シリアからの叫び (亜紀書房翻訳ノンフィクション・シリーズII-15) 作者:ジャニーン・ディ・ジョヴァンニ 翻訳:古屋美登里 出版社:亜紀書房 発売日:2017-03-04 ことの発端は2011年。2010年に起こったアラブの春を端緒として過激化した反政府運動と、それに対抗するアサド大統領に率いられた政府軍によって内戦が勃発。ジリジリと進まない市街戦、非人道的で歯止めのかからない拷問、市民へのレイプ被害など無数の事態により状況は泥沼化していく。 国連難民高等弁務官事務所によるとシリアからの難民は500万人を超えたという。外務省のデータによると2012年のシリア人口は2240万人だから、尋常な数ではない。 いったい、シリアで何が起こっているのか。そもそもなぜこのような戦争が起きてしまったのか。そこで暮らす人々は何を考えているのか。本書『シリアからの叫び』はそうした疑問に答えるべく、政府軍、

米国の市場調査会社、eマーケーターがこのほどまとめたアジア諸国における消費者メディア利用に関する調査によると、日本、韓国、中国、インドの4カ国では、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、ネット（ソーシャルメディア、ビデオ、ネットラジオなど）といった主要メディアに成人（18歳以上）が1日に費やす時間は、日本が平均6時間58分で最も長いという。 日本はアジアで最長だが米国の6割弱 これは2016年における推計値。これによると、日本に次いでメディア利用時間が長いのは韓国で同6時間51分。このあと中国の同6時間9分、インドの同3時間36分が続くという。 eマーケーターは、1人の利用者が複数のメディアに同時に接している場合、それらの利用時間を合計し、メディア利用時間として算出している。 例えばテレビを1時間見ながら、通話以外でスマートフォンを1時間利用した場合、その利用者のメディア利用時間は2時間になる。 そ

公開からわずか半年で月間500万UU / 4000万PVを突破し、その勢いは留まることを知らないキュレーションメディア、TABI LABO。あまりにも多くのバイラルメディアが誕生しては去っていた過去１年の間に、TABI LABO は乱立するメディア間の競争などどこ吹く風とばかりに独自のポジションを確保し、そのコンテンツは日々多くの人に親しまれています。 TABI LABO を差別化し成長させる力の源泉はどこにあるのでしょう。今回のFuture Makers では、TABI LABO の共同編集長である作家・ジャーナリスト、佐々木俊尚氏のメディア観、そして今まさに起きているメディアとジャーナリズムそのものの根本的な定義の変化についてお届けします。 佐々木俊尚氏はインターネット黎明期より、メディアの役割が変わることを予言し、また多数の著書によってその啓蒙にいそしんで来ました。その彼がいま TA

昨年あたりからデジタルマーケティングの世界で「コンテンツマーケティング」という言葉が広がってきている。 企業が自社サイト、ブログ、フェイスブック、ツイッターといったメディアを使うことがコミュニケーション手段として確立してきた。そのなかで、そこに掲載する「コンテンツ」を軸に据えたマーケティング手法がコンテンツマーケティングである。 マーケティングにおけるコンテンツ、つまり「ネタ」部分は、もちろん重要ではあるものの体系化しづらいこともあり、いままではあまりフォーカスされてこなかったが、ここへきて存在価値が上がってきたと言える。 筆者が関わってきた顧客向けのウェブサイトやCMS（コンテンツマネジメントシステム）構築などのプロジェクトにおいても、「作って終わり」というものは少ない。その後の運用、つまりコンテンツの制作と発信を継続的に行うことの方が仕事としてははるかに大きい場合が多かった。 そこで今

イングランドとスコットランドのサッカークラブの財務担当者らによると、クラブ間の大きな富の格差を埋めるために導入された財務規則は、反対の効果をもたらす恐れがあるという。 イングランドのプレミアリーグと3つのフットボールリーグ、スコットランド・プレミアリーグに所属するクラブの財務担当役員67人を対象に行った調査で、94％の人が大きなクラブと小さなクラブの間の富の格差が拡大していると考えていることが分かった。 イングランド・プレミアリーグでは財務責任者のほぼ80％、フットボールリーグ・チャンピオンシップでは4分の3以上が、格差が広がったと答えた。 クラブが背負える損失の規模に制限を設ける欧州サッカー連盟（UEFA）の「ファイナンシャル・フェアプレー規則（FFP）」は、名門の大手クラブが得る富の割合が高まることを阻止する目的で昨季導入された。 だが、会計事務所BDOの調査では、規則が狙い通りの効果

2014年W杯ブラジル大会の開幕まで、あと2週間余りとなったが・・・（写真は開幕戦が行われるアレーナ・デ・サンパウロ）〔AFPBB News〕 ブラジルはだてに「o País do Futebol（サッカーの国）」と呼ばれてきたわけではない。中南米最大の大国ブラジルはワールドカップ（W杯）を5回制覇した唯一の国だ。 その成功が著しいゆえに、ブラジルは1970年に最初のW杯トロフィーであるジュール・リメ杯の永久保持を許された。当時の国際サッカー連盟（FIFA）の規則は、W杯を3度制した最初のチームにその権利を授与していた。 ところが、2014年大会が6月12日にサンパウロで始まるまで2週間余りとなった今、ブラジル国民は行く手に待ち受ける大会への熱意をほとんど見せていない。 このような印象を与えているのは、ストライキやデモの急増だけではない。通常はW杯に先立って見られるブラジルの街頭の賑わい―

（2014年5月19日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 堀江貴文氏が過去について語りたくないと思っていることは明らかだった。証券取引法違反で有罪となり、長野県の刑務所で21カ月間を過ごしたことに話が及ぶと、かつてライブドア株式会社の社長だった同氏はスマートフォンに手を伸ばし、画面をスワイプしたりスクロールしたりし始めた。 あなたはあの会社を一から立ち上げ、時価総額80億ドルの企業に育て上げた、その会社が倒れたことで、ほかの起業家たちはがっかりしたのではないだろうかと尋ねた時も、日本で最も注目されたホワイトカラー犯罪の犯人は、リッツ・カールトン・ホテルのラウンジでコーヒーテーブルの下に手を伸ばし、紙ナプキンで靴を磨いていた。 「昔を振り返るのが好きな性質ではないんです」。堀江氏はようやく口を開いた。「何か革新的なことをやろう、世界を変えてみようという時には、それなりの困難がつきものですよ」

（2014年4月1日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） マーティー・バロン氏は14年間にわたって米国の大手新聞の編集主幹を務めている。マイアミ・ヘラルド紙、ボストン・グローブ紙を経て現在はワシントン・ポスト紙に籍を置くが、どの新聞でも予算と人員の削減を強いられてきた。 「それが私の編集主幹としての人生だった」。ワシントン・ポストの本社ビル5階にあるオフィスでバロン氏はこう語る。机の上は何種類もの新聞で覆われ、オフィスの隅にあるテーブルにはロイヤル社製の黒いタイプライターが鎮座している。 ワシントン・ポスト、ベゾス氏による買収で新しい投資の時代に突入 ただ、今年は違う。ワシントン・ポスト紙が新たな投資の時代に突入したからだ。 同紙では80年間にわたってグレアム家がオーナーとして君臨していたが、アマゾン・ドット・コムの創業者ジェフ・ベゾス氏が昨年、この由緒ある報道機関を2億5000万ドルで買い

ベルリンの壁が崩壊してから25年目となる今年、欧州に革命の喧噪が再び響き渡っている。1989年の壁の崩壊は、東西冷戦の終わりの始まりを告げた。中東欧の国々の大半が旧ソビエト連邦の覇権から抜け出し、欧州連合（EU）に平和裏に加盟していった。 ウクライナの反乱劇はまだ始まったばかりであり、まだ何幕か残っている。だがこれは、叙事詩で語られるようなあの1989年の出来事と比較する場合でも軽視できないほどの、歴史的に重要な出来事だ。ウクライナにとって、そしてEUとロシアにとって非常に大きな好機――そして非常に大きな危機――なのだ。 旧ソ連圏の崩壊後で言えば、「欧州の出番」の到来がこれほど強く予感されるのは、キエフで革命が始まった今回が初めてだ。 マイダン革命と政権転覆が意味すること キエフにおける革命的な事態の進展とビクトル・ヤヌコビッチ大統領の政権の転覆について考えるのであれば、ウクライナという国