アップルのデザインの進め方、責任者ジョナサン・アイヴが語る
アップルのデザインの進め方、責任者ジョナサン・アイヴが語る2012.03.15 22:006,694 福田ミホ アップルをアップルたらしめている何かが、感じられます。 MacBookやiPhone、iPadといったアップル製品に共通する大きな特徴のひとつは、それぞれに独自性が高く美しいデザインです。そんなアップルのデザインを取り仕切る人物は、インダストリアルデザイン担当上級副社長のジョナサン・アイヴです。彼はデザイン業界への貢献を評価され、出身国であるイギリスから｢ナイト｣の称号も与えられています。 そんなアイヴが、ロンドン・イブニング・スタンダード誌でのインタビュー記事の中で、アップルのデザインの秘訣に触れつつ、他社の問題点も指摘しています。また、我々ユーザーについてアップルがどう見ているのかも、話しています。 以下、インタビュー記事からの抜粋です。 Q：アップルのデザインは、どこが｢違
良いネーミングをするために覚えておきたい英語のルール5つ - プログラマー幸福論
Photo by muraterturk こういった記事って、ネーミング規則や慣習の視点から書かれていることが多いんですけど、この記事では、英文法に視点を置いて、参考になりそうなことをいくつかピックアップしてみたいと思います。 「省略形は使わない」などの規約的なものは、各プロジェクトのルールに従えばいいので、ここでは書きません。あくまで英語という視点から書いているということを、ご理解ください。 Rule 1 : “検索”は名詞 一般的な英語辞書のルールでは「検索」は、動詞ではなく「検索する」が動詞になります。「検索」は、検索することの名称 だと考えられるため、動詞ではなく名詞として扱います。 英語辞書には、日本語の品詞ごとに表記のルールがあります。これが理解できていると、和英辞書などで品詞を意識して検索できるようになります。以下に、一般的な英語辞書の表記ルールをまとめてみました。 ＜各品詞
朝日新聞デジタル：日立の純利益、過去最高２８００億円の見通し ３月期 - ビジネス・経済
印刷 関連トピックス日立製作所 日立製作所は１５日、２０１２年３月期の連結業績見通しを上方修正し、純利益が過去最高の２８００億円になると発表した。ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）事業の米企業への売却益を追加計上したため。 同社の純利益は、ＨＤＤ事業の売却手続きを今月８日に終え、２月２日時点で予想していた２千億円より８００億円増える。このため、過去最高益だった１１年３月期の２３８８億円を上回る見通しとなった。売上高や営業利益は変えない。 日立は、０８年のリーマン・ショックを受けて、価格の変動が激しいＨＤＤやテレビなどの事業から次々と撤退。鉄道や発電などのインフラ事業へとかじを切ってきた。テレビ事業を軸とする電機メーカーが円高や災害の直撃で巨額の純損失を計上する見通しのなか、日立は高収益を維持する形となった。 購読されている方は、以下のような関連記事も読めます。申し込みはこちらドイツＶＷ
年金システム開発が1年以上停滞 受注企業がギブアップ、違約金を払う- 日経コンピュータReport：ITpro
次期年金システムの開発プロジェクトが、発注の失敗をきっかけに1年以上停滞していることが本誌の取材で明らかになった。設計作業を受注したIT企業の1社が役目を果たせず途中でギブアップし、再発注がなされないままの状態になっている。税と社会保障の一体改革をめぐる政治の混乱もあり、再開のメドは立っていない。 ストップしているのは、オープン化を目指す次期年金システムのプロジェクトだ。厚生労働省は「年金記録問題」が表面化した後、既に着手していた基本設計の一部をやり直す「補完工程」を3社に分割発注した（図）。3社のうちシステム基盤設計を3億8640万円で受注したユーフィット（現TIS）が、契約を履行できなかった。 アプリケーション設計を担当したNTTデータと工程管理支援を受注したTDCソフトウェアエンジニアリングは、それぞれ「契約どおりに作業を進めた」（厚労省年金局）。一方、システム基盤設計の進行は遅れた
“経済成長にかかわらず増税必要” NHKニュース
民主党の藤井税制調査会長は、東京都内で講演し、消費税率の引き上げについて、与党内から、景気が好転しないかぎり行うべきではないという意見が出ていることに関連して、「増税と経済成長は関係ない」と述べ、経済成長にかかわらず引き上げる必要があるという考えを示しました。 野田政権が今月中の閣議決定を目指す、消費税率を引き上げるための法案について、民主党は１４日から事前審査に入りますが、与党内には、景気が好転しないかぎり消費税率を引き上げるべきではないという意見が出ています。 これに関連して、民主党の藤井税制調査会長は、講演で「経済成長は、消費税率を実際に引き上げる平成２６年や２７年のときに考える話で、今、この話が出ること自体がおかしい」と述べました。 そのうえで、藤井氏は「イギリスでは、経済がマイナス成長でも、日本の消費税に当たる付加価値税を上げることを決めている。増税と経済成長は関係ないというのが
国内初「ウィンドウズフォン」の使い勝手は 富士通東芝モバイルコミュニケーションズ「ウィンドウズフォンIS12T」（通信会社はKDDI） ：日本経済新聞
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シャープ、インドネシアに白物家電工場 - 日本経済新聞