起床して15時間後の集中力は「酒酔い運転」レベルに低下する “残業ループ”を脱し、生産性を上げる働き方改革のポイント
昨今、企業での健康経営や働き方改革の活動が注目される中、国内での睡眠課題は依然として大きく残されたままです。日本では、就労者の7割が睡眠に課題を抱えており、2018年OECD加盟国の中で睡眠時間の最短を記録しました。更には睡眠障害における経済損失額は年間15兆円（GDPの3パーセント）と推計されています。健康経営と働き方改革実現のためには、一人ひとりが適切な睡眠時間を確保できて、社会全体の睡眠リテラシーの広い普及が必要不可欠です。そこで本記事では、企業における睡眠促進策のポイントを小室淑恵氏が解説します。 人間の脳は、起きてから「13時間」しか集中力が持たない 小室淑恵氏：「管理職・経営層に（睡眠の重要性を）伝えるのは難しいでしょ。じゃあ、どう伝えるの？」ということになると思います。今日はお時間もないので、ものすごく早口バージョンになってしまいますが、ふだん私が経営層や管理職向けにご紹介し
“短時間睡眠本”や“朝活本”にだまされるな！6時間半未満の睡眠では早死リスクが急増!?“脳科学の最高権威”と“脳科学おばあちゃん”がはじめて明かす、超「朝活」法
リーマンショック以降の不況のあおりを受け、人員削減が進んだ。その結果、1人当たりの仕事量は増え、多くのビジネスパーソンが「時間がない」と嘆いている。そんななか、『○時間熟睡法』や『朝○時起きで、うまくいく』といった“短時間睡眠本”や“朝活本”、そしてセロトニンを論拠とした、“脳とストレス本”などがベストセラーとなっている。 確かに、もはや睡眠時間を削るくらいしか自分の時間を持てないのは事実。だけど、人間、そうそう睡眠時間を削ってしまって、生活に支障は出ないのだろうか？ 12月10日に発売された、『あなたの脳が9割変わる！ 超「朝活」法』著者で、脳科学、特に前頭前野の構造・機能に関する世界的権威の久保田競博士（京都大学名誉教授）と、テレビ番組で「脳科学おばあちゃん」として紹介された、妻・カヨ子氏に聞いてみた。（聞き手／フリーランスライター 阿蘭ヒサコ 撮影／堀内慎祐） くぼた・きそう／193
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