあるCosmopolitan誌を皮切りに、同社の有力雑誌のWebサイトを、モバイル/ソーシャル時代に対応したサイトに衣替えしていく。 Cosmopolitan誌の新サイト（http://www.cosmopolitan.com/）のホームページ画面を以下に掲げる。記事コンテンツや広告の見出し/イメージをタイムライン（ストリームライン）で流していく今風のデザインになっている。各記事は何時間前に投稿されたかが示され、もちろん代表的なソーシャルメディアでシェアできるようになっている。各カテゴリー別のトップページや各記者のアーカイブでも、同じタイムラインのデザインを採用している。また各ページのナビゲーションバーも分かりやすい。WebデザインはCode
メディア・パブ: 日本だけがなぜモバイルインターネット人口で天井感が
インターネット・ビジネスの高成長はまだまだ続く。スマホなどのモバイル端末の台頭が、その勢いを加速化させている。市場がグローバル化していることも特徴で、先進国だけではなく新興国でもほぼ同じように展開している。モバイル先進国の日本は当然のように、これからも際立った成長を続けていくはず・・・。 ところが、eMarketerの最新の予測によると、日本のモバイルインタネット人口の伸びに鈍化の兆しが見え始めるようだ。特に気になったのは意外と天井が低くなりそうなことである。 最初の表1は、アジア太平洋地域の主要国における、モバイル・インターネットの普及率である。大雑把に言えば、スマホでインターネットを利用している人の割合である。2018年までを予測しているが、スマホ先進国の日本や韓国、オーストラリアでは来年あたりから普及率の伸びが鈍り始める。普及率の上限が韓国が70%台半ば、オーストラリアが70%台前半
メディア・パブ: 欧米のジャーナリスト、組織の発表よりもソーシャルメディアを信頼する
欧米のジャーナリストは、組織の発表よりもソーシャルメディアのほうが信頼できると見ているようだ。これは、ジャーナリストやPR専門家の活動にソーシャルメディアがどのような影響を及ぼしているかを、オランダのIDGが今年3月～4月に調査した結果である。この調査に165人のジャーナリストが参加した。国別内訳は、オランダ人が66人で、米国人が42人、英国人が37人、その他はすべてヨーロッパのジャーナリストである。 回答したジャーナリストの40%は、ソーシャルメディア上の投稿を信頼できる情報源として利用することがあるという。PRの専門家は53%が信頼できる情報源として活用している。 ジャーナリストの50%は、組織の発表よりもソーシャルメディアにおけるコンシューマーの意見のほうが信頼できる答えている。組織の発表が信頼できると答えたジャーナリストはわずか19%であった。国や企業などは、組織にとって都合の良い
メディア・パブ: 世界のデジタル広告のメガトレンドとは
広告ビジネスの大きなトレンドは明白である。伝統的な4媒体広告からオンライン（デジタル）広告へ。そのオンライン広告もデスクトップ広告からモバイル広告へ。グローバル時代においては、このトレンドは先進国だけではなくて新興国でも同時進行している。先進国ではステップを踏んで進行していくが、新興国では中抜きして先行してしまうことも起こっている。 でも、主流であった4媒体広告や、オンラインのデスクトップ広告も、成長率が鈍化したり微減しているが、グローバルな広告費のシェアで見れば、今でも主流の座を降りたわけではない。一方のデジタル広告やその中でのモバイル広告は急成長の真っ只中にあり、広告ビジネスの牽引役を演じているのは間違いないのであるが、世界の広告市場のシェアからするとまだ主流と言えない。 今年のグローバル広告費は、Magna Globalによると5160億ドルとなる。別の調査会社のZenithOpti
メディア・パブ: 新聞ブランドを切り捨て、記者ブランドで成功した「Re/Code」
アップルが約3000億円でビーツ（Beats)を買収すると発表してから数時間もたたないうちに、カンファレンス会場にアップル上級副社長のEddy Cue氏とビーツ共同創業者のJimmy Iovine氏が駆けつけ、買収の狙いなどを語った。同じ会場でその2日前には、グーグル共同創業者のSergey Brin氏が、同日に公開した自社設計の自動運転車についての抱負を語った。 5月27日から29日までカリフォルニア州Rancho Palos Verdesで開催された「Code Conference」では、Microsoft、Netflix、Comcast、Qualcomm、Intel、Dropbox、 Flipboard、Salesforce.com、Twitter、Uberなどの有力IT企業のCEOがこぞって、カンファレンスに登壇した。ソフトバンク/Sprintの孫氏もその一人である。他に、女優のG
メディア・パブ: ピンタレストがツイッターを上回る、Webサイトにもたらすトラフィック
ネットマーケターにとって、ソーシャルメディアの重要性が高まっているのは言うまでもない。その中で気になっていたのが、フェイスブックは別格にして、米国においてソーシャルメディアの2番手として意外にもピンタレスト(Pinterest)が飛躍してきたことだ。日本では今一つパッとしないピンタレストであるが、米国市場では多くの分野でツイッターなどを引き離し、2位の地位を確保してきているのである。 ピンタレストの影響力を見せつけているのが、Shareaholicのソーシャルメディア・レポートである。Webサイトへの各ソーシャルサイトからの参照トラフィックシェアの推移が示されている。以下に最新のレポート結果を掲げる。30万を超えるWebサイトに4億人強のユニークユーザーがどこからビジットしているかを調べ、それぞれのシェアを計数した結果である。Webサイトへの全トラフィックにはダイレクト・トラフィックや検索
メディア・パブ: 米国のTV広告は健在、急成長のネット広告でもまだ追いつけず
米国の広告売上高でインターネットがテレビを追い抜く。つい最近の予想よりも3年近くも前倒しで実現したのかと驚いたのだが・・。 実は先日、IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPWC(Pricewaterhouse Coopers）から恒例の"IAB internet advertising revenue report"（2013年下半期版）が公表されたのだが、見出しが「Internet advertising surpassed Broadcast Television」 となっていた。ネットメディア業界の者にとってはＴＶメディアを凌駕するのが大きな目標でもあっただけに、そのレポートに応えて一部ネット業界ニュースサイトが"テレビを超えた"と喜び勇んだ見出しを付けたのだ。
メディア・パブ: 新聞は今でもニュース産業の不動の王様
新聞の読者離れと広告主離れが止まらない。多くの若い人にとって今や、新聞が無くても構わないのだろう。ニュースは、まとめサイトや、SNSで拡散しているニュースや、パーソナライズしたニュースアグリゲーターなどで閲覧しておけば、十分ということか。 ところがニュース産業として見ると、新聞はまだまだ圧倒的に強い。ネット先進国の米国でもそうだ。米国のニュース産業の総売上高は632億ドル程度であるが、そのうちの61%は新聞の売上高（386億ドル）が占めている。ウィークリー新聞も含めると、67%近くも占める。BuzzFeedやHuffington Postのような新興のデジタルニュースサイト（デジタルネイティブ）はネット住人にとって主流かもしれないが、これらの総売上高は年間10億ドルにも達せず、新聞売上高の約1/50に過ぎない。 米Pew Research Centerが編纂した「State of the
メディア・パブ: ジェフ・ベゾス、ワシントンポストの社主として打った第一手は
アマゾンCEOのジェフ・ベゾス 氏が、ワシントン・ポスト（WP)の社主として本格的に動き始めた。その第一手として、地方紙などと提携し、WP紙デジタルコンテンツのリーチ拡大を目指す。 今回のパートナープロジェクトでは、提携する地方新聞の有料購読者が、ワシントン・ポストの有料デジタル記事（pay wall内の記事）を無料でアクセスできるようにする。 このプロジェクトのサービスは5月から開始し、最初は次の6新聞がパートナーとして加わる。 The Dallas Morning News, Honolulu Star-Advertiser, The Toledo Blade, Minneapolis Star Tribune, Pittsburgh Post-Gazette, Thee Milwaukee Journal Sentinel, 6新聞の有料購読者数の総計が約150万人である。つまりWP
メディア・パブ: FT、NYTそしてガーディアン、デジタル事業で「クリティカルマス」に到達したか
デジタル事業でクリティカルマスを超えた。FT（フィナンシャルタイムズ）CEOの John Ridding 氏はTheMediaBriefingのインタビューで、そのように誇らしげに語った。10日ほど前のFTグループの2013年度決算報告でも、2013年度の営業利益を前年比で17%も増やしたと発表し、デジタル事業が軌道に乗ったことを強調した。 良く知られているように、欧米の伝統新聞は構造的な不況業種に陥っている。プリント（新聞紙）事業の読者数や広告売上が下げ止まらないため、経営的に深刻な状況に追い込まれているのだ。活路を見出そうと、オンラインなどのデジタル事業へ軸足を移そうとしているのだが、プリント事業の下落をデジタル事業でなかなか補えなていないのが現状である。デジタルシフトを早めると、プリント事業の落ち込みを加速化してしまい、出血増による経営破たんを起こしかねない。そこで出血量を減らすため
メディア・パブ: 新聞サイトの全米2位に居座るDaily News
米国における新聞紙サイトでユニークビジター数が2番目に多いサイトはどこだろうか。ニューヨーク市のタブロイド紙「The Daily News」 のサイトである。 このスナップショットからもわかるように、Daily Newsは典型的な大衆新聞である。comScoreの2013年12月の測定によると、米国からの月間ユニークビジター数のランキングは次のようになっている。伝統的な新聞紙のサイトを対象にしているので、HuffingtonPostなどのネット専門の新興ニュースサイトは省かれている。 トップは月間ユニークビジター数（UV)が5380万人のニューヨークタイムズ（NYT)である。国際版のビジター数も含まれている。2位は複数の新聞紙をまとめたトリビューンのサイトとなっているが、単独新聞では3827万人のDaily Newsが事実上の2位となる。大都市といってもローカルなタブロイド紙サイトが全米で
メディア・パブ: 異常なほどの成長を誇示するバイラルメディアの新星がまた出現
米国で新興バイラルメディアが驚異的に成長していると、昨年末の記事で伝えた。その代表格がUpworthyとDistractifyであった。いずれも、フェイスブックからの流入トラフィックを大幅に増やし躍進しているのだ。また、フェイスブックがニュースフィードの表示アルゴリズムを12月2日に変更し、ニュース記事リンクを優先的に掲載しようとしていただけに、メディアサイトはフェイスブック対応にこれまで以上に力を入れていた。 それだけに、バイラルメディアを含めた各ニュースサイトの記事が、フェイスブックでどれくらいのアクション総数（いいね！、シェア、コメント）を得ているかが注目されていた。メディア分析会社NewsWhipが、代表的なニュースサイトを対象に、2013年12月の月間アクション数のランキング（トップ50)を公表していたので、その一部を以下に示す。一般にバイラルメディアと称されるサイトを黄色で示し
メディア・パブ: 用心深くネイティブ広告導入、NYタイムズも禁断の果実に触手を
NYタイムズがWebサイトの大幅刷新を、1月8日に実施した。刷新の目玉の一つが、ネイティブ広告を本格的に導入することだ。スポンサーのコンテンツがそのままNYタイムズのドメイン内に現れることになる。 デジタルシフトで先行していた新聞NYタイムズでも、総売上の7割以上はプリント（新聞紙）事業に依存している（こちらの記事を参照）。デジタル・オンライン事業の売上が未だに3割に達していないのは、急成長を期待されていたオンライン広告が足踏みしているからだ。そこでついに、禁断の果実とも言える「ネイティブ広告」に触手を伸ばし、オンライン広告売上の成長を促すことになった。 ネイティブ広告は、フォーブスやアトランティックなどの有力雑誌とか、ワシントンポストやウォール・ストリート・ジャーナルなどの有力新聞のWebサイトで、相次いで採用されてきている。ところがNYタイムズは昨年の前半ころまで、広告枠の外で（つまり
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メディア・パブ: 特定記者のバイラル記事がニュースサイトに集中豪雨的なトラフィックを
