東京など、ほとんどの会場が無観客となった東京オリンピックについて、組織委員会の武藤事務総長は、大会ボランティアは、活動日数や範囲を見直すことで、全員に引き続き参加してもらいたいとの考えを示しました。 開幕が12日後に迫る東京オリンピックは、1都3県に続いて北海道と福島県の会場も無観客となり、ほとんどの会場で観客がいない極めて異例な形での開催となりました。 こうした中、競技会場などで活動する大会ボランティアについて、組織委員会の武藤事務総長は、NHKの「日曜討論」で「たとえ一日でも活動できるような工夫をしたい。ご協力をいだける範囲で再配置したり、活動範囲を変えたりして、全員に続けていただきたい」と述べ、パラリンピックと合わせておよそ7万人の大会ボランティアは、活動日数や範囲を見直すことで、全員に引き続き参加してもらいたいとの考えを示しました。 また、無観客による大会経費への影響について武藤事
東京オリンピックで行われる新型コロナウイルスの検査で陽性となり出場できなかった選手やチームについて、IOC=国際オリンピック委員会は、「棄権」として扱うことなど具体的なルールを公表しました。 IOCは10日、東京オリンピックの期間中、毎日PCR検査を受ける選手やコーチが陽性となった場合の競技ごとの取り扱いをまとめた「東京大会の競技の特別ルール」を公表しました。 それによりますと、大会での新型コロナウイルスの感染対策などをまとめた「プレーブック」に違反した場合を除き、検査で陽性となって選手やチームが出場できなくなった場合は、「失格」ではなくその時点までの記録が残る「棄権」として扱われることになります。 例えば、決勝に進んだ選手やチームが「棄権」となった場合は銀メダルが授与されます。 さらに競技ごとに具体的なルールも定められ、たとえば、日本が金メダルを目指す野球では競技が始まる前に陽性が出て棄
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