日本の各地でザビエルは布教するのですが、出会った日本人が彼に決まって尋ねた事があります。それは、「そんなにありがたい教えが、なぜ今まで日本にこなかったのか」ということでした。そして、「そのありがたい教えを聞かなかったわれわれの祖先は、今、どこでどうしているのか」ということだった。 つまり、自分たちは洗礼を受けて救われるかもしれないけれども、洗礼を受けず死んでしまったご先祖はどうなるのか、やっぱり地獄に落ちているのか・・・・・当時の日本人はザビエルにこういう質問を投げかけた。 元来、キリスト教においては、洗礼を受けてない人は皆地獄ですから、ザビエルもそう答えました。すると日本人が追求するわけです。 「あなたの信じている神様というのは、ずいぶん無慈悲だし、無能ではないのか。全能の神というのであれば、私のご先祖様ぐらい救ってくれてもいいではないか」 ザビエルは困ってしまいまして、本国への手紙に次

北電「新規風力買わぬ」　風車新設　困難に （08/13 09:36） 北海道電力は、風力など自然エネルギーによる発電の全量買い取りを電力会社に義務づける「再生エネルギー特別措置法」が施行されても、風力発電の新たな買い取りをしない方針であることが１２日、明らかになった。電力の安定供給のため同社が独自に定めた風力発電の買い取り上限（風力発電連系可能量）である３６万キロワットが既に満杯のためで、同法の下でも新規の買い取り拒否は例外規定で認められるとしている。 同法成立を前提に、通信大手のソフトバンク（東京）が留萌管内苫前町で国内最大級の風力発電を計画するなど、道内では風車建設に向けた動きが出ているが、北電の方針が変わらない限り、新たな建設は困難となる。＜北海道新聞８月１３日朝刊掲載＞ ＜  前の記事 ｜ 次の記事 ＞

浜岡原発の停止を受けた中部電力の夏の電力供給シナリオに早くも黄信号がともっている。「原子力の分を火力で埋める」予定だったが、火力発電の増強に必要な液化天然ガス（ＬＮＧ）約３２０万トンのうち６〜８月の約１６０万トンが確保できていないためだ。 　浜岡原発の停止で失われる発電能力は約３６０万キロワット。この不足分を補うため、中部電はまず既存の火力発電所の稼働率を上げていく方針。そのために必要なＬＮＧは今年度中だけで約３２０万トンにのぼる。 　中部電は全電力量の５割弱をＬＮＧでまかなう。ＬＮＧの購入は長期契約が基本で、数年前に契約を結んでおき、不足分を随時市場や相対で買い付ける。 　だが、今回は菅首相の停止要請が急だったため、中部電が購入しようとしても「夏場分のＬＮＧは世界中ですでに売り切れていた」（幹部）。首相要請の翌日の今月７日、三田敏雄会長が中東カタールを訪問するなどして９月以降分は確保でき

アパラチコラで過ごす優雅な時間 メキシコ湾沿いの入り江に面した米フロリダ州の小さな町アパラチコラ。こじんまりした海辺のホテルに宿泊し、バーで新鮮なシーフードを味わえるほか、地ビールの醸造所もある。綿花や漁業で栄えたこの町には、グリークリバイバル（ギリシャ建築への回帰）様式の優雅な住宅が散見される。数キロの沖合に浮かぶセントジョージ島には白い砂浜が広がる。

ドイツのレットゲン環境相は１７日、独政府が「脱原発」のスケジュールを決めるにあたり、原子力発電所が飛行機の墜落に対して安全性を確保しているかどうかも考慮する方針を明らかにした。墜落への備えが不十分な原発は、廃炉に追い込まれる可能性がある。 　独政府は福島第一原発事故を受け、「脱原発」への政策転換を図っている。国内原発１７基の安全性を新たに審査していた専門家委員会が同日、環境相に報告書を提出。地震や洪水などの災害と並び、飛行機墜落への備えも調べた。 　報告書は、１９８０年以前に稼働を開始した７基のうち４基は、小型機墜落への防護基準も満たしていないと判断。全体として、より新しい原発も含めた残りの１３基も、大型機墜落への備えが十分でないとした。 　環境相は会見で、今後の「脱原発」政策を決めるにあたり、「（墜落への安全性に対して）政治は目を閉ざすことはできない」と述べた。ＤＰＡ通信など独メディアは

18 Approach on High Efficiency Diesel and Gas Engine Tatsuo Takaishi Akira Numata Ryouji Nakano Katsuhiko Sakaguchi kW MW CO CO kW MW A C 19 SU . . MWMARKB . . MW . MW SU . MARKB . NOx CO CO UEC Eco-Engine NOx NOx NOx NOx NOx 20 CO CO NOxSOx PM GSA MACH- G NOx GSR kW . MACH- G kW . kW CO CO / CO kW NOx CO CO Vol. No. UEC Eco-Engine Vol. No. Vol. No.

東日本大震災で東京電力の福島第一原発をはじめ、発電能力が大きく損なわれた。節電は今夏の国民的課題だ。しかし、その前提となる電力の供給能力など、東電の情報公開は誠実さを欠いている。 菅政権は東京電力と東北電力管内の今夏のピーク電源の削減目標を、企業や商店、家庭ともに前年比一律１５％とすることを決めた。　当初案は消費量に応じて１５〜２５％の目標を割り当てたが、被災した火力発電所の復旧などによって供給力の増強にめどがつき、目標を引き下げた。 東日本大震災では福島第一原発が発電機能を失い、東北電力は宮城・女川原発などの四基すべてが運転停止に追い込まれた。火力発電所の損傷も広範囲に及んだ。この夏は企業、家庭を問わず、徹底した節電が求められている。

◇１６４通りのシナリオ分析 国連「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」は９日、太陽光や風力などの再生可能エネルギーで、２０５０年の世界のエネルギー消費量の最大７７％をまかなえる可能性があるとした特別報告書を公表した。福島第１原発事故の影響で化石燃料の使用量が増え、温室効果ガスの排出量増加が懸念されるが、「再生可能エネルギーの温暖化対策への貢献度は原子力発電などより大きい」と指摘し、各国に導入拡大を促す格好になった。 日本を含む各国代表が、アブダビで開かれた会合で報告書の内容に同意した。 報告書は、同エネルギーの現状や今後の導入予測などを１６４通りの科学的な見通し（シナリオ）に基づいて分析。０８年時点では世界の１次エネルギー供給の１３％だが、供給可能性の「９７％は未利用」とした。 また５０年までに、二酸化炭素換算で最大５６００億トンもの温室効果ガス削減につながる可能性があり、対策をとら

経済産業省所管の原子力安全基盤機構が、津波による原発事故の危険性について、東京電力福島第１原発に酷似した条件で分析し、昨年１２月の成果報告書にまとめていたことが２６日までに分かりました。確率的には、波高７メートルの津波によって炉心損傷に至るケースの頻度が最も大きく、７メートル以上の津波では頻度は小さくなるものの、ほぼ確実に炉心損傷に至るという結果がでました。こうした分析がありながら津波対策を軽視してきた政府や東京電力の責任が、いっそう浮き彫りになっています。　（中村秀生) 報告書のタイトルは「地震に係る確率論的安全評価手法の改良」。地震や津波時の炉心損傷の頻度などを分析・評価しています。 津波の分析では、地震による機器の損傷はなく、原子炉の停止にも成功したと仮定。海水ポンプが損傷して海水取水不能による冷却機能喪失▽停電や非常用ディーゼル発電機の故障などですべての交流電源を喪失した後、交流電

今朝の各紙に東電の賠償に関する政府支援の枠組みが掲載されている。正式決定でもないのに、各紙に同じ内容が載るというのも変な話だが、様子見のアドバルーン、あるいは既成事実化を狙ったものだろう。 この計画はダメだ。なぜ、最初から国民負担で東電を救済しなければならないのか。 事故の責任者として、東電には、逆立ちしても鼻血も出ないという状況まで賠償させなければならない。送電網を含め、資産の売却も必須だ。 今回、送電と発電の分離に至らないような枠組みは、国民が許してはいけない。 国が立て替えて、東電が利益から払い戻すというのもおかしい。電力は、総括原価方式で、必ず利益が出るようになっている。それでは結局、国民が負担するだけだ。 電力の安定供給に問題がでるというならば、東電に全てはき出させた上で国有化すべきだ。現在の東電の存続を前提として、計画をつくるべきではない。 さらに他の電力会社に負担させ、電力料