ミレニアル世代へのマーケティングを展開する上で知っておくべき6つのこと (Forbes Japan)提供価値を多様化しないとものが売れない時代。 ミレニアル世代への対応は今最も大きなマーケティング上のトピックの一つ。 ミレニアル世代の消費者は、企業よりも一歩先を行って、より消費に個人らしさを求める。最近よく聞く顧客向けのバリュー・エンジニアリング(日本で言われるものづくりのバリュー・エンジニアリングとは全く異るコンセプト)をどれほど高速で回せるかがますます勝負になるのだろう。
【須藤憲司】不確実な時代を生き残るプロダクトマネジメント
2016/3/20 大企業を辞め、スタートアップを起業するとはどういうことなのか。毎日、どんな難題に直面し、それをどう乗り越えていくのか。リクルートの最年少執行役員を経て、2013年に米国でKaizen Platformを創業した著者が、日々模索しながら考えた「インターネット企業を経営するためのストラテジー」をつづる。 第1回：スタートアップを経営してみて、気づかされたこと 第2回：これからのビジネスは個のエンパワーメントに賭けろ 第3回：イノベーションに関する美しい誤解 第4回：クラウドソーシングの未来 第5回：未来の見立て方 1980年生まれ。早稲田大学商学部を卒業後、リクルートに入社、マーケティング部門などを経て、その後リクルートマーケティングパートナーズの執行役員として活躍。2013年にKaizen Platformを米国で創業。現在はサンフランシスコと東京の2拠点で事業を展開。ウ
【須藤憲司】未来の見立て方
2016/3/13 大企業を辞め、スタートアップを起業するとはどういうことなのか。毎日、どんな難題に直面し、それをどう乗り越えていくのか。リクルートの最年少執行役員を経て、2013年に米国でKaizen Platformを創業した著者が、日々模索しながら考えた「インターネット企業を経営するためのストラテジー」をつづる。 第1回：スタートアップを経営してみて、気づかされたこと 第2回：これからのビジネスは個のエンパワーメントに賭けろ 第3回：イノベーションに関する美しい誤解 第4回：クラウドソーシングの未来 1980年生まれ。早稲田大学商学部を卒業後、リクルートに入社、マーケティング部門などを経て、その後リクルートマーケティングパートナーズの執行役員として活躍。2013年にKaizen Platformを米国で創業。現在はサンフランシスコと東京の2拠点で事業を展開。ウェブサイトの改善を容易に
黒船前夜。「Uber」と同時期に「日交アプリ」をリリース
ピザのアプリを教えてくれたのが、フィールドマネジメントの並木裕太社長。私がマッキンゼーのOB会の世話役をやっていた時に出会いました。「一度ランチしませんか？」という並木さんのお誘いメールをしばらくスルーしていたのを覚えています、最年少パートナーとして名が通っていたのですが、カバンが白くてマッキンゼーっぽくなくてちょっと胡散臭い気がして（笑） さすがコンサルタントかつアントレプレナーの並木さん、当然しつこく（失礼！）2度目のメールが。仕方なくセットしたランチが、アプリの始まりの瞬間。マイレージの話をしていて、でもすぐ真似されて差別化要因にならないんだよね、、、と話していたら、「別にポイントでなくても、いつもご乗車ありがとうございます、ってヘビーユーザーを認知してあげるだけでも意味があるのでは？」と。ちなみにピザのアプリあってこんな感じで、タクシーでもいけるんじゃないですか、、、そのまま、「俺
愛知県から世界へ。建機市場のAmazonになれるか
2015/12/18 「日本の優秀な建機を世界中に届ける」。2014年5月に創業したSORABITO株式会社は、中古建設機械の売り手と買い手をつなぐ世界初のマーケットプレイス「ALLSTOCKER」のβ版を今年3月にローンチ、はやくも世界150カ国超のユーザーに利用されている注目のスタートアップだ。今秋には総額1億円超の出資を受け、組織の体制強化にも乗り出している。急成長のさなかにある同社のCEO・青木隆幸氏に、組織づくりのビジョンを聞いた。 前編の【事業編】はこちらから。 21歳ではじめた建機販売から、新たなマーケット構想が生まれた ──SORABITO創設に至るまでの活動を教えてください。 僕の実家は起業家一族で、父はもともと愛知県の地元で建設業、不動産業を経営しています。そのほかにハワイでイチゴ栽培、イギリスで造園業なども手がけていて、昔から「興味が湧いたことにはどんどんチャレンジし
悪口を言われるぐらいが、仕事として面白い
佐渡島 そうですね。今ちょうど、編プロ（編集プロダクション）みたいな感じの質がいい編集者がいる会社になっちゃうのか、本当に新しいことをできる会社になれるのかの分岐点ですかね。
【全8回】なぜ今、日本はASEANに注目すべきなのか
2015/8/18 成長著しいASEAN。日本との関係はビジネスをはじめ、さまざまな面で緊密化。今回の予告編に加えて7回連載でASEANをざっくり理解するための基本情報や「勘所」を提供する。9月からはインドネシアを皮切りに、国別編を掲載予定。「外交官×エコノミスト」としてASEANを長期にわたってウオッチしてきた筆者の視点から、独自の情報・分析をお届けする。 日本人のお馴染みとなったASEAN ここ数年、東南アジア諸国連合（ASEAN）と日本の距離は急速に縮まりつつある。 ASEANに進出する日本企業は増え続けているし、ASEANに旅行する日本人も年々拡大している。たとえば、今年のシルバーウイーク旅行先ランキングではマレーシア、タイ、インドネシアがトップ３となっている。 ほかにも、日本人の海外移住先としては、9年連続でマレーシアがトップ、2位にタイが続いており、シンガポール、フィリピン、イ
スシローのWeb開発者が語る飲食店アプリのジレンマ
2015/7/15 5月28日、新丸ビル10階のEGG JAPANイベントスペースで、App Annie主催のセミナー「Decode Apps (デコード・アップス）」が開催された。今回のセミナーでは、ゲーム以外のサービス業、小売業、外食産業におけるアプリの開発・活用にフォーカス。クックパッド、良品計画、すかいらーく、あきんどスシローのアプリ責任者が集まり、事例を紹介した。また、イベント後半には各者とNewsPicks編集長の佐々木紀彦のパネルディスカッションも開催。アプリの将来について活発な議論を繰り広げた。イベントの内容を全7回にわたってリポートする。 競合店で並んでみて、先を越させると「イラっ」としたものの…… 田中：「スシローは予約できないのか」という意見は昔からもらっていたので、何度も何度も検討してきたんです。 ただ、検討はするものの、店舗ではお客さまがずっと並んでくれているので
グーグルが採用面接で聞く質問リストとは
すぐに効果が出る 企業の採用面接では、自然な会話の流れから相手の強み（または弱み）を見極めたり、奇をてらった質問をして相手の反応を観察しようとする面接官が少なくない。 そんなのは全然ダメだと、グーグルのラズロ・ボック上級副社長（人事担当）は新著『Work Rules!』で語っている。 重要なのは、職種に合わせて体系的な質問をすることだとボックは言う。そして、このルールは、会社の規模や業種にかかわらず当てはまるという。 ボックは著書の中で、1998年のある研究論文を引用している。過去85年間のアメリカ企業の雇用データに基づき、どんな選抜方法が最も適切な人材の採用につながるかを数値化したものだ。 それによると、一番効果的なのは、知能テストと実際の業務テストの組み合わせ。そして2番目に効果的なのは、知能テストと体系的な面接の組み合わせだった。逆に体系的な質問をしない面接で採用された者は、その後の
フェイスブック、シスコの支配的な地位に挑む
OCPサミットでの発表 まったく新しい種類のコンピュータネットワークを構築するというフェイスブックの計画が大きく前進した。シスコシステムズは落ち着かない気分になるはずだ。 フェイスブックのインフラ担当副社長ジェーソン・テイラーは10日、サンノゼで開かれたオープン・コンピュート・プロジェクト（OCP）サミットで、230億ドルのイーサネットスイッチ市場におけるシスコの支配的な地位を揺るがしかねない以下のような発表をした。 1. フェイスブックが自社のネットワーク向けに開発した「ウェッジ」と呼ばれる新しい進歩的なネットワークスイッチが、アクトンという企業から販売されるようになった。 2. 「ウェッジ」を購入する企業は、ソフトウエアベンダーをキューミュラスとビッグ・スイッチから選択できる。両社ともシスコの直接の競合相手だが、キューミュラスは特に興味深い。同社はシスコのスター技術者だったJ・R・リバ
国交省幹部が語る「Uberに行政指導を下した本当の理由」
2015/3/10 東京とは別のかたちで、2月5日より福岡で「みんなのUber」として題して検証プロジェクトを進めるUber（ウーバー）。実は2月27日に、行政指導が下されていたのだ。NewsPicks編集部では国土交通省自動車局旅客課寺田吉道課長にインタビューを行った。 ドライバーに報酬。「実験」の域を超えている ──なぜ行政指導を下したのか。 寺田：まず、福岡で行っている実験プロジェクトが「道路運送法」に触れるためだ。複数の問題点が見受けられた。まずは報酬の有無の点。実験プロジェクト自体、「無償」と説明されていたが、実質的には有償と考えられる。 ウーバー側としては顧客の移動や輸送自体への対価ではなく、それに関する「データの取得」に対して対価を支払うと主張しており、顧客からドライバーへの報酬の受け渡しはないとの説明だ。だが、会社からドライバーには報酬が支払われている。会社からであれ、顧客
中流以下が８割超。「消費者」は過去10年で激変した
2015/2/26 これからのグローバル化社会で戦っていける「強いリーダー」を生み出していくためには何が必要なのか？ そのために何をするべきかを長年伝えてきたのが元マッキンゼー日本支社長、アジア太平洋地区会長、現ビジネス・ブレークスルー大学学長の大前研一氏だ。 本連載は大前研一氏総監修により、大前氏主宰経営セミナーを書籍化した第二弾である「 大前研一ビジネスジャーナル 」（初版：2014年11月28日）の内容を一部抜粋、NewsPicks向けに再編集してお届けする。今回は「消費者の構造変化」について分析する。 大前研一特別インタビュー（上）：日本でイノベーションが生まれない理由は何か？（2/19） 大前研一特別インタビュー（下）：イオニストは“低欲望社会”の被害者（2/23） 過去10年の大変化 日本の消費者というのは、この10年で非常に大きく変化しました。このような大きな変化は、他の先進
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マスコミ情報では分からない！過去15年間の新築マンション市場を可視化して分かったこと (http://1manken.hatenablog.com/)