CentOS Linux の提供が終了したことを受けて、CentOS の代わりとなる「AlmaLinux(アルマリナックス)」と「Rocky Linux (ロッキーリナックス)」という2つの新しい Linux ディストリビューションが開発されました。どちらも CentOS Linux と同じく RHEL(Red Hat Enterprise Linux)互換のため CentOS ほぼ同じように使えることが魅力です。しかし CentOS の乗り換え先を AlmaLinux にするか Rocky Linux にするか、迷うところではないでしょうか? そこで今回は、2024年2月現在の AlmaLinux と Rocky Linux の状況を調べてみました。
何週間か前のこと、急にエンプラっぽくないAIベンチャーの社長さんからメッセで飲みに誘われ、秋葉原の焼き鳥屋さんでDXとやらについて聞かれて、とりあえずこのレポート読んどけと返しつつも考えちゃった訳です。Direct Xとか、よくテレビに出てるマツコの方じゃなくて「2025年の崖って実際どうなんだ?」とか何とかオッサンたちから相談される話あるじゃないですか。あれって何なんですかね?オンプレをクラウドにリフトしたらDXなのか。華麗にk8sやらコンテナ使いこなしてCIパイプライン組み立ててテスト自動化したらDXなのか、だいたいDigital Transformationなのに、どうしてDXなのか。SAP R/3とCOBOL PL/Iを捨てて、どこぞのSaaS入れてSparkぶん回してPythonとか書いたらDXなのか。おいおい、そんな話だっけ?って心配になっちゃう訳です。 内製内製って簡単に言う
問題発生 長いメールヘッダの規定 MIMEの規定 正しいメールヘッダ復元の実装 問題発生 ある方より、メール投稿利用時に長い日本語タイトルを付けると、途中に半角スペースが入ってしまうというバグ報告を受けました。 Subject: =?ISO-2022-JP?B?GyRCPmFHKz5hRys+YUcrPmFHKz5hRys+YUcrPmFHKz5hGyhC?= =?ISO-2022-JP?B?GyRCRys+YUcrPmFHKz5hRys+YUcrPmFHKz5hRys+YUcrPmFHKz5hGyhC?= のようにMIMEエンコードが長くなり空白が入ったときに、この空白がデコードされてもそのまま残ってしまうことが原因です。やっつけならこの空白を除去するだけで良いのですが、やっつけプログラムは最低なのできちんと調査してみました。 長いメールヘッダの規定 RFC 2822「Internet
S25Rスパム対策方式を導入したサイトへメールを送った時、受信側メールサーバから送信側メールサーバへ以下のようなメッセージが返されて受信が一時的に拒否されることがあります。 450 4.7.1 <unknown[***.***.***.***]>: Client host rejected: reverse lookup failure, be patient (送信元ホストのIPアドレスの逆引きに失敗したか、または得られた逆引き名がそのIPアドレスに対応しません。しばらくお待ちください。) 450 4.7.1 <***-***-***-***.example.jp[***.***.***.***]>: Client host rejected: S25R check, be patient (送信元ホストの逆引き名がS25Rの拒否条件に引っかかりました。しばらくお待ちください。) 450
みなさんこんにちわ。 メドピアでエンジニアをやっている内田と申します。 現在メドピアではPHPで作られたレガシーな独自フレームワーク (以下FW) からRailsへと移行するプロジェクトが進んでいます。 今回は移行に向けて行ったことについて共有したいと思います。 移行の計画 メドピア株式会社では、医師限定のコミュニティサイト「MedPeer 」を運営しています。 「MedPeer 」サービス内では、薬剤評価掲示版、症例相談、Forum、ニュースなど、医師同士が情報交換をするための、機能の異なる複数のサービスを提供しています。 それらサービスの内部では7年前に作られたPHPの独自FWが採用されており、コードが肥大化したことで機能の変更や追加がとても困難になっていたことが課題でした。 そうした課題を解決するために、アーキテクチャの見直しを含めたリプレースがエンジニアの主導で計画されました。 様
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民法の契約に関する内容が、120年ぶりに改正される。明治時代に制定された法律が現在まで変わらなかったというのも驚きである。当然ビジネス形態やそれを取り巻く環境は大きく変わり、現状に沿った改正がなされることになった。民法は私たちの生活やビジネスに直結するため、大きな影響が予想される。 改正案は2015年に既に通常国会で審議され、2017年度の国会で可決されれば2019年頃に施行される見込みである。施行までに期間が空いているのは、周知に時間がかかり、かつ影響が大きいことを示している。 民法が改正される点は約200項目あり、その中でもIT業界はシステム開発委託契約が大きく変わると見られている。委託契約が多いIT業界においては広範囲で影響を及ぼす可能性があるため、事前にどのようなものか把握し対応する必要があるのである。 ※2016年7月22日に公開した記事ですが、リライト記事に必要な文言等を一部追
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