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ブックマーク / medical.jiji.com (5)

  • 子宮頸がんと副反応、埋もれた調査 「名古屋スタディ」監修教授に聞く

    子宮頸(けい)がんワクチン(HPVワクチン)の安全性に関して調べた「名古屋スタディ」が公表されて久しい。この調査は名古屋市の要請を受けて行われた大規模な疫学調査だが、その結果は注目を浴びることなく埋もれた形になっている。厚生労働省がワクチン接種の積極的な勧奨を取り下げ、その扱いは中ぶらりんの状況が続く。名古屋スタディを監修した名古屋市立大学医学部公衆衛生学分野の鈴木貞夫教授に調査の意義や子宮頸がんをめぐる現状などについて改めて聞いた。 ◇3万人のデータを解析 ---名古屋スタディとは? 子宮頸がんワクチンは、2013年4月に小学校6年生から高校1年生までの女子を対象に無料で受けられる定期接種が始まりました。ところが、接種後にさまざまな症状の訴えがあり、わずか2カ月後に厚生労働省が「積極的な勧奨はしない」とのスタンスを公表しました。ちょうど6年前のことです。 こうした中、名古屋市はHPVワク

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  • 追加接種加速を非難=ワクチン格差「人類の恥」―WHO|最新医療ニュース|時事メディカル|時事通信の医療ニュースサイト

    【ジュネーブAFP時事】世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は18日の記者会見で、新型コロナウイルスのワクチン接種を受けていない人が途上国などに多くいる中、先進国で追加接種を導入する動きが加速していることを「人類の恥だ」と非難した。 WHOは今月初め、途上国とのワクチン格差を是正するため、先進国に追加接種の自制を要請。ただ、感染力の強いデルタ株の抑え込みに苦戦する中で導入の動きが止まらず、米政府も18日、9月20日から開始する方針を明らかにした。 WHOの緊急事態対応を統括するマイク・ライアン氏も記者会見で、追加接種は不道徳だと指摘。「救命胴衣がなくて溺れている人をほっておきながら、既に着用している人に追加で救命胴衣を渡そうとしている」と不公平さを訴えた。 (C)時事通信社

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  • 温水便座が院内で多剤耐性菌を拡散か

    もはや日人の生活様式に不可欠ともいえる温水洗浄便座(以下、温水便座)。多くの医療機関でも導入されているが、温水便座を介して多剤耐性緑膿菌(MDRP)を伝播させるリスクがあると、東京医科大学病院感染制御部・感染症科准教授の中村造氏が第31回欧州臨床微生物学会議(ECCMID 2021、ウェブ開催7月9~12日)で報告。ECCMIDはリリースを発表し、英国のTimes、Daily Mailなどでも報じられた。(関連記事「忘れてませんか?間仕切りカーテン感染対策」) ノズルを介して院内拡大する可能性 中村氏らは、2020年9月~21年1月に同院病棟トイレに設置した温水便座のノズルから検体を採取した。このトイレを使用していたのは、重症敗血症2例を含むMDRP感染患者3例。DNAフィンガープリント法を用いてノズルから採取した検体と3例から検出されたMDRP株が同一株かどうかを調べた。 MDRPはイ

    温水便座が院内で多剤耐性菌を拡散か
  • 暑い屋外、マスク外して=コロナに加え熱中症も注意―厚労省など|最新医療ニュース|時事メディカル

    新型コロナウイルスの感染拡大防止策に関して、加藤勝信厚生労働相は26日の閣議後の記者会見で、夏場にかけては熱中症にも注意が必要だとして、「屋外で人と十分な距離が確保できる場合にはマスクを外すこと」を呼び掛けた。高温多湿の中でのマスク着用は体に負担になるという。 新型コロナの感染拡大防止のため、政府は「新しい生活様式」の中でマスク着用を求めている。一方、気象庁の予報では今夏(6~8月)は厳しい暑さが予想されている。 厚労省と環境省は、屋外で他の人と2メートル以上の距離が取れる場合はマスクを外すよう要望。着用時には負荷のかかる作業や運動を避け、適宜外して休憩を取るよう勧めている。 エアコンによる温度調節やこまめな水分補給など、従来の熱中症予防策にも取り組むよう求めている。 (C)時事通信社

  • 10代選手の低体重と無月経、一生を左右=東大病院「女性アスリート外来」の能瀬さやか医師

    女性アスリートには特有の健康問題がある。月経周期の異常や骨密度の低下、利用可能エネルギー不足などが代表例で、厳しいトレーニングや行き過ぎた体重制限が原因になっていることが多い。東大医学部付属病院(東京都文京区)女性診療科・産科は今年4月から「女性アスリート外来」を開設、こうした問題を抱える選手に対して障害予防やコンディショニングの観点から診療を行っている。担当の能瀬さやか医師は「特に思春期の十代の選手は生涯の健康を守るため、低体重や無月経といった問題があるなら、早めに対応してほしい」と、積極的な産婦人科受診を呼び掛けている。 ◇利用可能エネルギー不足が影響 「一番問題になっている」と、能瀬医師が警鐘を鳴らすのは、3カ月以上月経が止まる無月経の放置だ。 日産科婦人科学会と国立スポーツ科学センター(JISS)は2014年、大学の女子選手を対象に、共同でアンケート調査を実施した。それによると、

    10代選手の低体重と無月経、一生を左右=東大病院「女性アスリート外来」の能瀬さやか医師
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