篠田博之（月刊『創』編集長） 月刊『創』５・６月号マンガ特集を編集するにあたって、昨年、今年と白泉社の鳥嶋和彦社長を訪ねて話を聞いた。鳥嶋さんは２０１５年８月に同社社長に就任するまでは集英社に籍を置き、以前は『週刊少年ジャンプ』の名物編集長だった。白泉社は集英社の関連会社だ。 この春、白泉社発行の青年誌『ヤングアニマル』の連載『３月のライオン』が映画化されるなど、同社にとって大きな動きが起きているのだが、そうした話題にとどまらず、鳥嶋さんに聞いてみたいと思ったのは、いまマンガが多様化しているなかで、マンガの黄金時代と言われた２０～３０年前と今を比べてマンガの持つエネルギーがどう変わっているのかということだ。

経済的独立すなわち自由は、世の中の仕組みを正しく理解し、最適な人生の戦略をデザインすることで、もっとも確実に達成できる。 世の中（世界）はどんな仕組みで動いているのだろう。そのなかで私たちは、どのように自分や家族の人生を設計（デザイン）していけばいいのだろうか。経済、社会から国際問題、自己啓発まで、さまざまな視点から「いまをいかに生きるか」を考えていきます。質問も随時受け付けます。 橘 玲の最新刊『幸福の「資本」論　あたなの未来を決める「３つの資本」と「８つの人生パターン」』好評発売中！ 「幸福な人生」を送るために幸福を定義すると基盤となるのは3つの資本。その組み合わせで8つの人生パターンが考えられる。あなたが目指すべきはどの人生パターンか？ ダイヤモンド社から発売中！（1,650円 税込） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 【DIAMOND PREMIU

米ホワイトハウスで開いた議会幹部との会談で話すドナルド・トランプ大統領（2017年9月5日撮影）。(c)AFP/SAUL LOEB 【9月6日 AFP】北朝鮮による新たな核実験実施で緊張が高まるなか、ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は5日、日本と韓国が米国から「非常に高性能の」軍事装備品を購入することを認める意向を示した。 トランプ大統領はツイッター（Twitter）に「日本と韓国が大幅に増加した量の高性能の軍事装備品を米国から購入することを認めるつもりだ」と投稿した。 念頭に置いている兵器や装備の種類については言及していない。 ホワイトハウスはこれまでに、韓国に「数十億ドル」規模の兵器や装備の売却を承認する考えだと説明している。(c)AFP

2013年3月の東急東横線渋谷駅の地下化と、東京メトロ副都心線との相互直通運転以降、渋谷の凋落がささやかれるようになった。2013年には長年保っていたJRの乗降客数3位の座を東京、横浜に抜かれて5位に転落、さらに2016年には僅差ではあるものの、品川に抜かれ、6位に転落。憧れの地として人を集めてきた勢いを失い、単なる猥雑な繁華街として個性を失いつつある渋谷に未来はあるのだろうか。 渋谷凋落3つの要因 東急東横線渋谷駅の地下化を始点に渋谷の凋落を語る人は少なくないが、実際はもっと前から始まっていた。要因は3つある。ひとつはかつて渋谷を渋谷たらしめていた文化の消滅である。 渋谷が洗練されたおしゃれなまちと広く認識されるようになった契機は1973年の渋谷パルコの誕生である。駅から500mも離れた、坂の途中という立地、専門店共同ビルというそれまでにないスタイルに最初は「成功するワケがない」という冷

くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事象の背後にある「情報戦」を読み解く。 バックナンバー一覧 32回目の訪朝に旅

ポーランドのワシチコフスキ外相は４日、第２次大戦のナチス・ドイツの侵攻による被害が１兆ドル（約１１０兆円）を超えるとの見方を示し「１９３９年の侵攻が両国関係に影を落としていることについて、ドイツと真剣に話し合う必要がある」と述べた。ポーランドのラジオに語った。 ドイツはメディアや司法の統制を強めるポーランドの強権的な政策を批判しており、ワシチコフスキ氏の発言にはドイツを牽制する狙いがあるとみられる。 ワシチコフスキ氏は「ポーランドが破壊され、ひどい犯罪行為があり、補償が支払われていないのは事実だ」とした上で、賠償請求に関して準備をしていると説明した。 http://www.sankei.com/world/news/170905/wor1709050029-n1.html