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ブックマーク / business.nikkeibp.co.jp (5)

  • 文系が金持ちの国は後進国:日経ビジネスオンライン

    細田 孝宏 日経ビジネス 副編集長 1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職 この著者の記事を見る

    文系が金持ちの国は後進国:日経ビジネスオンライン
    kubomi
    kubomi 2013/07/12
    日本に文系卒の金持ちが多いのは彼らが文系だからではなく文系とは名ばかりのFラン大学が理系の受け口を超えてごろごろ存在するから。日本に大学は旧帝大含め20校で十分。それ以外は職業訓練校にすべき。
  • 「もしドラ」は売れないと思っていた(ドワンゴ川上会長):日経ビジネスオンライン

    岩崎:僕と川上さんは、同じ1968年生まれ。片やドワンゴという有名企業の会長、片や小説家と、仕事は全く違いますが、3年くらい前に知り合いました。そのきっかけについてまず話をしたいのですが。 川上:知り合ったきっかけというと、僕が自分のブログで、岩崎さんことを“揶揄”したんですよね(笑)。そうしたら、岩崎さんに怒られたんで、謝りに行ったという(笑)。 岩崎:怒ったというか、「文句があるなら会いに来い」みたいなことを書いたんですよ。これはその当時僕がよく使っていたフレーズで、いろんな人に対してそう言っていたわけです。そうしたら、川上さんは当に会いに来てくださった。僕は、ブログの世界では有名でしたが、世間的には知られていなかった。一方、川上さんは、有名なIT企業の経営者であり、それこそ功なり名を遂げた人だったので、「この人は勇気があるな」と思ったんです。 ブログが結びつけた異色の二人 川上:岩

    「もしドラ」は売れないと思っていた(ドワンゴ川上会長):日経ビジネスオンライン
  • 「発想の転換なんかあり得ない」 本質を考えれば答えは見えてくる:日経ビジネスオンライン

    みなさまごきげんよう。フェルディナント・ヤマグチでございます。 今回はいよいよ日産自動車の「GT-R」開発責任者、水野和敏氏のロングインタビューの最終回です。 眠い目を擦りながら、さて執筆にとりかかるべい、とテープ起こしされた原稿を見ると、例によって“どこを削りどこを載せるのか”に関して、おおいに悩まされるインタビューであります。まずは徹底的に長い。送られて来たWORDの文字数は5万を軽く上回ります。これは400字詰めの原稿用紙(段落代え、改行を一切無視しても)125枚にあたり、これだけでも1冊が書けてしまうほどの莫大な量。いえ、昨今流行の「文字の大きな」の体裁にして、写真やグラフ等をバンバンとブチ込めば、上下2巻の大作に仕立て上げることも可能なほどのボリュームです。 そして、また例によって“書けないことが多い”。お話中に「あ、ここは書かないでね、マジでヤバいから」と水野御大が自ら仰る

    「発想の転換なんかあり得ない」 本質を考えれば答えは見えてくる:日経ビジネスオンライン
  • 合理的に考えれば「投票はしない」:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン ホモ・サピエンスが生まれたのは二十数万年前です。これに対して、民主主義が登場したのは、古代ギリシャ時代だとしても2500年余り前に過ぎず、フランスの思想家シャルル・ド・モンテスキューの『法の精神』に起源を求めるのであれば300年もたっていないことになります。 つまり、民主主義制度に対処できる遺伝子なんてものは、私たちの身体には組み込まれていないのです。 でも、近代社会では民主主義という制度が作られて、国民は選挙への参加を迫られることになりました。この時、ヒトの遺伝子はどんな行動を取ろうとするものでしょうか――。 正解は、「何もしない」です。行動を起こせば、時間は取られるし、カロリーも消費します。この世の中、何もせずに問題が解決するのであれば、

    合理的に考えれば「投票はしない」:日経ビジネスオンライン
    kubomi
    kubomi 2009/06/08
    遺伝子レベルで考えると理想的な民主主義は目下達成されえない(らしい)/「選挙に参加するインセンティブを高める」程度のことが淘汰圧といえるのか
  • 裁判員制度は、世界に類を見ないモンスターになる:NBonline(日経ビジネス オンライン)

    「平成21年5月21日から裁判員制度が実施されます。裁判員制度とは,国民のみなさんに裁判員として刑事裁判に参加してもらい,被告人が有罪かどうか,有罪の場合どのような刑にするかを裁判官と一緒に決めてもらう制度です。国民のみなさんが刑事裁判に参加することにより,裁判が身近で分かりやすいものとなり,司法に対する国民のみなさんの信頼の向上につながることが期待されています」 最高裁のホームページでは裁判員制度についてそう説明されている。あれよあれよというまに採用が決定され、実施も目前にせまっている裁判人制度は、独特の法システム社会である日に果たしてなじむのだろうか。 *  *  *  * 郷原 まず国民の司法参加は、やった方がいいのか、やらなくてもいいのか、二分法なんですよ。そうしたら、やった方がいいということになる。なぜなら、外国の多くの国でやっているから。 武田 最高裁のHPでも「国民が裁判に

    裁判員制度は、世界に類を見ないモンスターになる:NBonline(日経ビジネス オンライン)
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