１５日、日本シリーズ運営委員会から開催要項が発表された。今年は３０日からセ・リーグのクライマックスシリーズ（ＣＳ）優勝チームの本拠地球場からスタートする。しかし、新たな試みとして期待されていた初の冠スポンサーは見つからなかった。 　「今年は時間的に無理でも来年の日本シリーズからはぜひ史上初の冠スポンサーを付けて開催する」。昨年７月２２日の１２球団オーナー会議でこう大号令が出され、今年の日本シリーズの冠スポンサー探しが重大テーマになっていたのだ。 　その裏には、主催の日本野球機構（ＮＰＢ）の財政難と、日本シリーズの商品価値の下落があった。一昨年、西武が４勝３敗で巨人を破った日本シリーズのテレビの放映権料は合計９億９２２５万円。１試合１億４１７５万円だ。これが日本シリーズの従来の通り相場になっていた。 　ところが、巨人が４勝２敗で日本ハムに勝ち、７年ぶりの日本一になった昨年の日本シリーズは、６

-　米国で目指す アニメーションのマスマーケット戦略　- 電通エンタテインメントUSA　　坂田雄馬社長に聞く -　近年、「クールジャパン」の掛け声のなか日本アニメビジネスの海外展開が期待されている。しかし、国外最大のアニメ市場である米国では、2000年代半ば以降、日本アニメの市場はむしろ後退気味だ。 様々な理由はあるが、ビジネスの現場における日本側の交渉力の不足も理由のひとつだ。企業規模の大きな現地のメディアグループや大手放送局、量販店などとの交渉に力負けするケースが少なくない。そうしたなかで国内の大手企業が海外アニメビジネスにより積極的に関わることを期待する声もある。 2010年春に国内最大の広告代理店電通は、米国・サンタモニカにアニメーションとキャラクターのビジネスをグローバルに展開する現地子会社電通エンタテインメントUSAを設立した。テレビアニメ『デルトラクエスト』、キャラクター『豆