邦画プレゼン女子高生 邦キチ! 映子さん 服部昇大 邦画プレゼン界の暴れ馬! 『邦キチ』が限界突破のシーズン 12 で跳躍!!今回も「映画について語る若人の部」を舞台に、尋常ならざる邦画中毒女子高生・邦キチが、まずまずの洋画好きな部長・洋一を相手に絶妙なチョイスの邦画(一部例外アリ)を愚直にプレゼン!プレゼン!!プレゼン!!! その視点、その愛情、その圧力ーー。全てにおいてシーズン 11 を凌駕ッ!! 銀河系初の邦画プレゼン漫画、後続を突き放して疾走中です …!!
ちょっと前の記事なのですがどうしても気になったもので……。 レジェンド漫画家・遊人氏が原画を大量ヤフオク出品!背景に漫画界への憂い「安い原稿料で質の低い作品が溢れる」 というタイトルで「ANGEL」の遊人先生が生原稿をヤフオクで売った話から、漫画の原稿料が安いという話などにつなげてるのですが…… いやいやいやいやいやいや 漫画の原稿料、今めちゃくちゃ高くなってますよ???? というわけで本日はそういった原稿料など作家さんへ支払うお金のお話を。 まず、遊人先生には前職でお世話になってたこともあり(エロシネマコミック的なお姉さんがえっちな感じの写真を撮ってコマにはめていってマンガにするという作品のネーム原作いただいてたんですよね。若手の下働き時代に手伝ってました。超懐かしい)、当然まったく含むところはございませんし、そもそもこの記事「原稿料が安い」というところ以外はすべてその通りと言っていい内
「特別何かを変えようとは思っていませんでした」 そうつぶやくのは、集英社のマンガ誌アプリ「少年ジャンプ+(以下、ジャンプ+)」の副編集長、籾山悠太さんです。 今やネット上における話題作の“発信源”ともなっているジャンプ+。ブラウザ版と連動してソーシャルバズを促す仕組みや「初回閲覧無料」の制度など、マンガ業界の常識を塗り替えるような施策を次々と打ち出してきました。 しかし、立ち上げ当初は社内リソースもヒット作もない、小さな媒体だったといいます。さらに、立ち上げ人の籾山さんは編集畑出身で、異動するまではデジタルの知見もほぼなかったそう。 そんな状況で籾山さんが参考にしたのは、技術的なトレンドでも、横文字の並んだ数値目標でもなく、「週刊少年ジャンプ(以下、ジャンプ)」の創刊時から社内に脈々と受け継がれる「ジャンプの思想」でした。 インターネットもSNSもない、約50年前に生まれた「ジャンプの思想
気鋭のエコノミスト永濱利廣氏は『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』で、「低所得・低物価・低金利・低成長」の「4低」状況を「日本病」と名付け、その原因と、脱却の道筋を考察する。 デフレ・スパイラルの中にある日本。そもそもデフレとは何なのか。『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』からあらためて見てみよう。 デフレが日本病の本質だった 「デフレ」という言葉は日本ではもはや連日のように聞いているので、すっかり耳に馴染んでしまったかもしれませんが、うかつに馴染まないほうがよい恐ろしいものです。ここで改めて確認しておきましょう。 IMF(国際通貨基金)の定義によれば、2年以上にわたり物価が下がり続けることを「デフレ(デフレーション deflation)」と言います。 「物価が下がる」ということは、裏を返せば「お金の価値が上がる」ということです。そうなると、デフレ状況における合理的な経済行
Cyberpunk 2077をやり続けて他のことに手がつかなくなってきている。プレイ時間で見ると200時間程度だが5回ニューゲームした。 今更感があるが、皆にもぜひはまってほしい。 要約Netflixのアニメ見て世界観が気に入ったらゲームを買うと楽しめると思う。 良かったポイント世界観これに尽きる。 自分自身、元からニューロマンサーや攻殻機動隊が好きだったのでサイバーパンクの世界観を受け入れやすかったのだが、Cyberpunk 2077がそれらの集大成のように感じている。 その世界観を強調・補強するのが細かく設計された街自体であり、路上を歩いているモブの会話であり、ゲーム内で流れるテレビ・ラジオ番組であり、メインストーリーと直接は絡まないサブクエストなどだ。 また、登場にする企業・組織・社会構造も細かく設定があり、上記の会話などを通してそれらを伺える。 全体を通して1980年代のサイバーパ
温室効果ガスの排出量の削減に向け、東京都で新築住宅への太陽光パネルの設置を義務化するための条例が、全国で初めて成立しました。 すべての新築住宅が対象になるのか。住宅の価格はどのようになるのか。記事の後半でQ&A形式で詳しく解説します。 全国で初めて成立 15日に開かれた都議会の本会議では、2025年4月から都内に新築される住宅に太陽光パネルの設置を義務化するための条例の改正案の採決が行われました。 その結果、改正条例は都民ファーストの会や公明党、共産党、それに立憲民主党などの賛成多数で可決・成立しました。 都議会第1党の自民党などは「太陽光発電は推進する立場だが、現時点で義務化は都民に十分に理解されておらず、納得してもらえる状況にない」などとして反対しました。 この条例は大手住宅メーカーを対象に、太陽光パネルを設置できる新築住宅の数や、日当たりの条件などから算出された発電容量の目安の達成状
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