一秒 @ichibyo3 ここまで読んで頂きありがとうございました!😊 最初はこんなに続ける予定ではなかったのですが、50日間描き続けられたのはひとえに皆様の応援のおかげです! またちょこちょこほかの作品を描いていきますので引き続きよろしくお願いします🙌 2020-06-01 18:06:20
※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています 「俺、この戦いが終わったら結婚するんだ」。アニメや映画でこんなセリフが聞こえたら、「あ、こいつ死ぬな……」と誰もが確信するでしょう。そうしたいわゆる「死亡フラグ」ばかりを集めた本『明日から使える死亡フラグ図鑑』が10月12日に発売されました。作者は、イラストレーターの茶んた(@Chanta_in_inari)さん。 どう考えてもこいつやられる Twitterで面白いものからかわいいものまでさまざまなイラストをアップしている茶んたさんが2019年9月、「死亡フラグ図鑑作りたい」とつぶやき反響を呼んだことがきっかけで書籍化に至ったものです。 ツイートに添えられた「噛まれた人」や「薬打ってデカくなる人」などのイラストは、どれも幸せな展開が期待できないものばかり。書籍版の『死亡フラグ図鑑』では、さらに緊迫感が増した(?)イラストとともに、そ
よく「見なけりゃいいじゃん」って言う奴いる。それは部分的には正しいけど、部分的には間違ってる。 自分が傷付かないためには見ないのが一番。だから私は常に先行ブロックしてる。 でも、解釈違い二次創作があまりに増えると、それがその界隈の当たり前になる。基準になる。ミーム汚染される。それは私が見ないというだけではどうにもならない。それを恐れている。 まず、ここでの「解釈違い」というのは、単に自分の独自解釈=「私の思っていた〇〇」とは異なる他人の解釈、という意味とはちょっと違う。もっと根本的な読解の話。「クールなキャラ」という公式設定が、「冷酷」「感情が乏しい」という風に、オーバーにとらえられるとか、そんな話。 ただクールというだけのキャラを、冷酷に描いたり、感情が乏しいロボットのように描いたりする二次創作が流行るとする。私は解釈違いだからこれを見ない。でも他人はそんなこと知ったこっちゃないから、皆
杉田氏の謝罪と議員辞職を求めるウェブ署名は13万筆を超えた ©共同通信社 自らの発言をめぐり、10月1日にブログで謝罪した自民党の杉田水脈(みお)衆院議員(53)。9月25日の党の会議で女性への性犯罪が議題となる中「女性はいくらでも嘘をつける」と被害者を愚弄する発言をしたのだ。複数の出席者の証言として報じられたが、本人は発言を一旦否定。同30日、下村博文政調会長から口頭注意を受けると記者団に「ブログでしっかりと書きたい」と言って去り、翌日、一転してブログで発言を認めたのだ。 同性カップルを念頭に「生産性がない」と月刊誌に寄稿し休刊に至らしめるなど、右派的言動で“炎上商法”を展開してきた杉田氏とはどんな人物なのか。 鳥取大を卒業後、住宅メーカーや兵庫県西宮市役所勤務を経て2010年、みんなの党の兵庫六区支部長に就任。当時の関係者は「女性候補を探していた渡辺喜美代表が、白羽の矢を立てた。まだ右
人と人との距離を少なくとも1メートル空けることが難しい場合にマスクを着用するユニバーサル・マスキング。その目的は、感染性のある無症状の感染者の鼻や口から、ウイルスを含む飛沫が飛び出し、近くにいる人の目や鼻、口に入るのを防ぐことにあります。この効果をここでは「飛沫拡散防止効果」と呼ぶこととします。 以前からユニバーサル・マスキングは(特に免疫不全の方に対し)インフルエンザなどのウイルスによる呼吸器感染症の予防に有効だと言われていましたが、最近は、新型コロナウイルス感染症(以下、新型コロナ)の予防にも有効であることを示すデータが増えています。 ところで、マスクの代わりにフェイスシールドやマウスシールドを使用する場面をテレビや町中でよく見かけます。今回は、フェイスシールドとマウスシールドの飛沫拡散防止効果について2020年10月12日現在分かっていることをご紹介します。そして、飛沫拡散防止が期待
某S社の「カーシェア投資」を絵で解説します。 https://t.co/NYxMytQH0a
いわゆる就職氷河期世代を支援するため、政府は、新型コロナウイルスによる雇用情勢の悪化を踏まえ、職場実習の受け入れ人数を拡充する長野県の取り組みなど、10の事業に合わせて7000万円を交付することを決めました。 このうち、長野県の事業は、新型コロナウイルスによる雇用情勢の悪化を踏まえ、職場実習の受け入れ人数を当初予定していた数の2倍となる30人に拡充するとしています。 また、大阪府の事業は、職を求めている人が公営住宅の空き部屋に入居し、入居者どうしの交流を通じて仕事に必要なコミュニケーション能力を高めてもらうとしています。 西村経済再生担当大臣は「新型コロナウイルスの影響で、立場の弱い人にしわ寄せが行き、さらに厳しい状況になっている」と指摘し、自治体が地域の実情に応じた支援を行う必要性を強調しています。 政府は、今後も自治体からの相談を受け付け、必要に応じて追加の交付を決めることにしています
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