正月も普通に仕事しています。12月は過去最高の21本も更新して、苦しみつつ2千人規模に到達しました。会員収入で売上を立てるサイトは、以下グラフの通り、一気に増やすことは難しいのです（逆に一気に減るようなこともありません）。 →MyNewsJapan、会員2千人に 一般的な広告収入に依存するニュースサイトは、お客さんが広告主（スポンサー企業）だから、ちょっと景気が悪くなったりすると簡単に「広告宣伝費一律3割カットね」みたいにトップダウンで決まって、切り捨てられる運命にあるわけですが、ウチのお客さんは広告主ではなくて有料定期購読者１００％なので、非常に安定しています。 もともと会員が５百人もいればそこそこ続けられるビジネスモデルなわけですが（記事は減りますけど）、2006年に1千人を超えてから一度も1千人を割ったことはありません。読者のコミットメントは強く、会員の皆さんに感謝するばかりでありま

１９４０年生まれ。理学博士。京都大学退職後、「電磁波環境研究所」を主宰。一貫して電磁波の危険性を訴え続けてきた。著書に『健康を脅かす電磁波』、『危ない携帯電話』など多数。監訳書に『死の電流』、『電力線電磁場被曝』、『電磁波汚染と健康』など（いずれも緑風出版）。 携帯電話が爆発的に普及するなか、日常生活で電磁波に被曝するリスクが増大し、韓国では先月から規制が強化された。日本では、人体への影響を考える際、原発の放射線と、携帯電話や送電線の電磁波とを区別する傾向があるが、欧米では両者を広義の電磁波問題と捉える。チェルノブイリ事故の放射線被害と携帯基地局による電磁波被害は、癌以外にも免疫不全や精神錯乱など多数の共通項目が観察された。スリーマイル島の原発事故では周辺にタンポポの巨大な葉が出現したが、これは携帯基地局近くの奇形植物と同じ現象だ。原子核物理学の専門家として伊方原発訴訟（原審・松山地裁）の