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このところ書店の漫画コーナーにはたくさんの本が並び、漫画の形態も多様化してきました。少年漫画コーナーで女性の姿を見かけることも珍しくありませんね。では、その逆はどうでしょうか。漫画の形態が多用化していても、男性が女性向けの漫画を読む機会はまだ少ないことでしょう。でも、少女漫画にも男性が読んでおもしろい作品はたくさんあります。そこで、今回は少女漫画のさまざまな面に目を向け、男性が読むのにおすすめな少女漫画を紹介していこうと思います。 〇『雨無村役場産業課兼観光係』(あめなしむらやくば さんぎょうか けん かんこうがかり)<出版社:小学館/作者:岩本ナオ> □あらすじ 主人公・春野 銀一郎(はるの ぎんいちろう)<以下、銀一郎>は東京の大学を卒業後、地元の雨無村の役場に就職しますが、雨無村は過疎化が進行しており、村にいる若者は銀一郎の他に春野 澄緒(はるの すみお。以下、澄緒と表記)と谷 恵(
日本経済の景気回復の足取りは重いままと言わざるを得ない。 昨年10〜12月期の国内総生産(GDP)速報値は実質で4四半期連続してプラスとなった。要因は米大統領選後の「トランプ相場」の円安に支えられた輸出の増加である。一方で堅実な景気回復につながる個人消費は、4四半期(1年)ぶりにマイナスに落ち込んだ。 日銀の大規模金融緩和など、安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」は既に限界だ。「トランプ頼み」のリスクは大きい。 トランプ氏は日本に対して、円を切り下げて貿易を有利にしていると批判してきた。日米首脳会談では表面化しなかったものの、今後、対日批判が再燃すれば、為替相場が円高に振れる可能性は否定できない。 トランプ氏は日本の自動車市場も「公平ではない」と批判している。日本経済を支えている自動車業界の輸出などに影響が出るようだと、日本経済は失速する可能性がある。 日米の貿易に関する課題な
内閣府が13日発表した2016年10~12月期の国内総生産(GDP)速報値は、物価変動の影響を除く実質で前期比0.2%増、年率換算では1.0%増だった。プラスは4四半期連続。輸出主導で外需が伸びた。個人消費は振るわなかったが補った。QUICKが集計した民間予測の中央値は前期比0.3%増で、年率では1.0%増だった。生活実感に近い名目GDP成長率は前期比0.3%増、年率では1.2%増だった。名
海外の人にも観せたいから、英語のリリックビデオ作ろう、てな感じで作っていただいたのに、海外でロック掛かってて観られへんてどういう失態ですか。スタッフはチェックもしないのか…。じゃあ作りましょうとか言うなよ…。 — 岸田繁 shigeru kishida (@Kishida_Qrl) 2017年2月14日 これ、実はけっこう多くの人が知らないです。日本のメジャー、大手インディー(ほとんどです)のMVが海外から見ることができないのです。マスタリングスタジオでマスタリングされた時点でREDというプログラムにはじかれる手続きがされます。日本の連盟とGoogle間のコピーライト...(続く https://t.co/p4YQGI7byw — ゲントウキ 田中潤 (@gentouki) 2017年2月14日 ※マスタリング…音楽制作の工程のうち最後の仕上げとして、音量や音圧等のバランスを調整すること。
シンカー:グローバルな生産・在庫循環の好転を背景に、2016年10-12月期の堅調なGDPは成長率の再加速に向けた種が見えた。2017年後半に向けて成長率は再加速していき、潜在成長率を上回り続けると考える。2月10日の日米首脳会談では、米国の貿易赤字や円安は大きな問題として取り上げられず、日米同盟と経済協力を一層強化する方向性を確かめた。その背景として、安倍首相は、日本の内需拡大、防衛費の増加、成長戦略の推進による規制・制度改革、そして米国へのインフラ投資とシェールなどを含む米国からの輸入の増加、米国の財政ファイナンスの支えとなる米国債への投資の継続に明確にコミットメントしたとみられることも、現行の金融・財政政策の継続の可能性を高め、日本の成長率を支えるだろう。安倍首相は、デフレ完全脱却へ強くコミットメントしており、内需拡大は重要な課題となっており、デフレ完全脱却と米国の貿易赤字の縮小を同
昨年10~12月期の実質国内総生産(GDP)は年率換算で前期比1・0%増と4四半期連続のプラス成長だった。政府は「緩やかな回復が続いた」とみているが、内需の柱である消費が減り、米国向けなど輸出で補う外需頼みは変わらなかった。 アベノミクスは消費など民間主導の持続的成長を目指してきたはずだ。輸出依存のままでは経済の好循環は見えてこない。対日貿易赤字を問題視するトランプ米大統領が理不尽な批判を強める恐れもある。外需頼みは危うく、脱却を急ぐべきだ。 消費不振の直接的な要因は天候不順による野菜高騰だが、背景には家計の根強い節約志向がある。 安倍政権は金融緩和に伴う円安で輸出企業の収益を高め、雇用や賃金を増やして消費を活性化させる好循環実現を掲げてきた。しかし、円安は消費回復に結びついていない。 安倍晋三首相は雇用改善を強調する。だが、主に増えたのは低賃金で処遇が不安定な非正規雇用だ。 昨年の実質賃
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米ホワイトハウスで、共同記者会見を終え握手を交わす安倍晋三首相とドナルド・トランプ大統領(2017年2月10日撮影)。(c)AFP/Brendan Smialowski〔AFPBB News〕 日米首脳会談が終了し、日本側のトランプ大統領についての報道がいかに錯誤しているかを改めて思い知らされた。主要な新聞やテレビは会談の直前まで、トランプ大統領は日本に自動車問題や為替問題で厳しい要求を突きつけてくるから覚悟して対策を立てよと大キャンペーンを張っていた。だが、この予測は見事に空振りとなった。 トランプ大統領はそんな対日要求はまったくせず、逆に安倍首相に異例なほどの親密さを示し、日米同盟の堅持を力強く誓ったのだ。 それでも日本側の主要メディアは、「いやいや、トランプ大統領はまだ本音を出していない。これからの動きに気をつけろ」などと根拠のない警告を発する。あるいは「日米首脳の仲が良くなっても日
出版大手「KADOKAWA」(東京)の雑誌「岐阜信長歴史読本」に約30カ所の誤りがあった問題で、校正を担当した編集・校正プロダクション「ぷれす」(東京)が「しっかり校正作業を行って誤りを指摘したが、反映されなかった」と訴えている。 ぷれすの奥村侑生市社長によると、KADOKAWAから依頼を受け、校正作業を行った上で納品したが、一部が反映されないまま出版されてしまったという。問題発覚後に依頼された原稿を再確認したところ、市などから指摘があった箇所は、全てぷれすの校正者が誤りを伝えていたという。 KADOKAWA側からは「ご迷惑をおかけした」と電話があったという。KADOKAWAの広報担当者は「ミスの原因は調査中だが、編集工程に問題があり、指摘を反映できなかった可能性がある」という。 インターネット上でも話題になり、ぷれすに対し「校正が甘い」などの風評が立ってしまったという。奥村社長は「長年コ
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