【ワシントン＝渡辺浩生】米アップルが２０日発表した２０１０年４〜６月期決算は、４月に売り出した新型マルチメディア端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」やスマートフォン（高機能携帯電話）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」など人気商品の好調な販売によって、売上高が前年同期比６１％増の１５７億ドル（約１兆３７００億円）と４半期ベースで過去最高を更新した。最終利益も７８％増の３２億５３００万ドル（約２８２０億円）だった。　商品別にみると、ｉＰａｄは３２７万台を販売し、２１億６６００万ドルの売上高を計上。ｉＰｈｏｎｅは６月下旬に販売開始した新型のｉＰｈｏｎｅ４が貢献して６１％増の８４０万台を販売した。パソコンの「Ｍａｃ（マック）」も３３％増の３４７万台を販売し、四半期の記録を更新した。　ｉＰａｄ投入には、アナリストから「Ｍａｃの売り上げを奪う」との指摘もあったが、結果的に新製品と既存人気商品の相乗効果で過去最

「もしドラ」の略称で社会現象を巻き起こした小説「もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら」（岩崎夏海著）の発行部数が、２２日に１００万部を達成することが２０日分かった。このうち４万部は電子書籍販売分で、発行元のダイヤモンド社は創業９７年目で初のミリオンセラーとなる。　昨年１２月３日に刊行。アメリカの経営学者、ピーター・Ｆ・ドラッカーの名著「マネジメント」を間違って買った公立高野球部の女子マネジャーが、ドラッカーの組織論をチーム作りに応用して甲子園を目指す青春小説。“現代経営哲学の父”の教えをわかりやすく解説した本として人気を集め、今年６月には９０万部に到達していた。　ネタ本の「マネジメント」などドラッカーの著書や関連書籍の増刷が相次いだほか、「もしドラ」を活用する野球部や企業も出るなど、ドラッカー・ブームの牽引役になっている。

最近、iPadで本を読むために持っている本を順次デジタル化しています。 デジタル化するためには一回、本をページごとにバラバラにしてスキャナで取り込まなきゃならないのですが、スキャンしたあとの本はバラバラになっちゃってることもあり、基本的には捨てるしかないわけです。 でも、そんなのちょっともったいないし、なにか再利用する方法はないのかな……と。 （絵と文：北村ヂン）

古くから使われている通り名の入った住居表示。こうした街角の看板も減ってきている（京都市下京区で）＝川崎公太撮影 「上(あが)る」「下(さが)る」「東入(い)る」「西入る」と、通り名を起点に場所を示す京都市中心部の住居表示が、岐路に立たされている。京都独自の伝統的な表記だが、標準化の進むインターネットやカーナビゲーションの大半は通り名が不要なものとみなされ、入力しても地図検索ができない状態。ネット広告や名刺からも通り名を抜く表記が増え、平安時代以来続く地名表記に親しんできた市民には「通り名がないと、場所がどこかわからない」と戸惑いが広がる。 「京都の不思議」の著書がある作家黒田正子さんは最近、ネットで化粧品を買おうと、京都市内の自分の会社の所在地を入力すると、受け付けてもらえず驚いた。 京都市内は通り名だけでもほとんどの郵便物が届く特有の地域。黒田さんはいつものように「中京区高倉通夷川上る」

今後も色々とネタは考えてるので、目次を作っておきます。 チュートリアル一覧第１回　じゃんけんゲーム 各種チュートリアル 第１回　じゃんけんゲームタイトル内容#1．プロローグじゃんけんゲームの紹介と今後の進め方#2．InterfaceBuilder基礎編IBの基本的な使い方#3．IB＋Xcode連携編IBとXcodeの連携について#4．Xcode編Xcodeでの基本的なコーディング#5．ブラッシュアップ編アプリの見た目を少し派手にしてみる#6．まとめ編Default.png、アプリ名、アイコンの登録方法

シャープが公開した電子書籍端末の試作機＝東京都港区 　シャープは２０日、電子書籍事業に本格参入すると発表した。今年秋にも国内で電子書籍を読める端末を発売。出版社などと連携し、独自規格を使った配信サービスにも乗り出す。他の企業連合も同様の事業を準備しており、電子化の規格をめぐって主導権争いが本格化してきた。 　シャープが２０日に公表した端末の試作機は、画面サイズが５．５インチと１０．８インチの２機種。タッチパネル式のカラー液晶画面を備える。米アップが大ヒットさせた情報端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」とよく似た外観で、大畠昌巳執行役員は「国産のｉＰａｄを目指す」と述べた。電子書籍のほか、ネット接続や電子メール、ゲームなど、ｉＰａｄと似た機能を持たせるとみられる。 　シャープはこの端末と、電子書籍の制作支援やデータ配信とを組みあわせた「一気通貫型」のサービスを手がける方針。日本経済新聞社、毎日新聞

３月決算企業で、２０１０年３月期末に経営上重大なリスクを抱えているとして「継続企業の前提」に注記が付いた上場企業（東証、ジャスダック証券取引所）が計４１社に上ったことが、両取引所の集計で分かった。世界的な不況を受け、企業の監査ルールは０９年３月期以降、大幅に緩和されているが、それでもなお経営的に“危ない企業”は多い。 　会計ルールにより、上場企業の経営者は自分の会社に経営を続けていく上で重大なリスクを抱えていると判断したら、リスクの中身と対応策を決算書などに明記しなくてはいけない。 　また、経営をチェックする監査人も、担当企業に重大リスクが存在すると判断した場合、監査報告書に注意を促すための「注記」を記載する。投資家にとって注記は、監査人が認めた「イエローカード企業」という意味合いがある。 　東証の集計によると、１０年３月期末に「注記」が付いた企業は、１部で７社、２部で８社、マザーズで７社

※　警　告　※ このサイトの管理者と、 このサイトにわいせつ画像を 投稿した者は、 わいせつ図画公然陳列罪で 逮捕されました。 このようなサイトを 利用することは、犯罪の 助長につながりますので、 利用しないように して下さい。 このサイトに わいせつ画像を投稿 したり、ダウンロードした 情報を第三者に提供 したりする行為は 犯罪となります。 兵庫県警察サイバー犯罪対策係