ソフトバンク孫会長が指摘した日本企業最大の問題点2019年3月期の決算が出そろった。08年9月に発生したリーマンショックの影響を通年で受けたのが09年度の決算。そこからちょうど10年という節目を迎えたことになる。 株式市場は、この10年間で世界の大手企業にどのような評価を下したのか。今年5月5日時点の時価総額と、10年前の09年5月5日の時価総額を調査会社リフィニティブの集計データで比較してみた。 上位100銘柄で存在感を増しているのが、米ネット企業と中国勢だ。米アップルや米アマゾン・ドット・コムなどテック企業が上位にずらりと並ぶ。中国勢は10年前には10社だったのが、今年は14社まで増えている。 一方、急速に存在感を失いつつあるのが日本勢だ。10年前にはNTTドコモやホンダなど5社がランクインしていたが、足元では2社しかない。日本企業の存在感がピークに近かった1989年には世界上位10社のうち7社が日本企業だったことから考えると、退潮
