100兆円手に入れた後の行動を妄想 最高級妄想マンションの最上階生活を満喫する妄想 世界最強の無敵人になった妄想 嫌いな人を不老不死にさせて想像を絶する拷問にかける妄想 今いる職場のポジションから一気に社長になって会社を世界一の企業にする妄想 色々やってストーリー細かくしてくと時間が足りなくなるよ
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田中龍作 @tanakaryusaku 安倍政権は窮地に立った時、必ずと言ってよいほどスピンを仕掛けてきた。 今回は「覚せい剤所持」の大物がいなかったのだろうか・・・ 新記事『またスピン、ゴーン会長逮捕 入管法改悪の目くらまし』 きむらとも @kimuratomo きむらともさんが田中龍作をリツイートしました またスピン、ゴーン会長逮捕 入管法改悪の目くらまし ●「甘利口利き疑惑」と「清原の覚せい剤」 ●「集団的自衛権の行使容認」と「ASKAの覚せい剤」 ●「モリカケ」と「秋篠宮真子のフィアンセ記者会見」 ●明日からは寝ても覚めてもゴーン 報ステも、これ一色。 見事に「失踪調査改竄」スッ飛んだ ゴーン容疑者、海外の高級住宅を子会社に購入させた疑い https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181120-00000043-asahi-soci
【ソウル聯合ニュース】北朝鮮の対外宣伝用メディアが20日、日本に対し対北朝鮮制裁への賛同など米国一辺倒の政策から脱却するよう強く促した。 北朝鮮の海外広報用週刊紙「統一新報」は「親米一辺倒の政策から脱するべき」と題した同日付の記事で、 「朝米(米朝)関係が予想外に進展し、北東アジア地域の情勢が急転換している現在、日本が米国の古臭い『対北制裁指令』に盲従することは時代錯誤であり、自らを害する妄動だ」と非難した。 また、米国の「制裁万能論」に執着する限り、日本は北朝鮮との関係を改善するどころか北東アジア地域情勢の流れで取り残されることになると主張した。 さらに、米国が日本製鉄鋼・アルミニウム製品に高関税を課し、農畜産物市場の開放や米国製兵器の大量購入を日本に要求しているとした上で、 「体質化した親米事大と対(北)朝鮮敵視政策の旧態にとらわれ現実を直視できなければ、損をするのは事実上、日本しかな
日産のカルロス・ゴーン会長が逮捕されたことを受け、ホンダ販売店が「やったぜ日産」とツイートをし、批判の声が上がっている。 「Honda Cars 大阪東 花園店」がツイートした内容は、写真の通りだ(achieve.todayより)。 ツイートされたのは、朝日新聞が一報を報じた1時間40分ほどあと。午後7時前ごろのことだ。 店舗のホームページからもリンクされているため、公式アカウントとみられる。ツイートは遅くとも午後7時40分ごろには削除された。 本田技研工業の広報担当者はBuzzFeed Newsの取材に対し、ツイートが事実と認めた。 アカウントは本田技研とは資本関係のない販売店の「Honda Cars大阪東」が個別に管理しているという。 販売店の契約を結んでいる以上、これまでもSNSの危険性などの周知をしてきたが、「行き届いていなかった」(広報担当者)としている。 そのうえで、以下のよう
日産自動車のカルロス・ゴーン会長が金融商品取引法違反の疑いで逮捕された事件で、日産の取締役に支払われた報酬の総額が、株主総会で承認された額より毎年10億円程度少なかったことが関係者への取材で分かりました。 東京地検特捜部はほかの取締役に支払われなかった報酬の一部がゴーン会長に流れていた疑いがあるとみて実態解明を進めています。 日産自動車の会長、カルロス・ゴーン容疑者(64)は、平成27年までの5年間に有価証券報告書にみずからの報酬を実際より50億円余り少なく記載していたとして、 19日、代表取締役のグレッグ・ケリー容疑者(62)とともに、金融商品取引法違反の疑いで東京地検特捜部に逮捕されました。 日産では平成22年以降、取締役への報酬の総額は毎年およそ30億円と株主総会で承認されていましたが、実際に取締役に支払われた報酬は承認された額より毎年10億円程度少なかったことが関係者への取材でわか
(朝鮮日報日本語版) 日本にカジノできれば済州島に打撃 出席者は「日本にIRができれば、最も打撃を受けるのは済州島だ」と口をそろえる。 慶熙大の李忠基(イ・チュンギ)教授が最近発表した分析報告によると、日本にカジノが開業した場合、 年間770万人程度が韓国の代わりに日本を訪れ、観光収入が年間で2兆7600億ウォン(約2800億円) 流出すると試算した。 また、大阪商業大の美原融教授は「現在日本のMICE産業の規模は韓国を下回るが、IRができれば、 海外のMICE観光客が日本に押し寄せると考えている」と述べた。 https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181119-00000530-chosun-kr
(社説)イッテQ疑惑 放送への信頼傷つけた 人気のバラエティー番組にいったい何があったのか。すみやかに真相を明らかにして、社会に報告する責任がある。 きっかけは週刊文春の記事だ。芸人が世界の祭りを訪ねる番組中の企画について、5月に放映されたラオスの祭りは 存在せず、日テレ側の自作自演によるイベントだと報じた。 当初日テレは「番組サイドで企画した事実はない」と反論していたが、タイの祭りでも同様の疑いがあると指摘されると、 一転して非を認めた。 企画は当面休止し、放送済みの111本の内容を可能な限り検証するという。当然の対応だ。 高視聴率が生んだおごりか、あるいは数字を維持するために逸脱行為に及んだのか。 だが、「ない」ものを作り出して「ある」とする行為は、公共をになう放送番組として許されない。 まして「イッテQ!」は「“真実”との出会い」をうたい、ロケの失敗も隠さずにリアルさをアピールしてき
韓国最高裁 三菱重、徴用工29日に判決 賠償命令の可能性 韓国最高裁は19日までに、韓国人元徴用工5人が三菱重工業に損害賠償を求めた訴訟の上告審判決を29日に言い渡すことを決めた。 最高裁は10月30日に新日鉄住金に賠償を命じる確定判決を言い渡しており、今回も同様の判断を下す可能性が高い。 10月30日以降、同種訴訟での判決は初めて。日本政府は、個人請求権問題は1965年の日韓請求権協定で解決済みとして、 新日鉄住金への賠償命令に強く反発している。今後、下級審でも判決が予定されており、日本企業への賠償命令が相次げば、日韓関係が一層冷え込みそうだ。 原告は44年から広島市の旧三菱重工の機械製作所などで強制労働させられ被爆したとして、2000年に釜山地裁に提訴。 1、2審は敗訴したが、12年に最高裁が個人請求権を認めて差し戻した。これを受け釜山高裁は13年に、 1人当たり8000万ウォン(約8
政府は19日、韓国が慰安婦問題解決のために設置した「和解・癒やし財団」を解散した場合、韓国に厳重抗議する方針を固めた。高官レベルで申し入れる。 ただ慰安婦問題の最終解決を確認した2015年末の日韓合意の「破棄」に当たるとの表現は避ける方向だ。 合意は依然有効と位置付け、韓国に引き続き合意の履行を迫った方が外交上得策だとの判断に基づく。 財団を巡っては、韓国側が今月中旬までに「近く解散を決定する」との見通しを日本政府に伝えている。 これに対し、日本側は「受け入れがたい話だ」(官邸筋)と警告。 展開次第では、徴用工問題で揺れる日韓関係が一段と冷え込む可能性がある。 https://jp.sputniknews.com/life/201811205604765/
韓国TV局 ノルマンディー上陸写真に旭日旗と竹島を合成 11/20(火) 7:00配信 https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20181120-00000004-pseven-kr ノルマンディー上陸作戦が「竹島写真」に(KBSが放送=左。AP/AFLO=右) 「歴史を忘れた民族に未来はない」──日本の戦争責任などを問う際に、韓国で繰り返されてきた言葉だ。だが、韓国では“歴史”が正しい史料に基づいて認識されていないのではないか。 2015年1月にKBS(韓国の公共放送)が放送した教養番組『根深い未来』の予告編映像の画像を見ていただきたい。番組は第2次世界大戦後の竹島の歴史を紹介するもので、「独島を奪おうとした日本」というテロップとともに、旭日旗を掲げた日本軍が竹島を目指す様子を写している(写真左側)。だがこれは、1944年6月のノルマンディー上陸作
【ジュネーブ共同】国連の強制的失踪委員会は19日、日本に対する審査の最終見解を公表した。 旧日本軍の従軍慰安婦問題について、元慰安婦らへの補償は十分とは言えず「最終的かつ不可逆的に解決した」との日本政府の立場に遺憾の意を示した。最終見解に法的拘束力はない。 ジュネーブ国際機関日本政府代表部の担当者は「最終見解は誤解や偏見に基づく一方的なもので極めて遺憾だ」と述べ、国連人権高等弁務官事務所に抗議したことを明らかにした。 最終見解は、元慰安婦らは国家による強制失踪の犠牲者の可能性があると指摘。 条約が定める適切な補償が十分に行われていないとして懸念を示した。 https://ryukyushimpo.jp/kyodo/entry-836690.html
日産自動車のカルロス・ゴーン会長が有価証券報告書にみずからの報酬を実際より少なく記載していたとして逮捕された事件で、ゴーン会長は正当な理由がないのにブラジルやレバノンなど世界4か国で会社側から住宅の提供を受けていたことが関係者への取材でわかりました。住宅を保有する関係会社にはこれまでに数十億円が支払われているということで東京地検特捜部はゴーン会長をめぐる不透明な資金の流れの実態解明を進めています。 日産自動車の会長、カルロス・ゴーン容疑者(64)は平成27年までの5年間に有価証券報告書にみずからの報酬を実際より50億円余り少なく記載していたとして19日、代表取締役のグレッグ・ケリー容疑者(62)とともに金融商品取引法違反の疑いで東京地検特捜部に逮捕されました。 関係者によりますとゴーン会長は業務上の正当な理由がないのにブラジルのリオデジャネイロ、レバノンのベイルート、パリ、アムステルダムの
強制徴用:訴訟支援団体を詐欺容疑で捜査、被害者から違法に金集めか http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/11/19/2018111903373.html 日本植民地時代の強制徴用被害者の訴訟を支援してきた韓国の市民団体が今月13日、詐欺の疑いで警察の家宅捜索を受けていたことが分かった。ソウル警察庁が19日、明らかにした。 (略) 警察に告発したのは、連合会の元幹部だ。連合会で本部長を務めたこともあるこの人物は、連合会の幹部らが被害者に対し 「加入費を払って会員になれば、訴訟を進めて賠償金を勝ち取ってやる」として 1人当たり2万ウォン(約2000円)から数十万ウォン(約数万円)を受け取っていた事実を告発したという。 (略)
ニートやけど出来るか? 借金払えん 額は15万 携帯代滞納分。 実家だからやばい。その事で親にめっちゃ言われた。 誰か詳しい人教えて。
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