/ WSJ日本版 - jp.WSJ.com - Wsj.com閉じる 記事へのアクセス数のほかフェイスブックやツイッターでのシェア回数、メールをもとにWSJ日本版で注目を集めている記事をランキングにまとめています
[翻訳][経済] The Economist: 日本の教訓が終わる時
http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/51337693.html < こいつの元ネタを訳しておいた。 エコノミスト誌の原文はこっちだ。 日本の教訓が終わる時 2009年12月30日版 The Economistより。 かつて、日本は金融危機への対応がどれほど大きな賭けとなるのか世界に教えてくれた。そして今、欧米諸国がその賭けをする番になっている。 「東京では新年のご祝儀相場による値上がりが予想される。」 1989年12月29日の速報ヘッドラインはこんな風に市場を熱狂的に支持していた。その日、世界史上最大規模の資産バブルはその臨界点に達していたのである。そして日本は、ちょうど20年後の今もまだ、そのバブル期のツケを払い続けている。日経225はバブルのピーク時に38,916円を記録したが、現在ではそのたった1/4超にまでしぼんでいる(新年のご祝儀相場が
![[翻訳][経済] The Economist: 日本の教訓が終わる時](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b1638cdb5807a4788e4ba3c1109a984166e095fc/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fanond.hatelabo.jp%2Fimages%2Fog-image-1500.gif)
投資銀行の仕事について - よそ行きの妄想
米系大手投資銀行における巨額報酬は今やあまりにも有名で、投資銀行という名前だけは誰しもが一度は聞いたことがあるだろうが、では実際投資銀行というのはどのような仕事をするところなのかという点については、あまり明らかになっていないように思う。 うっかり投資銀行に憧れてしまっている学生諸君や、巨額報酬への妬みから投資銀行への敵対心を抱いているものの内情を知らないためにうまい批判も出来ずに不満を鬱積させているネット難民諸君のために、投資銀行という仕事の内情について少し書いてみることにする。 表向きの価値 狭義の投資銀行というのは、名前の割には投資もしないし銀行でもなく、じゃあ何をするのかと言えば企業の新株発行における株式の引受業務や、企業同士の合併・買収(M&A)におけるアドバイザリー業務が代表的なのであって、要するに日本語で言えば証券会社の法人部門であるという話は以前書いた。 さて、こうした株式の
米金融界で注目され始めた「死亡債」 ・・・薄気味悪いと評されながらも市場拡大:アルファルファモザイク
■編集元：ニュース速報+板より「【経済】「薄気味悪い」と評されながらも市場拡大 米金融界で注目され始めた「死亡債」」 1 海坊主φ ★ :2009/10/11(日) 13:10:40 ID:???P ?2BP 金融危機後の米国でリスクを恐れて行き場を失った資金の流出先として注目されているのが、「死亡債」（Death Bond）だ。 住宅ローン会社やブローカーが返済能力のない低所得者に貸し出した高金利の住宅融資「サブプライムローン」は、2006年夏を境にローンが次々と焦げ付き、不動産バブルの崩壊とともにその後の金融危機の火種となってしまった。 景気低迷からいまだ立ち直りを見せていない米国では、これまでとは打って変わり節約志向が顕著となり金融市場への投資意欲も著しく減退している。 そのような中、一部の投資家に注目を集めているのが、「死亡債」（Death Bond）だ。 これはまだ生きてる
富裕層の勃興と転落：標的にされる金持ち JBpress(日本ビジネスプレス)
エジンバラでは銀行経営者の家の窓が石で割られ、フランスでは企業幹部が労働者らに監禁された。ワシントンでは既に支払われたボーナスに90％の税を課す法案が提出され、ロンドンではG20サミットに出席する各国指導者たちが到着する中で大規模なデモが行われた。 今、政治や世界経済に深刻な影響を与えかねない社会の風潮の変化が起きている。 もちろん、現在の大衆迎合的な反発の動きにおいて、富裕層が唯一の標的というわけではない。不況に怯える民衆は、政治家と中央銀行と移民たちにも敵意をぶつけている。だがやはり、高まりつつある怒りの波は、新興の「超富裕な悪党ども」に向けられている。 現代の悪人は、セオドア・ルーズベルトが1世紀前に「泥棒男爵」と呼んだ一握りの米国人と違い、人数が多く、全世界に散らばっている。そして、その大半は、財閥や鉄道のオーナーではなく、バンカーとファンドマネジャーだ。 とはいえ、主題は
仕込まれていた自滅の芽 FT大型連載 資本主義の未来 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2009年3月9日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 市場主義が広がった1980年代以降支配的だった仮説が今やずたずたになった。政府の守備範囲が再び広がる一方、自由気ままな金融の時代は終わった。だが、今の危機はそれ以上に広範な影響を及ぼす可能性がある。 イデオロギー上の神がまた凋落した。過去30年間にわたって政策と政治を支配してきた仮説が、突如、社会主義革命と同じくらい前時代的に見える。 「英語で最も恐ろしい9単語は、『I'm from the government and I'm here to help（政府から来ました、助けになります）』という言葉だ」。米国保守主義のヒーロー、ロナルド・レーガンはかつて、皮肉たっぷりにこう言った。 今、各国政府が数兆ものドル、ユーロ、ポンドを金融システムにつぎ込む中で、このセリフは古代史のように思える。 「政府は悪、規制緩和された市場は善」
End of the Financial World? | ウォールストリート日記
この論説は書き出しで、世界中が憧れ、真似をしようとしていたウォールストリートが崩壊したことで、世界中に不信と自信喪失感が広がり、世界中が「アメリカでさえ何が起っているか分からなかったのだとしたら、一体誰に分かると言うんだ」と悲鳴を挙げているようだ、と指摘していました。 しかし実際は、寄稿者達も大いに認める通り、ウォールストリートの現場にいた人達や、業界を外から眺めていた人の中には、問題に早々に気づいていた人も少なくなかったように思います。（ここではウォールストリートを、本来の意味である「証券業界（証券会社＋証券会社を傘下に持つ銀行」という定義で使います。） 「問題」は知られていたか クレジットバブルの崩壊を予測した人物としてよく知られているのは、サブプライムローン問題を予期して莫大なリターンを挙げ、先日アメリカ議会の公聴会での発言を求められた、ヘッジファンドPaulson & Coのマネー
バフェットが語る2009年の世界経済：日経ビジネスオンライン
米国発の金融危機で世界が揺れ続ける2009年。経済界で注目を浴びる人物の1人は、米天才投資家のウォーレン・バフェット氏ではないだろうか。 バフェット氏は米コカ・コーラやP&Gなど米優良企業への株式投資で財を成した世界一の富豪。同氏は、2008年に巨額投資に続々と動いた。 その対象は米国を代表する名門企業のゼネラル エレクトリック（GE）、金融大手のゴールドマン サックス 、さらに化学大手のダウ・ケミカルなどに及び、その額は2兆円を超える（下の表を参照）。まさに「米国の大株主」と呼べる存在だ。 もともとバフェット氏は割安株への投資が信条。今回も株式相場の急落を機に逆張りの発想で投資に動いたと見えるが、実はもっと深い意図がある。 一連の投資を巡るバフェット氏の発言を丹念に追ってみると、世界経済の大きな転換期を見据えて相当な決断を下した様子が浮かび上がる。投資姿勢が明らかに変わっているのだ。 バ
金融危機を理解するための15冊の本 - 池田信夫 blog
雑誌から「今年の収穫」というアンケートが送られてくる季節になった。今年ブログで紹介した本をチェックしてみて、今年の後半はほとんど収穫がないことに気づいた。たぶんアメリカ発の金融危機のスケールが大きすぎ、かつそれを正確に分析した本がまだ出ていないためだと思う。そこで、とりあえず今の段階で現状を理解するのに役立つと思われる本をリストアップしてみた：Black Swan 市場リスク：暴落は必然か When Markets Collide The Age of Turbulence 現代の金融政策 Essays on the Great Depression The Great Contraction すべての経済はバブルに通じる 資本主義は嫌いですか なぜ、アメリカ経済は崩壊に向かうのか Bad Money Fixing Global Finance Globalizin
グローバルな逆淘汰 - 池田信夫 blog
スペンスの金融危機についてのエッセイが、PIMCOのサイトに出ている。彼の処方箋は、第一に金融システムのtight couplingを是正し、決済機能と仲介機能を区別して規制すること、第二に危機管理をルール化し、tail riskが生じた場合に自動的に発動できるようにすることだ。 これはもっともだが、規制強化だけで問題が解決するとは思えない。全世界の金融機関を厳重に監視することはできないし、やりすぎると彼らはオフショアに逃れるだろう。へたをすると、SOX法のように有害無益な過剰規制になる。むしろスペンスが重要な業績を上げた情報の非対称性の問題として、原理的に考え直したほうがいいだろう。 伝統的な金融理論では、商業銀行に代表される「間接金融」は投資家が情報劣位にある場合の古いシステムで、企業の財務情報が開示されれば投資家がリスクもリターンもとる「直接金融」のほうが効率的だということになっ
金融危機についての入門的まとめ - 池田信夫 blog
年末になって、本屋にはぞろぞろ「大恐慌本」が出てきた。現在の不況を「大恐慌」などと名づける本は、それだけで読まないほうがいい。それは著者が1930年代と現在の違いを理解していないことを示すからだ。しかし官僚やメディアにはそのレベルの理解も共有されていないようなので、今年の記事をまとめて金融危機についての入門的な知識をまとめておこう。ちょっと長いので、いつも読んでいる読者は飛ばしてください。金融危機の原因は大恐慌とは違う：今回のアメリカの金融危機の最大の原因は、住宅バブルの崩壊にともなって、複雑でリスクの見えにくい金融商品の逆淘汰が起こったことによる金融システムの崩壊だ。これは30年代の大恐慌とも日本の90年代とも異なる21世紀型の危機であり、既知の処方箋はない。マクロ政策は、一時的な「痛み止め」の意味はあるが、今回の危機はそれだけで自然治癒するほど軽傷ではない。 大恐慌は再来しない：シュ
借金国家と預金国家ではゼロ金利政策の意味は国民の立場からすると正反対 - 木走日記
●ゼロ金利、日米で正反対 日本では暴挙、米では徳政〜夕刊フジ記事から どうも電子化はされていないようですが、２３日付け夕刊フジのあるコラム記事がたいへん興味深いのです。 テキスト化して読者のみなさんにご紹介いたしましょう。 ゼロ金利、日米で正反対 日本では暴挙、米では徳政 米国も金融恐慌に対応しておりゼロ金利をとった。「日本がやったことと同じことをやっている」との見方が多い。これに日米金融筋が反論した。 「ゼロ金利は日本と米国では正反対だ。事情が全く違う」 そして次の説明をした。 「クレジットカードの機能が全く違う。１０万円の服を買ったら、日本では翌月か翌々月に口座から自動的に引き落としされる。しかし米国では自動引き落としは圧倒的にない。預金者が銀行を信用しないから自動引き落としを認めない。支払いは自分で確認して、自らの個人小切手を送る」 国民が皆、小切手を持っているのか。 「高校生からほ
2008-12-23 - Economics Lovers Live■[ネタ]（今夜もお酒は飲まない）日本は不況をうまく活かせるのか？？？
切込隊長ブログより。 だから、もう少し時間をかけて、っていうか不況を旨く利用して、経済効率が上がるような再編というのはどんどんやっていったらいいと思います。民間主導でも政策でもいいから、きちんとしたディールを重ねてメガなんちゃら化したほうがいいと。パナソニックが三洋買うとかで驚いてちゃいけないし、そういう再編に乗り遅れた微妙大手は潰れてしまえと。 不況というのは、そういう無駄に生き長らえている使命を終えた存在を一掃する機会という意味で非常に貴重なんだろう。それは、経済に限らず、政治にしてもこの国のかたちを考え、あるべき体制、あるべき規制を見直すという絶好の機会だと思うんです。前回の不況は日本だけ微妙な感じに思われて何だか居心地の悪いリセッションだったけれども、今回はどこも苦しい、相対的に日本はまだ良好と思われていてお金もきちんとしたプレゼンをすればちゃんと集まる。やるならいまが最適だろうと
![2008-12-23 - Economics Lovers Live■[ネタ]（今夜もお酒は飲まない）日本は不況をうまく活かせるのか？？？](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/5d798dcac0bc02be3d70525422c7eae2b59164b3/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fogimage.blog.st-hatena.com%2F17391345971614912795%2F17391345971614954883%2F1518191813)
ゴールドマン・サックス会長、中国で強気の講演 「我々自身の手で経済成長を創り出す」：日経ビジネスオンライン
「コンピューター付きブルドーザー」――。その人物のスピーチを聴きながら、思わず故・田中角栄元首相の異名を思い出した。話しぶりには知性がにじむが、それ以上に聴衆を圧倒する押しの強さを感じたからだ。 人物の名はロイド・ブランクファイン。“世界最強の投資銀行”と呼ばれる米ゴールドマン・サックスの会長兼最高経営責任者（CEO）である。 ゴールドマンは、欧米の金融機関を次々に破綻させたサブプライム関連証券で大きな損失を出さず、黒字決算を維持し続けた唯一の投資銀行だった。しかし、今年9月のリーマン・ショック以降はほとんどの金融商品やコモディティが世界的に暴落したため、その打撃は避けられなかった。12月16日に発表した第4四半期決算（2008年9～11月期）で、ゴールドマンは上場以来初の21億2100万ドル（約1900億円）の純損失を計上した。 その5日前の12月11日夕刻、ブランクファイン氏は北京の清
盛り上がる“金持ち”日本企業のＭ＆Ａ意欲は本当に大丈夫か？｜保田隆明 大学院発！ 経済・金融ニュースの読み方｜ダイヤモンド・オンライン
お金を持ちすぎると 無駄な買い物が増えるという仮説 「現金を溜め込んだ企業ほど、経営陣は無駄な投資や買収をする」というフリーキャッシュフロー仮説というものがコーポレート･ファイナンス論に存在する。昨今の日本企業の旺盛な企業買収事例を見るにつけ、まさにこのフリーキャッシュフロー問題が発生しているのではないか、という議論が大学院の授業の中で出てきた。 後年になって思い返すと「やるべきではなかった」と評価される類のＭ＆Ａのことである。金持ち日本株式会社が金に物を言わせてバンバンと企業を買収しまくったのは、バブル絶頂期のお話。多くは高値掴みの失敗に終わっている。有名な事例では松下によるアメリカ映画会社買収や三菱地所のロックフェラーセンター買収などがある。 薄れゆく 借入金有効活用論 つい1年ほど前までは、欧米の企業が借入金を「有効活用」して、せっせと事業投資や買収を進める一方、日本企業は借
ヘッジファンドと金融危機（議会証言より） | ウォールストリート日記
> George Soros： NYで$19bn（約1.9兆円）を運用するSoros Fund Managementの会長。グローバルマクロの投資家として過去にイングランド銀行を負かしたこと、アジア通貨危機の引き金を引いたと言われることで有名。 > James Simons： NY郊外で$29bn（約2.9兆円）を運用するRenaissance Technologiesのトップ。数学者で、数理モデル（クオンツ戦略）に基づくコンピュータ取引で投資を行う。 > John Paulson： NYで$36bn（約3.6兆円）を運用するPaulson & Co.の創業者で、数年前よりクレジットバブルの崩壊を予想し、昨年それがようやく奏功して、600%近いリターンを上げたと言われる。 >Philip Falcone： Herbinger Capitalの共同l創業者で、$20bn（約2兆円）を運用し、
ファイナンス・経済のための統計学 まとめ&推薦本 : 金融日記
文系、理系に限らず基本的な統計学の習得は不可欠です。 日本では幸か不幸か受験勉強の数学で統計学がすっぽり抜け落ちてしまっているので理系の人でも統計学が苦手って人が多いです。 また、文系ビジネスマンも最近はエクセルで統計処理をしてパワポでかっこよくプレゼンできないとだめな状況が出来つつあります。 この講座の最後に私が推薦する本をリストアップしておきます。 投資の本と違い、統計学の本はクオリティのばらつき(ボラティリティ)がとても小さい気がします。 よって、ここにあげているもの以外にも良い本はたくさんありますが、私の独断と偏見でちょっとだけ他の本より良いかなってのをセレクトしました。 ■文系、理系を問わず統計学を一から一通りなるべく早く学びたい人に読んでもらいたい本 よく出来た類書は多いのですが、「Excelで学ぶ統計解析―統計学理論をExcelでシミュレーションすれば、視覚的に理解できる,
ちょーちょーちょーいい感じ：投資銀行ビジネスモデルとは
「投資銀行ビジネスモデルが崩壊して、今後投資銀行はどうなっていくのでしょうか？」 このようなことを聞かれることが最近多く、ついさっきもテレビで「多額の借金で利益を稼ぐという投資銀行のビジネスモデルが崩壊した」、と専門家が指摘していました。 そう、いつの間にか投資銀行のビジネスモデルとは、多額の借金をテコにして儲けるビジネスとして語られるようになっていたのです。 私が投資銀行に入社したころ、もう10年も前ですが、は完全に逆でした。投資銀行はとにかく自分のバランスシートをリスクにさらさない、つまり、資産も負債も増やさないことを第一の優先事項にしていました。手数料ビジネスに徹する、と。資産、負債を膨らませて経営が失敗したり、低収益にあえぐ商業銀行の反面教師もあって、投資銀行ではとにかく自分たちのバランスシートだけは活用しないようにしていました。ので、従来の投資銀行のビジネスモデルとは、リスクマネ
世界経済と米国経済危機、3つのシナリオ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Michael Mandel （BusinessWeek誌、主席エコノミスト） 米国時間2008年11月2日更新 「The U.S. Economic Crisis: Three Growth Scenarios」 10月30日、米商務省は第3四半期のGDP（国内総生産）の速報値を発表した。注目を集めたのは、1991年以来のマイナス成長となった個人消費だった。米大統領選挙の年である今年は特に、消費者の痛みは政治上の最重要課題となる（BusinessWeek.comの記事を参照：2008年10月29日「Has the Consumer Finally Caved?」）。 だが、現在の経済危機が今後1年程度でどう推移するかを予測するには、別の数字
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
金融危機後の世界ゲーム産業 日本勢、時価総額で浮上 デジタル家電&エンタメ-最新ニュース:IT-PLUS
