「direct」が多くの現場で 支持・導入されているのには理由があります。 チャットや通話などの連絡手段としての機能はもちろん、ファイル共有やアンケート機能など「誰でも・すぐに」お使いいただける便利な機能や、柔軟に設定できるセキュリティ・管理機能が揃っています。 「direct」は国土交通省の新技術情報提供システム「NETIS」(ネティス)に登録されました(NETIS登録番号 KT-230159-A)。
![【公式】現場のDXにビジネスチャット「direct(ダイレクト)」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/e78b902a07421a0438e32d6c69c6aed7a81faf29/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fdirect4b.com%2Fja%2Fimg%2Fogp.png)
ビッグローブ株式会社 BIGLOBEは、「ニューノーマルの働き方に関する調査」を実施しました。本日、調査結果の第1弾を発表します。 本調査は、全国の20代~50代の男女1,500人(20代~50代の社会人1,200人、20代の学生300人)を対象にアンケート形式で実施しました。調査日は2020年9月10日~9月14日、調査方法はインターネット調査です。 【調査結果のトピックス】 20代と30代「在宅勤務が前提なら移住検討」4割弱 全国の20代から50代の男女1200人に「在宅勤務が前提となった場合に、移住を検討したいと思うか」を質問すると、全体では「検討したい」(13.6%)、「やや検討したい」(17.3%)と回答。若い世代ほど移住への関心が高く、「検討したい」「やや検討したい」を合わせると、20代は36.7%、30代は35.3%という結果となった。在宅勤務者「在宅中心の働き方に満足」9割
WEB会議などで使える「スタジオジブリ壁紙」 2022.02.03 WEB会議などでご利用いただけるスタジオジブリ作品の壁紙を提供いたします。ご活用いただければ幸いです。 今回、ジブリパークの公式サイトに用いられた画像を、新たにジブリパークの壁紙として追加しました。 引き続き皆さまに楽しんでいただけたら嬉しく思います。 ※スタジオジブリのWeb会議むけ壁紙画像使用上のお願い※ 個人が在宅勤務やテレワーク、遠隔授業などでWeb・TV会議アプリケーション等の背景として使用することを目的として提供しています。商業目的での使用、企業・商品の宣伝等には使用できません。 ご紹介いただく場合には、こちらのサイトの案内およびリンクをお願いいたします。ご自身による画像データの再配布はご遠慮下さい。 ご使用にあたり、Web・TV会議アプリケーションに合わせた画像サイズの変更や若干のトリミングなどの調整は可能で
中華人民共和国湖北省武漢市において、令和元年12月以降、新型コロナウイルス関連肺炎の発生が報告され、中国を中心に、世界各国からも発生が報告されている。 中国国内では、ヒトからヒトへの感染も確認され、日本国内でも武漢滞在歴のない奈良県の日本人男性や、同乗していた女性が国内感染者として確認された。 日本では1月28日に「指定感染症」に指定された。春節で中国から多くの人が訪れることから、更なる感染拡大を心配する声も多い。 感染拡大を阻止し、従業員の安全確保、正確な環境状況の把握を目的にするために、あらゆる可能性を考慮した対策が企業には求められている。 ■新型コロナウイルスとは 発熱や上気道症状を引き起こすウイルスで、人に感染を起こすものは6種類あることが分かっている。 そのうち4種類は、一般的な風邪の原因となるウイルスで、ヒトに日常的に感染し、残りの2種類は、重度の肺炎の原因となるSARS(重症
人材紹介業向けの業務パッケージソフト開発などを手掛けるマッチングッドは2012年5月17日、企業が従業員のテレワークを管理するためのクラウドサービス「テレワーキン」をリリースした。テレワーカーのパソコンでの勤務状況をリアルタイムに記録して、経営者が閲覧できる仕組みを提供する。料金は管理対象者1人あたり月額500円。 テレワーキンは、テレワーク用の従業員パソコンにインストールするエージェントソフトと、同社がクラウド上で運営する管理サーバーで構成される。 エージェントソフトは、従業員パソコンの作業中の画面、キーボードやマウスのクリック数などを記録して管理サーバーへ送信。利用企業では、収集した画面、クリック数(写真1)、日時ごとのパソコン利用状況(写真2)などの管理画面を閲覧できる。
「今こそ取り組め!ワーク・ライフ・バランス」 平成21年10月2日(金)午後2:00 場所:東京ウィメンズプラザ ホール 内容:基調講演、パネルディスカッション ≪参加費無料!!≫ ≫詳しくはコチラ
HATARAKUの中の人 アフィリエイト歴10年、現役で月1,000万円の収益を出しています。このサイトは筆者が始めた頃にこんなサイトがあれば良かったな。と振り返り作成しました。何か疑問点等あればお気軽にコメントください。
「在宅ワークの適正な実施のためのガイドライン」は、近年の情報通信技術の進化・普及によって在宅ワークを取り巻く環境が変化してきたことを踏まえて、厚生労働省が平成23年12月に改定したものです。従来の内容に加え、適用対象の拡大、発注者が文書明示すべき契約条件などが追加されました。 今後、在宅ワーカーに仕事を発注する方は、在宅ワーカーと契約を結ぶ際には、このガイドラインの内容を守るとともに、契約の内容について在宅ワーカーとよく協議した上で決めることが望まれます。 また、在宅ワーカーの方も、仕事を受ける前に、このガイドラインの内容をよく知っておくことが望ましいでしょう。 目次 在宅ワークの実態 在宅就業者の実態 発注者・委託者の実態 在宅ワークの適正な実施のためのガイドライン 契約書の参考例 基本契約 個別契約 平成23年度在宅就業者総合支援事業 在宅ワークに関連する法律 参考:VDT作業にお
在宅勤務は育児や介護のための福利厚生ではない。筆者はそう言い切る。アメリカでは、男性管理職や専門職がむしろ多く活用している。どうすれば、この制度を仕事の成果につなげることができるだろうか。 ---------------------------- ■なぜ男性プロ社員の利用者が一番多いのか 「在宅勤務」という言葉にどんなイメージを抱くだろうか。「育児や介護のための福利厚生」「毎日自宅で働く」「業務に支障が出る」「職場のコミュニケーションが損なわれる」だとしたら、すべて認識不足による誤解だ。 在宅勤務は「テレワーク」と呼ばれる新しい労働スタイルの一つである。テレワークとは、ITを活用して場所と時間を自由に使った柔軟な働き方で、自宅に限らず会社以外の場所で仕事をすること全般を指す。ただし、日本でも海外でも在宅での勤務が主流である。在宅勤務制度を導入し、適した社員が適したタスクを自宅で行え
東日本大震災以降、BCPの観点からテレワークに乗り出す企業が大幅に増えた。その後も「節電対策の一環として」多くの企業が関心を寄せている。だが成功事例はあまり聞こえてこない。なぜテレワークを上手く活用できないのか? 2011年9月13日~30日まで開催しているITmedia Virtual EXPO 復興・事業継続ゾーンで登壇するテレワークマネジメントの田澤由利氏が、セミナーでその理由を詳細に解説する。ここでは、その見所を簡単に紹介しよう。 BCPの一環として注目を集めるテレワーク 東日本大震災以降、多くの企業がテレワークに関心を寄せている。特に現在、企業が注目しているのは、従業員のクライアントPCをVPNで自社システムやクラウドサービスと接続することで「自宅でもオフィスと同様に業務を遂行可能になる」という点だ。そうした環境を整えておけば、万一の災害時、社員が出社困難に陥っても業務を継続でき
『join.me』 バージョン:1.0.69 App Store価格:無料 (バージョンと価格は記事作成時のものです) 仕事柄、パソコンで相手と同じ資料を見ながら電話で打ち合わせ、なんてことはしょっちゅう。手元にパソコンがあれば問題ないけどiPadしかないときは? 『join.me』があれば大丈夫! join.meは設定も登録もなしで利用できる超シンプルなオンラインミーティングサービス。9桁の使い捨て番号を入力するだけで会議室に入室。あっけないほどカンタンにパソコンのデスクトップを共有できるところが、競合アプリにはない最大の魅力だ! たとえば打ち合わせの相手がパソコンで自分がiPadなら、相手に頼んで開発元サイト(関連サイト)の“share”からパソコン向けアプリをダウンロードしてもらい、ミーティングを主催してもらおう。なお主催できるのはパソコンのみ。iPadやスマホは参加のみ可能。
営業担当者にiPad導入、「直行直帰」増やしワークスタイル変革 カーシェアリングなどとも併用し、訪問時間を増やす アサヒビールは2012年4月、米アップルのタブレット端末「iPad2」を導入し、首都圏業務用統括本部東京支社全支店の営業担当者約150人が利用を始める。情報武装によって顧客への提案力を向上するとともに、移動時間などを有効に利用して提案内容の質を高める。同社は生産性向上のため、直行直帰型営業やフリーアドレスオフィスなどのワークスタイル改革を推進しており、iPad導入でモバイル環境での仕事を支援することもその一環と位置づける。 iPadを活用するのは、料飲店や業務用酒販店などへの営業担当者。商品カタログや動画などを使った得意先への提案資料を配信するほか、リモートアクセスによって社内のパソコン経由で営業日報システムなどの業務システムを利用できる。またメール専用のアプリも導入し、会社に
調査に当たって同社がテレワーク関連ICT市場と定義したのは、(1)業務用タブレット端末などのプラットフォーム市場、(2)モバイルセキュリティソフトなどのソフトウェア市場、(3)ネットワーク機器などのネットワーク市場。また、これら3つの大分類の下に、さらに7つの中分類と52種類の製品分類を定義した。 調査では、企業の約30%が既に何らかのテレワークシステムを利用していることが分かったという。しかし震災後、事業継続対策として「テレワークの重要性が増した」と感じるユーザーは40%以上となっており、同市場への需要はさらに高まっていくとIDC Japanは予測している。 IDC Japanの眞鍋敬 ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーによると、「テレワーク関連ICT市場は従来、年率1%程度の低い成長率にとどまっていた」という。だが、スマートフォン/タブレット市場の拡大や、東日本大震災の影
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