アニメの再放送が消えた理由と、メディア・ビジネス現況
氷川竜介 新書「アニメの革新」発売中 @Ryu_Hikawa 前に広告代理店の方の講演を聞きましたが、元来アニメだというだけで視聴者の年齢層が限定されるので、公共性の高い放送に向かないんだそうです。それを諸条件整えて可能にしてきただけで、だからまず再放送からアニメがなくなっても、おかしくはないんですよね。 氷川竜介 新書「アニメの革新」発売中 @Ryu_Hikawa 一般ドラマには一般商品（食品とか自家用車とか）のナショナルクライアントがつきますが、アニメにはつきません。宣伝してもアニメの視聴者には効果がないからです。 氷川竜介 新書「アニメの革新」発売中 @Ryu_Hikawa すでに再放送からアニメがなくなったように、深夜枠からアニメが消えてなくなっても、おかしくはないんです。DVDなど物販回収という条件が崩れてますので。いつなくなっても悔いのないよう、今のうち好きなアニメを愛せるだけ
キー局がなぜ今、YouTubeに テレ朝とTBS、“かつての敵”と手を組む
左からGoogle日本法人の辻野晃一郎社長、TBSテレビの氏家夏彦 コンテンツ事業局長、テレビ朝日の古川柳子 クロスメディア専任局長、Googleのデービッド・ユン パートナー事業戦略担当副社長 在京キー局が、かつて敵対視していた大手動画サイトとの関係を強化し始めた。テレビ朝日とTBSテレビがそれぞれ9月29日、YouTubeとパートナー契約を締結。YouTube上に公式チャンネルを設置し、ニュース番組などを配信する。 キー局はここ数年、YouTubeに投稿される著作権侵害動画の扱いに悩まされてきた。YouTube上には今も、テレビ番組を無断でアップロードした動画が並ぶ。 それでも手を組む背景には、YouTubeの“内部”に入って侵害動画対策を強力に進めようという狙いと、屋台骨のテレビ広告事業が行き詰まる中、ネット動画に新たな収入源を求めざるを得ない厳しい台所事情があるようだ。 YouTu
11年7月の地上放送デジタル移行 「絶望的状況」で延期しかない（連載「テレビ崩壊」第9回／ジャーナリスト・坂本衛さんに聞く）
テレビの地上放送が完全にデジタルに移行する予定の2011年7月まで、700日を切った。特に地方局は、地デジ移行に向けて、多額の設備投資を行うなど準備を進めてきた。ところが、ここに来て「2年後の完全移行は無理」との声も出始めている。今後の地デジ移行の見通しと、それにともなう地方局のあり方について、放送に詳しいジャーナリストの坂本衛さんに聞いた。 「3年程度の延期で済めば御の字だ」 ――総務省は、2011年7月には、地上放送を完全にデジタルに移行したい考えです。可能なのでしょうか。 坂本 絶望的ですね。まず、受信機の問題です。電子情報技術産業協会（JEITA）の統計によれば、09年6月末時点での地デジ受信機の出荷台数は約5400万台です。このことから、「日本の世帯数は約5000万だから、結構普及しているじゃないか」と受け止める向きもありますが、これは大間違いです。この統計の内訳を見ると、薄型テ
けいたいこうこくぎょうかいは しょうたいを あらわした! - VENTURE VIEW
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「視聴率」「録画率」こんなに違う - Infoseek ニュース
●新たな価値を考える時期が来た！ ついに広告界からも声が上がった。日刊ゲンダイ本紙が再三指摘している「録画率」について、だ。 大手広告会社で２０年近く広告制作に携わり、「その後、偶然にも視聴率調査世帯を経験した」という広告制作コンサルタントの赤羽紀久生氏が、朝日新聞（９日）紙面で、こう持論を展開した。 〈視聴率はもはや亡霊のようなものだと考えている。問題なのはビデオやＤＶＤに録画したテレビ番組をそれだけ見ていても、視聴率に積算されないことだ。視聴率１位の番組が、視聴者にもっとも支持された番組だとは限らないのだ〉 こうした事態を回避するため、日刊ゲンダイ本紙は「録画率も公開すべき」と繰り返している。いや、実際、一部のテレビ雑誌ではすでに独自の録画率調査を集計している。それが視聴率調査とどれほどの落差があるか。改めて見直してみると仰天の結果だ。 たとえば、４月２７日から５月３日までの視聴率。１
20代アニメーターの平均月収は10万円以下――アニメ産業が抱える問題点とは？
調査報告の後に行われたシンポジウムでは、JAniCA監査理事の桶田大介氏が司会を務め、パネリストにはJAniCA副代表でアニメーターの神村幸子氏、テレコム・アニメーションフィルムの竹内孝次社長、東京大学の浜野保樹教授が参加、会場からも関係者が発言するなど積極的な意見交換が行われた。その模様を詳しくお伝えする（最終ページに調査結果一覧を掲載）。 竹内 2005年に別の団体で実態調査がされて、その結果が報道関係ではあたかも正確な数字であるように流布されました。しかし、それはサンプル数を聞いたら90前後で、しかも誰が答えたかが明確ではありませんでした。そういうものが正しい数字のように出ていたのが非常に嫌だったのですが、今回の調査では（サンプル数が）700人以上、正確と言えるかは別として、かなり基本となる数字が得られたということはすばらしいと思います。ただ、本当は「これは日本動画協会がやるべきこと
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