2021年12月16日のブックマーク (5件)

  • 『鬼滅の刃 遊郭編』善逸の三味線や遊郭のルールを邦楽のプロが解説「遊郭では津軽三味線は弾かない」「吉原内は乗り物禁止」

    鳳聲月晴(藤田和也)【歌舞伎囃子・江戸祭囃子の人】 @fuejita 歌舞伎囃子 笛方 。江戸里神楽若山社中。日音楽教育学会員。獅子舞や和楽器関連なんでもご相談ください!演奏の他にも教育機関での授業、コラム掲載等、ご依頼DM受付中!【実績】歌舞伎、獅子舞、江戸祭囃子(若山流)、ミュージカル、大河ドラマ、時代劇ドラマ、POPS等。宅録出来ます! kazuyaman0126.wixsite.com/fujitakazuya 鳳聲月晴(藤田和也)【歌舞伎囃子・江戸祭囃子の人】 @fuejita 鬼滅の遊郭編楽しい! 2点気になって… ・吉原内は乗り物禁止(医者など例外有) ・善逸が弾いてるのは細棹三味線ですが、音とメロディは津軽三味線。遊郭は津軽三味線は弾かないですね。 この2点が完璧だったら制作すげぇ!!ってなってましたね〜 普通はこんなん気にしないし、知らないですよね… 2021-12-1

    『鬼滅の刃 遊郭編』善逸の三味線や遊郭のルールを邦楽のプロが解説「遊郭では津軽三味線は弾かない」「吉原内は乗り物禁止」
    kumanomiii
    kumanomiii 2021/12/16
    プロが気になるポイントはそこなんだ
  • 透ける国の「真相解明封じる姿勢」 森友改ざん巡る訴訟で異例対応 | 毎日新聞

    森友学園問題に端を発した財務省の決裁文書改ざんを巡る訴訟は、国が近畿財務局職員の赤木俊夫さん(当時54歳)の自殺との因果関係と、賠償責任を一転して認めたことで突然の幕引きになった。国が国家賠償訴訟で認諾の手続きを取るのは極めて異例。関係者の証人尋問も実施していない段階での決着で、赤木さんのが最も望んだ真相解明を封じようとする国側の姿勢が透けている。 国側は15日に大阪地裁に提出した準備書面で、「いたずらに訴訟を長引かせるのは適切ではない」と強調。「決裁文書の改ざんという重大な行為が介在している事案の性質を考慮した」と方針転換の理由を記載した。準備書面計3枚のうち、理由の説明はわずか1枚だった。

    透ける国の「真相解明封じる姿勢」 森友改ざん巡る訴訟で異例対応 | 毎日新聞
    kumanomiii
    kumanomiii 2021/12/16
    よっぽど追求されたくないんだなと心証が最悪なんですけど。
  • 米成人、「無宗教」が3割 キリスト教徒減少

    十字架(2020年11月23日撮影、資料写真)。(c)POCHARD-CASABIANCA / AFP 【12月15日 AFP】キリスト教徒が多数を占める米国で、「無宗教」と答えた成人が2007年の16%から29%に増えたことが、米調査機関ピュー・リサーチ・センター(Pew Research Center)の調査で分かった。 調査は今年5~8月、米国内の成人約4000人を対象に実施された。ピュー・リサーチ・センターは07年から、無神論や不可知論、特定の信仰は持たないなど「無宗教」だとする人の調査を行っている。 それによると、自身はキリスト教徒だと答えた人の割合は07年の78%から21年には63%と大幅に低下した。 キリスト教徒と無宗教の比率は07年は5対1だったが、21年には2対1になった。また、世俗化の傾向はプロテスタントで強く、カトリックの人口は比較的堅調に推移している。 同センターは

    米成人、「無宗教」が3割 キリスト教徒減少
    kumanomiii
    kumanomiii 2021/12/16
    普段は困らないだろうけど亡くなった時のお葬式はどうするんだろ?
  • 国交省職員、検査院の指摘後は自ら統計書き換え 自治体には中止指示:朝日新聞デジタル

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    国交省職員、検査院の指摘後は自ら統計書き換え 自治体には中止指示:朝日新聞デジタル
  • 建設統計、19年以前の分は廃棄 GDPへの影響検証、困難に | 共同通信

    Published 2021/12/15 21:32 (JST) Updated 2021/12/15 21:43 (JST) 建設業者の受注に関する国の統計調査を国土交通省が書き換えていた問題で、2019年以前の調査票を同省が廃棄したことが15日、分かった。保管期限の2年間を過ぎたためで、同省は「再集計は困難」と説明している。国内総生産(GDP)の算出などに与えた影響の検証は難しくなった。書き換えは毎月、数百から千件程度あった。 3年前に厚生労働省の「毎月勤労統計調査」で不正が発覚、各省庁が点検した後も不適切な処理が続いていた。提出者に無断で書き換える行為は統計法に違反する恐れもある。統計行政を担当する総務省は今後、事実関係などを調べる。

    建設統計、19年以前の分は廃棄 GDPへの影響検証、困難に | 共同通信